NFTとは？始め方やアート、収益を得る方法をわかりやすく解説

8歳の少年が作ったデジタルアートが最高180万円で取引されるなど、高額アートや稼げるゲームで最近話題の暗号資産「NFT」。その特徴は、デジタルコンテンツであっても誰のものかが明確になること。ゲームアイテムや音楽作品などと紐づけて売買される場所も開設されています。

この記事では、その特徴や始め方、収益を得る方法をわかりやすく解説します。今後の展望について、最新情報もお届けしましょう。

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NFTの売買は、「NFTマーケットプレイス」と呼ばれる場所で行われます。世界に数々のマーケットが存在しますが、その中でも初めて取引を行う方には「Coincheck NFT（β版）」をおすすめします。

「Coincheck NFT（β版）」ならイーサリアムのガス代（手数料）を節約することができるため、ガス代によって生じるさまざまなリスクの心配が不要となります。

まずコインチェックで口座を開設し取引を始めてみましょう。

目次

話題のNFTとは?

NFTとは、ゲームやアートなどさまざまな分野で注目を集めている最新技術の1種です。特徴は、デジタルコンテンツ（動画やデジタルアートなど）の所有権を明確にできること。

これまで所在が明らかになりにくかったデジタルコンテンツも、これを紐づけることで所有者や取引の履歴が明確に管理できるようになります。これにより著作者の権利と収益が守られるのです。

近年はこのような仕組みを使ったトレーディングカードやデジタルアート、オンラインゲームなどが登場し話題を呼んでいます。

そもそもNFTってなに？

NFTとは、「Non-Fungible Token（ノン ファンジブルトークン）」の頭文字をとった略称です。日本語では、「非代替性トークン」と呼ばれます。

ブロックチェーン上で発行された、取引履歴などが入ったデータのことを指し、デジタル上での資産の鑑定書や所有証明書としての役割を担っています。

非代替性とは

たとえば、AさんとBさんがそれぞれ持っているお金でも、金額が同じであれば価値は変わりません。代替性とは、このように価値が同じで交換が可能であることを指します。一方非代替性とは、たとえば同じTシャツでも市販のTシャツと有名人のサイン入りTシャツのように、価値が異なって交換ができないことを指します。

この技術によって実現したこととは？

従来、デジタルコンテンツは「複製できる」という点で、アナログな芸術作品に比べて価値の低いものとみなされる傾向にありました。しかし唯一無二の本物を証明できるNFT技術はデジタルアートの世界に革新をもたらしたのです。

それではこの技術によって具体的に何ができるようになったのでしょうか。主に以下の3つが挙げられます。

安全な取引ができる

NFTの登場によって、インターネット上での取引が安全に行えるようになりました。たとえば今まではオンラインオークションでデジタル作品が出品された場合、本物か判別することは困難でした。
しかし現在では、デジタル作品を紐づけしておけば本物であることの証明が可能です。デジタルアーティストBeepleの作品、「Everydays - The First 5000 Days」が約75億円で取引されたのも、技術により本物であることが保証されたためといえます。

　デジタルアーティスト・Beeple（本名：マイク・ヴィンケルマン）によるNFT（非代替性トークン）に基づいたデジタルアート作品《Everydays - The First 5000 Days》がオンラインオークションで約6935万ドル（約75億円）で落札され、大きな注目を集めている。その落札者が、クリスティーズによって明らかにされた。

(参照：美術手帖)

このように、NFTはインターネット上での安全な取引を実現させています。代替不可能であると証明された動画や音楽、アートなどは今後より安全に取引が行えるようになるでしょう。

作品を不正に改ざんされる心配がなくなる

これまでは、コピーしたデジタル作品を不正に拡散することも可能でした。しかしNFT化することにより著作者や所有者が明確になるため、本物と偽物を区別することができます。すなわち、デジタル作品の不正や改ざんの心配がなくなるということです。

つまり、作品に紐づいていなければ「これは偽物だ」といいきることができるようになったのです。これにより本物の価値は守られます。またデジタル作品の情報はブロックチェーンによって守られるため、改ざんの心配も払しょくされました。

デジタル作品の資産としての価値が高まる

デジタル作品の「資産」としての価値も今後高まっていくでしょう。例えば世界的にも有名な「モナリザ」など実物のある絵画は、これまでに誰が所有していたかという点も作品の価値となりました。

一方で、これまでのデジタル作品では所有者の履歴を残す方法がなかったため、こうした価値が付与されませんでした。しかしNFTには、誰が所有してきたかを残せる仕組みがあります。そのためデジタル作品にも「所有者履歴」という新たな価値が加わったのです。

また「所有者履歴」が残されたデジタル作品は、転売されるごとに著作者にも報酬が支払われる設定にすることも可能です。従来のように転売を禁止する必要がなくなるため、新たな市場が生まれやすくなるでしょう。

このような変化によってデジタル作品には新たな価値が加わり市場が開かれました。デジタル資産の価値は、ますます高まっていくと考えられます。

NFTで利益を得るにはどうしたらいい？

ここからは、NFTで利益を得る方法について見ていきましょう。

NFTの売買をする

1つ目は、作品自体を売買して収益を得る方法です。マーケットプレイスを利用すれば、誰でも簡単に買ったり売ったりすることができます。まずは売買が行えるマーケットプレイスに登録し、購入しましょう。

購入できる作品はアート作品や音楽、トレーディングカードなどマーケットプレイスごとに異なります。購入したものの価値が高まったタイミングで売りに出せば、差額分の利益を得ることが可能です。

