「あと、もう一回。頑張って」

　神戸市灘区の介護老人保健施設「カネディアンヒル」。七十六歳の男性が、メディカルトレーナーの指導で、太ももの筋肉を鍛えるマシンで汗を流していた。「要介護３」で日常生活は車いすだが、体への負荷二〇キロをものともせず、力強い動きを繰り返す。

　同施設では、オープンした〇二年からパワーリハビリを導入。医療用マシン十台がある。ショートステイを含む入所者約百人と、約三十人の通所リハビリ利用者のうち、「要支援」から「要介護３」までの人を中心に約八割が取り組んでいる。

　「歩行がすべての動作の基本。パワーリハビリは歩行能力やバランス感覚を取り戻すことができ、転倒防止にも効果がある」と石川資章（もとあき）理事長。八十歳の女性（要介護２）は「つえをついていたけど、最近は使ってません」。少しずつ効果が表れてきたという。

　「ただし」と、石川理事長。「パワーリハビリだけでなく、できるだけ歩くようにするなど、日常生活での心がけが大切」と強調する。

　パワーリハビリは、日本医科大学の竹内孝仁教授が提唱。竹内教授によると、介護を受けている人は体を動かす機会が少なく、そのため、あちこちの筋肉と神経機能が“休眠状態”になっている。それらを目覚めさせることが、動作の回復につながるという。

　自治体でいち早く注目したのが、神奈川県川崎市。〇一年度からパワーリハビリを取り入れ、本年度から本格導入した。

　〇一―〇二年度の調査では、「要支援」から「要介護２」までの四十一人が、週二回約二カ月取り組んだところ、要介護認定の一次判定で三十一人の要介護度が改善された。うち、十五人は「自立」になったという。

　鳥取県米子市は、昨年末から市内の社会福祉法人施設にマシンを整備。年間百二十人の市民が利用できる事業を展開している。兵庫県内でも、洲本市が本年度中の導入を目指すほか、五月末に加古川市内で関係者を対象にした研修会が予定されるなど、新しい介護予防の手法として広がりつつある。

　竹内教授は「パワーリハビリは筋肉の増強ではない。きちんとプログラムを組んで行えば、要介護度は下げられる」と話している。

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