どうして分かった、私のデータ
2001/11/02

　出産、就学、進学、成人、就職、退職…。人生の節目に差し掛かると、ダイレクトメール（ＤＭ）が頻繁に届く。それを便利なサービスと受け止める人もいる。「どこで調べているのか」と疑問を持つ人もいる。各地の生活センターに寄せられる苦情件数が年々増加しているＤＭ。その実情をみると―。（企画報道班）

　■より効率的に

　一つのＤＭをさかのぼってみた。

　京都市内の大学に通う女子大学生（２０）の兵庫県内の実家には、一年ほど前から成人式関連のＤＭが次々と舞い込む。一カ月平均約十通。京都、大阪からも届く。知っている店は一つもない。

　「二十歳になることをだれが知っているのだろうか。腹がたった」

　彼女にＤＭを送った一つは地元の店だった。商圏内に住む成人式前の女性約千五百人のデータを名簿業者から買ったという。住所、名前、電話番号が付いて一人四十円。年間十二回のＤＭ発送やセールスの電話、訪問で利用する。経営者は言った。「不特定多数を相手にするより効率的。住所や電話番号ならプライバシーの侵害には当たらないのでは」

　そのデータの販売元は「全国の十五―二十四歳の七―八割のデータを保有する」という大阪の名簿業者だった。役員は「名簿は外部から購入しており、非合法なものは扱っていない」と言った。

　彼女のデータをさかのぼる取材は、ここで途切れた。

　■心当たりなし

　どこから自分のデータが出ているのか。その不安感が二つの数字に表れる。

　業界団体・日本ダイレクトメール協会は三年前から、苦情があると参加企業の保有リストから名前を削除するＤＭ受取休止登録サービス（ＭＰＳ）を始めた。今年九月までの累計で約六千八百人から申し込みがあった。

　国民生活センターによると、全国約二百五十カ所の生活センターに寄せられたプライバシー関連の苦情・相談は、一九九一年以来で累計一万八千件を超す。うちＤＭ関連は千八百三十件。「海外宝くじを買ったら、いろんな国から勧誘のＤＭが届く」「住所や名前を教えた心当たりがないのに寄付を募るはがきがきた」…。グラフのように、電話勧誘への苦情とともに、年々増加している。

　受取休止サービス　日本ダイレクトメール協会の「ＤＭ受取休止登録サービス（ＭＰＳ）」に登録すると、名簿業者や通販会社など４１社がＤＭ送付を止める。ただしＭＰＳに非参加の企業もある。はがきに「ＭＰＳに登録します」と明記、住所、名前、ふりがなを書き、〒１０６―００４１　港区麻布台１の９の１４、日本ダイレクトメール協会ＭＰＳ係へ。同協会ＴＥＬ０３・３５８５・０８２５