たとえば誰でも購入できる作品としては、SKE48のトレカが有名です。2021年4月に開催された松井珠理奈と高柳明音の卒業コンサート限定カード「おでかけNFTトレカシリーズ」は大変な人気を博し、単品販売と5枚入りパックの2種類が1,000円（税抜）で販売され（初回の販売枚数合計100枚のみ）、CoincheckのNFTマーケットプレイスではその後、0.05ETH（約15,000円※）で取引されていました。

現在は外部マーケットでの出品はできないですが、出品が可能になれば20種類×各5枚というプレミア感が高いカードで今後の値上がりも予想されています。

自分で作品を作成、販売する

2つ目は、自分の作品を作成し紐づけて販売する方法です。音楽やアート、文章など、自身で生み出したものを利用してみましょう。これらの作品が売れれば、売却益を得ることができるでしょう。

たとえば、無名だったイラストレーターがインフルエンサーからNFT作品を話題にされたことをきっかけに注目され、それから2ヶ月後には大手マーケットプレイスOpenSeaで発行した作品の累計取引金額が約5200万円にまでなったという事例もあります。

1か月前まで無名だった自分が、イラスト1枚が数十万円以上で取引される有名アーティストになっていた……。そんな夢のような展開をリアルに体験したのが、兼業イラストレーターであるおにぎりまん氏だ。かわいらしい女のコのみを描き続けたそのイラストは、多くの投資家たちのアイコンにも用いられ、NFTアート界隈ではよく知られた存在だ。

(引用：YAHOO!ニュース(2022/1/13))

関連銘柄の仮想通貨を購入する

3つ目は、関連する仮想通貨（暗号資産）を購入する方法です。マーケットプレイスでは、それぞれ発行される仮想通貨（暗号資産）が異なります。これらの仮想通貨（暗号資産）を購入して、値上がりのタイミングを待ちましょう。

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NFTの売買の方法とは？

NFTを売買するためには、主に3つのステップをクリアする必要があります。ここからは、その3つのステップについて見ていきましょう。

1　NFT売買のできるマーケットプレイスに登録する

まずは、NFTの売買が行えるマーケットプレイスに登録します。国内企業では、「Coincheck（コインチェック）」や「Adam by GMO（アダム バイ ジーエムオー）」、海外企業では「OpenSea（オープンシー）」などが取り扱っています。自分が購入したい作品が選べるマーケットプレイスに登録しましょう。

2　仮想通貨を入金する

次に、登録したマーケットプレイスで仮想通貨（暗号資産）を入金、または購入していきます。仮想通貨（暗号資産）の管理には「ウォレット」と呼ばれる保管場所を利用します。

仮想通貨（暗号資産）がすでにある方はここに入金し、ない方は日本円で仮想通貨（暗号資産）を購入していきましょう。

3　仮想通貨で作品を購入する

マーケットプレイスにて仮想通貨（暗号資産）の準備が終われば、希望するNFT作品の購入、必要に応じて売却することもできます。

NFT売買におすすめのマーケットプレイス

NFTの売買を行うためにはマーケットプレイスへの登録が必要です。ここからは、おすすめの4つのマーケットプレイスを紹介していきます。

自分に合ったマーケットプレイスを選びましょう。

Coincheck

コインチェックでは、以下19種類の取り扱い暗号資産の中から売買ができます。

Coincheckで取引ができる暗号資産の種類の例
「BTC」「ETH」「ETC」「LSK」「XRP」「XEM」「LTC」「BCH」「MONA」「XLM」「QTUM」「BAT」「IOST」「ENJ」「OMG」「SAND」「DOT」など19種類以上の通貨を取り扱っています。

※2022年2月18日現在
引用元： Coincheck「Coincheck（コインチェック）の特徴と6つのービスを紹介します」

国内でも有数の取り扱い通貨数を誇る「Coincheck（コインチェック）」は、2021年3月に「Coincheck NFT（β版）（コインチェック エヌエフティー ベータ版）」を開始しました。

暗号資産とNFTを組み合わせたオンラインゲーム内で使えるアイテムや、デジタルトレーディングカードを取り扱っています。国内企業のため、日本語だけで取引できるところも初心者が安心できるポイントでしょう。

ガス代と呼ばれるブロックチェーン上でかかる手数料は、出品と購入時どちらも不要です。

NFT。デジタル資産を唯一無二の存在として証明することができる。 openseaだとガス代が発生するが、コインチェックだと無料💰プラットフォームも選択すべし。

(引用：Twitter)

Adam by GMO

インターネット事業でも知られるGMOインターネット株式会社のグループ会社、GMOアダム株式会社が運営するのが「Adam by GMO（アダム バイ ジーエムオー）」です。2021年6月に設立された同社も、マーケットプレイスの提供を行っています。

こちらでは、デジタルのアートやイラスト、漫画などが数多く出品されています。販売されている作品の中には、音楽家の坂本龍一さんの楽譜や漫画家の東村アキコさんの描き下ろしイラストもあります。

購入は、ETHのほか、日本円の使用が可能なため、暗号資産に慣れていない初心者の方におすすめの取引所です。日本円での購入の場合、銀行振込または、クレジットカードでの支払いが行えます。なお作品の出品時には、同社による審査があります。

Adam by GMO でNFTアートを購入しました♪ ここは日本円でもNFT買えます。 暗号通貨に替えてNFTを買うのに敷居が高いと思う人にオススメ。

(引用：Twitter)

