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 精神疾患により病気休暇を取得したり、休職したりした兵庫県内の教職員が2014年度、318人に上ったことが、県教育委員会などへの取材で分かった。近年は減少傾向にあったが、13年度に続く増加。ベテランの大量退職に伴う採用増を背景に、20~30代の若手で急増しており、県教委などが新たな対策を急いでいる。(上田勇紀)

 県教委と神戸市教委によると、県内の小中高、特別支援(神戸以外の市立全日制高など除く)で、病気休暇(最長2年)を取得▽休暇後に休職(同3年)-したのは、近年では06年度の389人がピーク。その後はおおむね減少していたが、13年度に増加に転じた。14年度の318人は、教職員全体の0・86%に当たる。

 県教委によると、精神疾患の原因と思われる事柄(神戸市教委所管の83人除く)は人間関係が3割。「意見に相違のある保護者対応に苦慮した」「医療的ケアの必要な児童への対応に悩んだ」などのほか「同僚との関係をうまく築けなかった」とのケースもあった。

 「部活動で好成績を残すことを期待され、背負い込んだ」「業務量が増大した」などの理由もあり、自身の健康状態を除くと、ほとんどは仕事が原因だったとみられる。

 一方、08年度と14年度を比べると、29歳以下の割合が5・7%から16・6%と約3倍、30代が14・4%から27・2%と約2倍に増えた。“若年化”の傾向はここ数年顕著で、県教委は「(数が多かった)ベテラン世代の退職に伴い、新規採用を増やした影響が考えられる」と分析する。

 県教委は若手へのケアとして、14年度から1年目の初任者研修を拡大し、2年目にも実施。中学では2年目に初めて担任を持つ場合が多いといい、生徒指導などを学ばせる。

 また、14年度からは療養中の全教員を対象に「リワーク支援プログラム」を実施。病院で集団精神療法などに取り組む。同年度は13人が参加し、うち9人がその後の職場復帰を果たした。

 文部科学省の調査によると、精神疾患で休職した公立校教員は13年度、全国で約5千人に上る。同省初等中等教育企画課は「依然として高い水準。教育委員会と連携し、対策を進めたい」とする。

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