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 日本バレーボールリーグ機構(Vリーグ機構)の運営に疑問符が付く出来事だった。

 今月に入り、姫路市を拠点とするバレーボール女子のヴィクトリーナ姫路が、仙台市の仙台ベルフィーユを譲り受けると報じられた。姫路と仙台の間でチーム譲渡に向けた協議がまとまり、7月末にVリーグ機構の理事会で承認された。ところが、10日後に突然、譲渡の無効が発表される。

 姫路は出場資格を引き継ぎ、2部に当たるリーグ戦に参戦する予定だった。試合の日程もすでに公表されていたため、ファンや関係者らを混乱させる事態となった。

 姫路は昨夏に発足したプロチームで、元女子日本代表の竹下佳江監督が率いる。元代表監督の真鍋政義氏がゼネラルマネジャーを担い、地域密着で日本のバレー界の活性化を目指している。一方、仙台は財務状況が悪化し脱退を勧告されていた。

 関係者によると、その後の再調査で、移籍選手の数について両チームの合意内容と事実に違いがあると判明し、再度理事会を開いて承認を取り消したという。

 姫路は急きょ会見を開き、橋本明社長が「機構の判断を真摯(しんし)に受け止めたい」と話したが、どうにもすっきりしない。

 規約を見ると、チーム譲渡の要件は「一定の基準を満たし、理事会が承認した場合」とあるだけで、具体的な数字などは記されていない。詳しい説明を求める報道各社に対し、Vリーグ機構は「規約の要件を満たしていない」と言うばかりだった。

 譲渡無効の発表から2週間後の24日、Vリーグ機構がようやく会見を開いた。嶋岡健治会長は、改めて提出書類と実際の移籍選手数が違ったことを挙げ、「機構で初のケース。規定を整備できていなかった」と釈明した。

 新リーグ「スーパーリーグ」の構想が打ち出されたのは、昨年秋のこと。将来のプロ化が白紙になるなど紆余(うよ)曲折はあったものの、今年5月には詳細の発表にこぎつけた。開幕は来年秋の予定だ。

 競技人口減少や競技力低下などの課題を抱えるバレー界にとって、地域密着を意識した新リーグは活性化への切り札である。成功に導くには選手や関係者のみならず、多くのファンに理解を広げる必要がある。Vリーグ機構には透明性を高める努力を求めたい。

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