OpenSea

「OpenSea（オープンシー）は、世界規模で展開されているマーケットプレイスの1つです。世界中から集まったアートや音楽、トレーディングカードなどが購入できます。国内に限らず、海外作品を手に入れたいときにおすすめです。

運営はOzone Networks，Incという、ニューヨークを拠点とする企業。海外資本の企業ですが、翻訳機能などを使えば公式ページを日本語で閲覧することも可能です。

海外に比べて日本のNFT市場が非常に小さな理由の１つは「英語が苦手だから」だと思う。世界最大手の取引市場OpenSeaも翻訳機能を使えば日本語OKで安心してNFTアートが売買できます。

(引用：Twitter)

Rarible

「Rarible（ラリブル）」は、ドイツを拠点とするRarible，Incが運営するマーケットプレイス。アート作品を中心に取り扱っており、日本語にも対応しています。空欄を埋めていくだけで、初心者でも発行までがスムーズに行える点が魅力です。

参加者のコミュニティ形成にも注力しており、かつては独自トークン「RARI（ラリ）」が必要だったRarible DAO（ラリブル ダオ） には2022年1月26日以降誰もが参加可能となりました。

売買だけでなく、ブロックチェーンでの活動に興味がある人にもおすすめです。

NFTの売買をするにあたり、購入するべき暗号資産とは？

NFTの売買のほとんどに使えるのが「ETH（イーサリアム）」と呼ばれる暗号資産です。ETH以外を取り扱うマーケットプレイスも増えていますが、現時点で事前購入しておくならETHがよいでしょう。

イーサリアム(ETH)

ETHとは、ヴィタリック・ブテリン氏によって2013年に発表された暗号資産です。Ethereum（イーサリアム）というブロックチェーン上で分散管理されています。EthereumもETHも、イーサリアムと呼ばれるため混合しがちですが、暗号資産は「ETH」です。

特徴は、特定の条件を満たしたときに決められた処理が自動的に行われる「スマートコントラクト」という機能を組み込んであること。これにより契約内容の改ざんや不履行を防止できる働きがあります。

NFTの発行では、多くのマーケットプレイスがETHの「ERC721規格」のトークンを採用しています。そのため、まずはETHを購入しておくとよいでしょう。

イーサリアムの取引におすすめの取引所

ここからは、ETHの売買におすすめの取引所を比較しながら、ランキング形式で紹介していきます。

特におすすめなのはCoincheck!

上記のランキングを見ても正直どの取引所で口座を開設するかわからないと感じている場合、「Coincheck」をお勧めします！

Coincheckは取扱通貨数が19種類と豊富にあり、最低取引手数料はわずか500円相当額となっています。

販売所と取引所両方の取引手数料も無料なのでビットコイン初心者でも始めやすい取引所です。

また、Coincheckはマーケットプレイス「Coincheck NFT」を運営しています。ETHを買うことができる上、マーケットプレイスでNFTの売買も可能なため、これからNFT売買を始めたい人に特におすすめな取引所です。

出典：Google Play プレビュー

出典：Google Play プレビュー

　　　　　　　 　　　　　　　

自分の作品をNFT作品として販売する方法とは？

アート作品や音楽、文章など、自分の作品をNFT化して販売することも可能です。どのマーケットプレイスを利用するかによって手順は多少変わりますが、大まかな順序は次のとおりです。

1.自分の作品をウォレットに保存

まずは、自分の作品をウォレットに保存していきます。取引ではETHを使うことが多いため、「MetaMask（メタマスク）」と呼ばれるウェブウォレットを使用する人が多いようです。

2.マーケットプレイスに登録し必要情報を入力

次に、マーケットプレイスに作品を登録し、説明やバナー画像などの必要事項を入力していきます。このとき、取引に使用する暗号資産の種類や金額も決定していきましょう。

3.マーケットプレイスに作品を出品

すべての設定を終えたら、NFT化した自分の作品をマーケットプレイスに出品します。取引が成立すれば、購入者より指定した暗号資産での入金が行われ、売買が完了します。

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NFT関連のおすすめ仮想通貨5選

ここからは、利益を上げたい方に向けておすすめの仮想通貨（暗号資産）を紹介していきます。

Enjin Coin

「Enjin Coin（エンジンコイン）」は、シンガポールで2009年に創業したEnjin（エンジン）が立ち上げたプラットフォームから発行される仮想通貨（暗号資産）です。「EnjinPlatform（エンジンプラットフォーム）」と呼ばれるブロックチェーン上で取引が行われます。

仮想通貨（暗号資産）の表記は「ENJ」。オンラインゲームに強い仮想通貨（暗号資産）として人気が高く、マーケットプレイスでもゲーム内のアイテムなどの売買で使われています。

国内の仮想通貨（暗号資産）取引所では、2022年2月時点でCoincheckとGMOコイン、「OKCOIN JAPAN(オーケーコインジャパン)」の3社で購入可能です。

Enjin Coin(#ENJ) Enjinは2009年頃に運営開始したオンラインゲームのプラットフォームでエンジンコインはEnjin内のオンラインゲーム内の売買で使えるコインです💰 私のおすすめ銘柄の一つです✨

(引用：Twitter)

Chiliz

「Chiliz（チリーズ）」は、スポーツやeスポーツ分野での利用を想定したプラットフォームとして注目されています。「Socios.com（ソシオズ ドット コム）」と呼ばれるプラットフォームが使われており、仮想通貨（暗号資産）の表記は「CHZ」です。

