日々小論

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 先日、異業種の友人と会食する機会があった。流通、酒造、新電力と業界はばらばらだが、偶然にも全員が経営企画部門の管理職だ。ビジネスシーンで近年話題を呼ぶデジタルトランスフォーメーション(DX)について、大いに盛り上がった。

 DXとは、デジタル技術で業務を変革し、競争上の優位を獲得すること。経済産業省はガイドラインでそう定義する。DX推進担当でもある友人は、他では手に入らない高級品を会員限定でネット販売する試みを明かし、「業務のデジタル化がDXと思っている人が多い。デジタル化は手段にすぎない」と実感を込めて語った。

 話は続く。「これからはDXよりGX」「つまるところはCXでは」「DXはパワーワードすぎて意図を正確に伝えるのが難しい」-。「X」の付くさまざまな単語が飛び交った。

 GXはグリーントランスフォーメーション。国が2050年のカーボンニュートラル(温室効果ガス排出を実質ゼロにする)を宣言したことを受け、使われるようになった。同ガスを発生させないグリーンエネルギーに転換し、産業構造などを変革することを指す。

 CXのCはコーポレート。DXより踏み込み、企業の根幹部分の変革をCXと位置付ける。経営共創基盤グループ会長の冨山和彦氏が提唱している。

 「X」は、経営を取り巻く環境の変化に応じて、企業を変革していくための旗印といえる。デジタル化、脱炭素化、ウィズコロナ…。想定を超える規模とスピードで変容していく社会のありように、どう向き合うべきか。新たなキーワードが生まれ続ける時代、企業もトランスフォーメーション(変化)を続けることが求められている。

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