特徴は、スポーツファンとのコミュニケーションを盛んにするトークンを発行していること。ユベントスやACミラン、FCバルセロナなど多くのヨーロッパプロサッカーチームがファントークンを発売しています。

2022年2月時点、国内の仮想通貨（暗号資産）取引所ではCHZの取り扱いはありませんが、「Chiliz Exchange（チリーズエクスチェンジ）」や「BINANCE（バイナンス）」など海外の取引所での購入は可能。いずれも日本語に対応しています。

Chilizはこれからビックウェイブになると思う。 海外のサッカー、バスケなどビッククラブと提携しスポーツを中心に進められていくこの新しいビジネスモデル、確実にエンタメ、特に音楽との相性も良いはず。 ブロックチェーン、仮想通貨、NFTなど新技術がわかりやすい形で生活に入ってくる時代。

(引用：Twitter)

Decentraland/MANA

仮想空間であるメタバースでの利用を想定したプラットフォームが「Decentraland（ディセントラランド）」です。2020年2月に一般公開された同名のバーチャルワールドでは自分の土地が購入でき、収益化できる場所として構築することができます。

購入した土地を貸したり、有料イベントを開催したりすることでマネタイズすることも可能。「MANA」と呼ばれるトークンが使用されており、Decentralandマーケットプレイスでは、ゲーム内で使えるアイテムの売買も行えます。

2022年2月時点では、国内取引所での取り扱いはありませんが、BINANCEや「kraken（クラーケン）」などの海外取引所で購入できます。どちらの取引所も日本語に対応しているため、購入しやすいでしょう。

Flow

「Flow（フロウ）」は、NBA Top Shotなども手がけたDapper Labsが開発したプラットフォームです。NFTを導入したオンラインゲームとして有名な「CryptoKitties（クリプトキティーズ）」も同社が手がけました。

プロックチェーン上で使われる仮想通貨（暗号資産）は「FLOW」。特徴の1つには、ブロックチェーン上での処理がより高速に行えるようになった点があります。世界的な企業も多数注目している仮想通貨（暗号資産）です。

2022年2月時点で、国内取引所でのFLOWの取り扱いはありません。海外取引所では日本語にも対応しているkrakenやBINANCEなどで取り扱っています。

今後価格上昇しそうな通貨として「FLOW（フロウ）」に注目しています。CryptoKittiesなどの有名なNFTゲーム開発を手掛けるDapperLabsが開発元のブロックチェーンで、関連ゲームのNBA Top Shotが売れ行き好調。提携先にワーナーミュージックがいるのも面白い。期待。

(引用：Twitter)

Rarible/RARI

「Rarible（ラリブル）」は、ドイツを拠点とするRarible，Incが運営するマーケットプレイスです。アート作品を数多く取り扱っており、「RARI（ラリ）」と呼ばれる仮想通貨（暗号資産）が使われています。

2022年2月時点では、国内取引所の「coinbase（コインベース）」にて購入が可能です。

NFTのメリット4つとは？

1点ものの価値を保証するNFTは、ゲームやトレーディングカードをはじめ、美術や音楽など幅広い分野での活用が広がっています。ここからは、活用のメリットについて改めて確認していきましょう。

デジタル資産の売買をすることができる

NFTに紐づけてあれば、コピーされやすいデジタル資産の所有権を明確にすることができるようになりました。これにより、今までできなかったデジタル資産の売買が可能となったことが1つ目のメリットです。

デジタルアーティストであるBeepleの作品「Everydays -The First 5000 Days」が約75億円で落札されたように、デジタル資産を安全に売買する土壌が整いました。

デジタル作品を手がける人の著作権を守り、収入源を確保すること。デジタル資産を所有した人が安心して売買できる環境に役立っています。

多岐にわたる分野に影響を与えていて、将来性が高い

NFTが影響を与えている分野は、音楽や美術、動画など多岐にわたります。加えて、現実世界でもイベントの入場券や法的文書、車の証書などに紐づけることも可能です。今後も幅広い分野に影響を与えることが予想されるため、将来性も高いといえるでしょう。

事務的な手続きを省略することができる

NFTの多くにはEthereumのブロックチェーン技術が使われています。Ethereumではスマートコントラクトと呼ばれる特徴的な機能があるため、人の手を介さずに自動的に契約内容を実行することが可能です。

これにより、事務的な手続きを省略することができます。契約内容の改ざんや不履行を防ぐ働きも期待できるでしょう。

また契約プロセスの自動化は、取引期間の短縮や人件費の削減などを叶えることにもつながります。利便性の高さから、不動産業界や金融業界などさまざまな分野での活用が期待されています。

不正やデータ改ざんのリスクがない

NFTで使われるブロックチェーン技術は、世界規模で分散されたネットワークを使用しています。そのため、たとえ1つのデータの一部を改ざんできたとしても世界中に分散されているデータすべてを改ざんしない限り、悪用はされません。

現実的にそのすべてを改ざんすることは難しいため安全が守られており、コピーしたデジタルデータが不正に転売されることも防げます。不正やデータの改ざんリスクがないといえるでしょう。

デメリット3つとは？

ここからはNFTのデメリットについて見ていきましょう。

データの現物が手に入るわけではない

デジタルコンテンツの場合、NFTで購入できるその多くは現物ではありません。あくまでも著作者が提供したデータの所有権だ、ということを理解しておきましょう。

また購入したデジタルコンテンツの著作権は変わらず、制作者にあります。たとえ所有権を得たデジタルコンテンツであっても、現在の法律では勝手にコピーして販売したり配信したりすることはできません。

あくまでも、著作者が提供するデジタルコンテンツの所有権を購入するもの。著作権は手に入らず、その多くは現物ではない点を留意しておきましょう。このあたりは、今後の法整備によって変化していく可能性があります。

仮想通貨の価格変動によって価値が左右される

分散型システムであるブロックチェーンを利用することと、仮想通貨（暗号資産）で取引することが前提です。そのため、仮想通貨（暗号資産）の価格変動によって価値が左右される可能性もあります。

また分散型システムは、国や中央銀行が支える中央集権的なシステムではありません。得られるメリットもありますが、市場のニーズだけでそれぞれの価値が決まってしまう点も留意しておく必要があるでしょう。

現段階では、投機的な要素が強くある方法だということも理解しておきたいところです。

契約時の手数料が高くなる可能性がある

売買でETHを使う場合には、「ガス代」と呼ばれる取引手数料が必要です。この手数料は、Ethereumのマイナーと呼ばれる参加者への報酬やネットワークセキュリティの維持に使われています。

しかし取引内容によっては、このガス代が高騰してしまうケースがあるのです。主な理由には、ETH自体の値上がりが影響していることもあります。ETHで取引を行う場合には、手数料を含めた価格を想定しておく必要があるでしょう。

NFTについての注意点とは？

NFTは今後の広がりが期待される市場ではありますが、著作権の問題や手数料の問題などさまざまな留意点があります。とくに前述でも示したように、著作権や商標権の問題ではまだまだ法整備が追いついていません。

これまでにも、NFTの商標権をめぐって各国で論争が繰り広げられています。例えばファッションブランド「Hermès（エルメス）」の代表的なバッグ「バーキン」をモチーフにした「MetaBirkins（メタバーキン）」を作ったアーティストも、その一例です。

　「エルメス（HERMES）」は14日、“バーキン（Birkin）”をデジタル上で模した“メタバーキンズ（MetaBirkins）”を製作・販売したメイソン・ロスチャイルド（Mason Rothschild）に対して商標権侵害などを理由にニューヨーク州連邦裁判所に提訴した。

(参照：WWD)

どこまでをどのように法で裁くのかが明確ではないため、一部のマーケットではこうした盗作の問題も発生しています。作品を出品する際には、こうした点にも留意する必要があるでしょう。

NFTの仕組み

現在流通しているほとんどは、Ethereumと呼ばれるプラットフォーム上で管理されています。同プラットフォームによると、以下の仕組みが付与されているといいます。

NFTは同時に一人の正式なオーナーしか所有できず、それは Ethereum ブロックチェーンによって担保されています。所有権を勝手に変更したり、コピー/ペーストで同じNFTを作ることもできません。

※2022年2月24日現在
引用元：ethereum.org「非代替性トークン(NFT)」

イメージ的に土地や建物などの不動産登記にも似ています。不動産も登記によって所有者が明確になっているため、第三者が勝手に住んだり使ったりはできません。

同じように、独自IDとメタデータをブロックチェーン上で管理することによって第三者から占領される心配をなくしています。このように、オンライン上での安全な取引を担保しながらも唯一性を叶える仕組みを持つのが大きな特徴です。

暗号資産（仮想通貨）とは

仮想通貨（暗号資産）とは、ブロックチェーン技術によって管理されている通貨のこと。インターネット上でやり取りできる財産的価値のあるものともいえます。代表的な仮想通貨（暗号資産）は、「BTC（ビットコイン）」や「ETH（イーサリアム）」などです。

また「資金決済に関する法律」によると、仮想通貨（暗号資産）は以下の性質をもつものだと定義されています。

改正資金決済法では、次の性質を持つ財産的価値をいいます。
①不特定の者に対して、代金の支払い等に使用でき、かつ、法定通貨（日本円や米国ドル等）と相互に交換できる
②電子的に記録され、移転できる
③法定通貨又は法定通貨建ての資金（プリペイドカード等）ではない
有名な仮想通貨としては、例えば、ビットコインがあります。

※2022年2月24日現在
引用元：金融庁「改正資金決算法等の施行」

日本では、2017年4月1日より仮想通貨に関する新しい制度がスタート。2020年5月1日施行の資金決済法の改正により、法令上の呼び名は「仮想通貨」から「暗号資産」に変更されました。

仮想通貨（暗号資産）の特徴は、銀行などの第三者機関を介さずに財産的価値のやり取りが可能なこと。

私たちが日常的に使っている現金は国や中央銀行によって発行されていますが、仮想通貨（暗号資産）は「取引所」や「交換所」と呼ばれる事業者から入手と換金を行います。これらの事業者は「暗号資産交換業者」と呼ばれ、財務局や金融庁の登録を受けた事業者のみ行うことが可能です。

仮想通貨（暗号資産）には、国や中央銀行が中央集権的に管理する仕組みがありません。日常的に使っているお金（法定通貨）であれば国がその価値を維持していますが、仮想通貨（暗号資産）にはそうした力が働いていないのです。

では何が価値を支えているのかというと、利用者の需要と供給のバランスです。仮想通貨（暗号資産）が欲しいという人が多ければ多いほど価値は高まり、売りたい人が多ければ価値は下がっていきます。

こうした市場原理だけで成立できる背景にあるのが、ブロックチェーン技術です。ブロックチェーンは、1度作られたデータの改ざんが極めて困難な仕組みになっているため、国や中央銀行が管理しなくても偽造や消去される心配がないのです。

ブロックチェーン技術の誕生により生み出された仮想通貨（暗号資産）は、第三者を介さずに財産的価値をやり取りできる仕組みとして注目されています。

暗号資産との違い

一般的な暗号資産とNFTの違いは、見た目が同じものであっても区別ができるかどうか、にあります。

まず一般的な暗号資産は日常的に使っている100円玉のように、財布の中のどれを使っても違いはありません。「代替性トークン（FT）」と呼ばれるように、どの100円を使っても100円という価値に変動はないのです。

一方NFTは1点ものの価値を示すものです。たとえデジタルアートをコピーし本物だと偽ったとしても、すぐに偽物だと分かります。見た目は同じでもそれぞれの違いは明らかであり、本物の価値が保証されるのです。

暗号資産は代替可能なトークンで管理されているのに対し、替えのきかないトークンで取引が行われています。またトークン規格というものも違っており、暗号資産は主にお金のように数量的なものを示す「ERC20」が、NFTは唯一性のあるものを示す「ERC721」が使われています。

ブロックチェーンとは

ブロックチェーンとは、オンライン上で直接つながるコンピュータ同士でデータを分散し、処理や記録を行っていくシステムのことです。

特徴は、1つのデータを管理するときに複数の端末が連携して監視しているということ。ブロックチェーン上で管理されるデータは暗号化され世界中に分散することで、その整合性が保たれるよう監視されています。

誰かがブロックチェーン上のデータを改ざんしようとしても、見えているものはほんの一部にしかすぎず失敗に終わります。データ自体を不正にコピーしようとした場合でも、世界中に分散するデータ1つ1つにアクセスする必要があるためほぼ不可能に近いでしょう。

ブロックチェーン上のデータは、分散的に管理されることによってその安全性を保っています。なお総務省のブロックチェーン概要にも引用されている一般社団法人日本ブロックチェーン協会による広義のブロックチェーンの定義では、次のように示されています。

ブロックチェーンの定義 １
ビザンチン障害を含む不特定多数のノードを用い、時間の経過とともにその時点の合意が覆る確率が0へ収束するプロトコル、またはその実装をブロックチェーンと呼ぶ。

ブロックチェーンの定義 2
電子署名とハッシュポインタを使用し改竄検出が容易なデータ構造を持ち、且つ、当該データをネットワーク上に分散する多数のノードに保持させることで、高可用性及びデータ同一性等を実現する技術を広義のブロックチェーンと呼ぶ。

※2022年2月24日現在
引用元：一般社団法人 日本ブロックチェーン協会 「当協会について」

インターネット上でデータを管理するという点では、クラウドも同じようなシステムのように見えがちです。しかしブロックチェーンは、従来のこうしたデータ管理システムとは大きな違いがあります。

従来のデータ管理システムの場合は、一元的な管理が一般的でした。1つの企業がそのシステムの中心となり管理を行っていくというものです。この場合、何らかの事情でその企業がサービスを停止すれば、データごと消えてしまう可能性がありました。

しかしブロックチェーンの場合はこうした可能性がありません。同じデータを1つの組織が管理せず、ブロックチェーンの管理に参加する複数人が保持しているためです。またサービス提供者であっても、過去の取引を消したり改ざんしたりすることができない特徴もあります。

ブロックチェーンはサービス提供者の意向に左右されることがないため、安定的な取引が行えます。公正な取引が可能になったことからこそ、暗号資産など高い信用度が求められる場面で活用され始めているのです。

メタバースとは

メタバースとは、オンライン上で展開される仮想空間のことです。身近なものでは、任天堂から発売されている「あつまれ どうぶつの森」などもメタバースの1種です。

近年は、現実世界でも存在する「ヒト」「モノ」「カネ」の概念がメタバースの世界でも実現され始め、注目を集めています。本格的なメタバースが実現されれば、現実世界と同じような経済活動や人とのコミュニケーションが行えるようになるのです。

メタバースが注目される背景には、「VR（Virtual Reality）技術」の進歩があります。かつてはあまり一般には受け入れられにくかったゴーグル状のVR機器も、近年は軽量化やワイヤレス化が進み、身近なアイテムへと近づいてきました。加えてゲームやエンターテインメント分野での活用だけでなく、医療分野などでもVR機器や仮想空間を利用する動きが高まっていることも注目される要因です。

旧Facebook（フェイスブック）のMeta（メタ）社が2021年8月19日（米国時間）に公開した「Horizon Workrooms（ホライゾン ワークルームズ）」は、メタバースビジネスの広がりを感じさせるものでした。このサービスでは、仮想空間内で会議やセミナーを開くことを可能としています。

このように、メタバースの活用方法はさまざまな広がりを見せています。取り扱うマーケットプレイスの中にもメタバースに関連するアイテムが売買されることも増えているため、覚えておくとよいでしょう。

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注目されるようになったきっかけとは

ここでは注目を集めるきっかけとなった出来事や活用事例をご紹介します。

NBA Top Shot

「NBA Top Shot（エヌビーエー トップ ショット）」とは、米国のバスケットボール関連グッズを取引する新たなオンラインプラットフォームです。ここでは主に、NBA選手が試合中に見せたプレイのハイライトシーンを動画で販売しています。

取引されているハイライト動画はNFT化されているため、購入や収集はもちろん、売りに出すことも可能。レアなものは高値で取引されることもあります。中には4,000万円以上で取引された動画もあるほどです。

注目度の高さは、立ち上げから８カ月足らずでユーザー数100万人以上、売買総額が約770億円を突破したことからも分かるでしょう。運営会社のDapper　Labs（ダッパー ラボ）の企業価値は、約8,250億円以上となっています。

Twitter創業者ジャック・ドーシー氏の初ツイート

2021年3月22日に、Twitter（ツイッター）の創業者ジャック・ドーシー氏の初ツイートが約３億越えで落札されたことも注目度を高めました。このツイート自体は誰でも閲覧できますが、NFT化されているため所有権は購入者にあるということになります。

「ツイッターの創業者が初めて発信したツイート」というのは、この1回きりに限られます。技術によって非代替性が証明されたことで、これまでは価値に変えることができなかったこうした希少性にも値段がつけられたことが、話題を呼んだ理由といえるでしょう。

デジタルアーティストBeepleの作品

デジタルアーティストのBeepleが制作した「Everydays - The First 5000 Days」がデジタルアート作品の史上最高額で取引されたことも、大きな話題を呼びました。その落札額はなんと、約75億円。

　デジタルアーティスト・Beeple（本名：マイク・ヴィンケルマン）によるNFT（非代替性トークン）に基づいたデジタルアート作品《Everydays - The First 5000 Days》がオンラインオークションで約6935万ドル（約75億円）で落札され、大きな注目を集めている。その落札者が、クリスティーズによって明らかにされた。

(参照：美術手帖)

作品に唯一無二性がついたことにより、オンライン上で1点ものの価値が保証されたため高額になったという見方もあります。なおこの金額は、オンライン限定のオークションやオンラインでの落札価格でも過去最高額を記録しています。

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NFTアートとはなに？

NFTアートとは、絵画や音楽、動画などのデジタル作品をNFT化したものです。2021年に入り、市場は急拡大しています。

日本でも2021年8月に、当時8歳だった男の子が夏休みの自由研究として無料アプリで描きはじめた出品したデジタルアート「Zombie Zoo（ゾンビズー）」をマーケットプレイス「OpenSea」に出品したところ、高額で取引されたことで話題となりました。累計212点に及ぶiPadで描かれたピクセルアートはSNSで大きな話題を呼び、全作品が完売。二次流通では、最高180万円で落札された作品もあり、注目が集まるきっかけとなりました。

この作品を作った8歳の男の子が影響を受けたのも、ロンドンに住む12歳の少年が発表したNFTコレクション「Weird Whales」だったとのこと。こちらの作品は、総額3,800万円以上で取引されています。

これまでは所有権が明確でなかったデジタルコンテンツにNFTが加わることで、高額での売買が行われるようになっています。

注目されている5つの分野

NFTはさまざまな分野での活用に期待が集まっています。ここからは、特に注目されている分野について見ていきましょう。

ゲーム

すでに多くのNFTが活用されているのが、ゲーム分野です。ゲーム内のアイテムなど、マーケットプレイスでの売買も行われています。また、フィリピンでは「Axie Infinity(アクシーインフィニティ)」というブロックチェーンゲームが人気に。

現在、東南アジアを中心にゲーム業界で新しいトレンドとして注目を集めているのが、「Play to Earn（プレーして稼ぐ）」と呼ばれる仕組みです。

ゲームで遊ぶことでゲーム内通貨を獲得し、それを現地の通貨に換金して生活費を稼ぐ人も出始めており、現実世界と仮想空間がつながり始めたゲーム分野は、今後も市場が拡大していくことが見込まれるでしょう。

デジタルアート

インターネット上で公開されるデジタルアートの分野でも、NFTの導入は盛んです。マーケットプレイスであるAdam by GMOやOpenSea、Raribleなどを見ると、さまざまなアーティストの作品が出品されています。

また、収集家から別の収集家へと二次販売されたときにアーティストにロイヤリティーが入る仕組みを組み込むことも可能です。この仕組みを利用すれば、アーティストの収益性をより高めることができるでしょう。

音楽

音楽分野も盛り上がりを見せています。近年の事例には、国内大手企業の1つであるエイベックス・テクノロジーズ株式会社が2021年4月にNFT事業への本格参入を決定したことがあります。

エイベックス・テクノロジーズ株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：岩永朝陽、以下：ATS）は、ブロックチェーン技術を活用してデジタルコンテンツに唯一性や限定性を持たせるNFT（※1）事業基盤「A trust（読み：エー トラスト）」の提供を開始し、IP（※2）ホルダーの権利の保護とデジタルコンテンツの流通を目的に、NFT事業に本格参入します。

(参照：エイベックス・テクノロジーズ　公式ページ)

また同年12月には音楽家の坂本龍一さんが、映画「戦場のメリー・クリスマス」のテーマ曲、「Merry Christmas，Mr. Lawrence（メリー クリスマス ミスターローレンス）」の595音のメロディーを1音ずつNFT化しました。

発売直後からホームページのサーバーがダウンするほどアクセスが殺到し、注目を集めた出来事です。さらに国内外で音楽NFTを取り扱うプラットフォームは増えており、今後一層の広がりが期待されています。

チケットの売買

スポーツ観戦やライブチケットの売買にも活用されています。例えば2022年2月13日にロサンゼルスで開かれた「第56回スーパーボウル」では、約30年ぶりに同地で開催されることを祝い来場者1人1人に異なるNFTチケットを配布しました。

これらは観戦体験のデジタル記念物となり、新たなファン体験につながったといいます。国内でも、電子チケットを販売するZAIKO株式会社が2021年に「Digitama Stubs」を発表。NFT化された半券をコレクションできるサービスをスタートしました。

チケットの売買と技術の結びつきは、新たなファン体験の創出へとつながっています。

デジタルの土地売買

NFTを利用できるオンラインゲームの中にはデジタルの土地売買が行えるものもあります。最近では、Coincheckが2021年12月21日より人気ゲーム「The Sandbox（ザ サンドボックス」内で「LAND」と呼ばれる土地の取り扱いをスタートしたことでも話題を呼びました。

購入した仮想空間内の土地では、イベントの開催や土地自体をレンタルすることで収益化も可能。メタバースに積極的な参加者の注目を集めています。

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今後どうなる？

ここからは、仮想通貨メディアの「CoinPartner（コインパートナー）」が株式会社DMM Bitcoinやコインチェック株式会社などの多数の有識者へ行った市場調査をもとに、今後について考えてみましょう。

2021年より盛り上がりを見せ始めています。最近は一時期の値動きよりもやや低迷していますが、今後も盛り上がりは継続するだろうという見方があります。とくにコロナ禍により仮想空間を通じてコンタクトをとることが増えたことから、その見方はより強められました。

現在は誰でも発行、売買できる状況なため、よいものとそうでないものが市場に混同しているとのこと。今後はこれらが淘汰されることによって、ブロックチェーンやNFTの本質的な価値がより高められると考えられています。

一方で、今後の課題の1つに法整備があげられていました。暗号資産を用いて取引が行われますが、法定通貨と暗号資産の交換には「FATF（金融活動作業部会）」の国際的なルールに従う必要があるといいます。

金融活動作業部会（以下、FATF）は、10月28日、「暗号資産及び暗号資産交換業者に対するリスクベース・アプローチに関するガイダンス」（原題「Updated Guidance for a risk-based approach to Virtual Assets and Virtual Asset Service Providers」）を改訂しました（2019年６月に公表した同ガイダンスの改訂版）。

(参照：金融庁)

同機関のルールに従うことで市場が正常化されれば機関投資家の参入も見込まれるため、暗号資産全体の価値が高まりやすいとのこと。暗号資産取引所の一部には金融庁に届け出をしていない事業者もまぎれているため、こうした無登録業者と取引をしないことも重要だといいます。

このように今後も拡大すると予想されていますが、その中には課題も多く含まれています。現状は投機的な側面も強いため、利用する際には理解を深めておくことが重要です。

NFTの売買をするのにおすすめのマーケットプレイスランキング

ここからは、売買する際におすすめのマーケットプレイスを、ランキング形式で紹介していきます。

1位 Coincheck NFT（β版）

Coincheck NFT（β版）は、ゲームやトレーディングカードなどを販売しています。NFTゲーム（ユーザー同士で自由に売買が行える次世代カードゲーム）CryptoSpells（クリプトスペルズ）」や、メタバースでアバターを利用する「The Meebits（ザミービッツ）」などがあります。

これまでに、アイドルグループの「SKE48」のトレーディングカードを販売したことも。ブロックチェーンゲームThe Sandboxでは、LANDと呼ばれる土地も売買されています。決済通貨数が多いところも特徴です。

2位 Adam by GMO

Adam by GMOは、アート作品やイラストなどのNFTを販売しています。音楽家の坂本龍一さんや、漫画家の東村アキコさんなどのストアも開設されています。特徴は、ETHのほか日本円での取引も可能なこと。

「Adam byGMO」はNFTを活用したコンテンツ流通革命の支援を目的とした、真正性と安全性の高いデジタルコンテンツの決済・流通を実現する、NFT出品・購入のためのプラットフォームです。イーサリアムによる決済のほか、口座振り込みやクレジットカード払いに対応するなど多様な決済手段を持ち、従来のNFTマーケットプレイスより簡単・便利にお使いいただくことが可能です。また、作品購入の都度、NFTコンテンツの作者であるクリエイターにロイヤリティが還元される仕組みとなっていることから、クリエイターのファンは「Adam byGMO」で作品購入を行うことで、応援するクリエイターへの支援を行うこともできます。

(参照：PR TIMES)

また、クリエイターの方は自身の作品を出品することもできます。出品時にはまず問い合わせフォームからリクエストを送付し、同社による審査を受けましょう。

3位 OpenSea

OpenSeaは、世界規模で幅広いNFT作品を取り扱うマーケットプレイス。アートや音楽のほか、トレーディングカードやメタバースなどを取り扱っています。国内市場だけでなく、海外市場に興味がある方にもおすすめです。

NFTは幅広い分野で活用され始めている！今後の動向にも注目

NFTは音楽やゲーム、アートなど幅広い分野で活用され始めているブロックチェーン上のデジタルデータの1つです。これに紐づけられていると、たとえコピーが簡単に行えるインターネット上であったとしても本物と偽物がすぐに判別できます。

これによりデジタルコンテンツであっても安全に取引できるようになりました。さらに購入するだけでなく、クリエイターであれば自身の作品をNFT化することも可能です。また所有権を購入した人はユーザー同士で売買することもできます。

これまでにトレーディングカードやゲームアイテムなどが販売され、これからもその用途は広がっていくことが見込まれています。興味をもった方は今後のNFTの動向もぜひチェックしてみてください。

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NFTについてよくある質問

※本記事で記載の情報は、個別に記載のない限り、2022年1月25日時点でのものになります。証券会社等の口座開設やキャンペーン利用の際には、各社公式ホームぺージの最新情報をご確認ください。

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