おすすめのネット証券ランキングはどこ？｜選び方から徹底解説！

ネット証券会社を利用することで誰でも手軽に投資を始められるようになりました。証券会社によっては取扱いのジャンルに特徴があり、銘柄数が厳選されている証券会社もあれば、つみたてNISAの設定がない証券会社もあります。また、スマホ特化型のシンプル投資の証券会社もあれば高機能ツールで有名な証券会社もあり、その特徴は千差万別です。

ここから各項目別におけるネット証券会社のおすすめランキングや、初心者の方でも始めやすいネット証券会社の選び方を解説します。ご自身の投資スタイルをもとに各証券会社を比較してみてください。

ネット証券のおすすめの選び方

口座開設数で選ぶ

初心者の方はどの証券会社に口座を開設したらよいか迷うことでしょう。その際に参考にしたいのが口座開設数です。開設数の多さは人気の高さや利用者数の伸びをあらわしているため、どの金融機関に口座開設を行うのか迷ったときの選ぶ基準になります。ランキングから人気の証券会社をチェックしてみましょう。

トップ2社では開設数が多く、人気の高さが窺え、これら上位5社の特徴として以下のような特徴が見受けられます。

さらに各社、投資AI「ロボアドバイザー」の利用が可能だという共通点があります。

ロボアドバイザーとは、証券会社などでAI（人工知能）を活用した投資診断や投資アドバイス、運用などを行うサービスです。投資診断の結果や希望に沿った運用（売買や最適化等）を代行し、途中でポートフォリオの変更も可能。診断から投資・変更もオンラインで完結するため、初心者から手軽に使える便利ツールです。例として、SBI証券の「WealthNavi」、楽天証券の「楽ラップ」などがあります。

手数料で選ぶ（1日定額制プラン／約定制プラン）

実際に投資を始める際に気になるのが取引コストでしょう。取引回数によっては手数料がかさんでしまうことがあるので、自身の投資スタイルから各社の手数料を比較して選ぶようにします。

1日定額制プランで選ぶ

以下の表は、国内株式（現物）の「定額制」手数料を表しています。1日の約定代金の合計額に応じて手数料が決まるプランがあり、同一日中の取引が多い人にとってお得なプランになるでしょう。

上記各社は1日あたり合計100万円までが無料。1日のうちで100万円の注文1回でも、10万円の注文10回でも同一料金となります。

約定制プランで選ぶ

国内株式（現物）1回の注文ごとに手数料が発生する「約定制」プランは1注文ごとの約定代金に応じて手数料が決まります。取引金額・回数の少ない人におすすめのプランです。

※SBIネオトレード証券では2021年12月1日より手数料が引き下げとなり、一律プランにおいて、50万円超の手数料が374円から一律330円になりました。

1日定額制と約定制で比較すると、100万円以内の取引であれば「1日定額制」の手数料プランの方が低コストで取引ができるでしょう。

国内株取扱数で選ぶ

取扱い商品は証券会社によって差があります。投資したい国内企業がある、日本国内株を中心として投資したい、という場合は国内株式の取扱い銘柄数を押さえておきましょう。

通常、日本国内の株式は100株や1,000株単位などの単元株での売買となるため購入には一定のまとまった資金が必要となります。しかし、auカブコム証券の「プチ株（単元未満株）」であれば上場株式を1株から売買できるため、少額からの投資が可能です。プチ株で購入しても本人名義で正規の株主となるため、配当や株式分割の割り当ても株数に応じて配分があります（ただし議決権はありません）。auカブコム証券のプチ株は買付手数料無料、毎月500円以上1円単位で積立もあり、NISA口座での取引も可能です。

投資信託の取扱い銘柄数で選ぶ

投資信託での運用を考えている場合、購入手数料のかからないノーロード・ファンド（※1）にお得感があります。例えば、つみたてNISAの取扱い銘柄数が多い証券会社では、つみたてNISAの基準に沿った投信銘柄も多い傾向にあり、つみたてNISA利用者を呼び込むためのノーロード銘柄が多い可能性があります。そのため、今後さらなる本数拡大も見込める可能性があります。

（※1）ノーロード・ファンドとは？
通常、投資信託を購入する場合には販売手数料がかかり、販売手数料のことを「ロード（load）」と呼びます。ノーロード・ファンドとは、販売手数料（ロード）がかからない投資信託のこと

投資信託
資産運用の専門家がいろいろな金融商品などを組み合わせて作っているパッケージ商品のことです。
株式や債券、不動産などの組み合わせによって安全性や収益性はさまざまです。

引用元：日本証券業協会｜『投資の時間』金融商品の特徴（投資信託）

投資信託商品には購入手数料（ロード）以外に運用管理費用の「信託報酬」も必要となります。銘柄ごとに費用が異なりますので、購入前に商品詳細や目論見書などトータルでかかる費用を確認しましょう。

投資信託銘柄数の比較表

SBI証券・楽天証券の銘柄数はネット証券の中でもトップレベルで、2社とも全てノーロードにしているという特徴があります。

2社に引けを取らないのが、GMOクリック証券であり、圧倒的な銘柄数を取扱っています。ノーロード銘柄は少なく、つみたてNISAの設定はないものの、NISAには対応。そのため、利用はNISAのみ、NISAに投資信託を取り入れたい、幅広い銘柄から選びたいという人にとってGMOクリック証券の投信本数は注目すべきポイントだといえます。

外国株取扱数で選ぶ

ネット証券の中には米国株式を中心として外国株の取引可能な証券会社もあります。外国株は日本株と比較して配当が高い企業が多く、世界的に有名な大企業への投資ができるため、多くの利益を得たい人は注目すべきだといえるでしょう。米国や中国、新興国の銘柄を取り入れることで分散投資に活かすことも可能です。

注目の米国株であればGAFAのような巨大企業をはじめとして世界の名だたる企業でも少額からの投資が可能となります。外国株を検討する場合は米国株式の取扱銘柄数に注目してみましょう。

しかし、外国株式・米国株式は日本株より配当が高い傾向がある反面、企業の内部留保が少ない傾向にあります。そのため、景気や業績悪化時に企業価値が急激に下がるリスクがあるでしょう。また、為替リスクの影響を受ける可能性もあるため、まずはポートフォリオ作成の一部として検討するなど、外国株のリスクを踏まえた投資スタイルで始めてみましょう。

外国株扱数の比較表

【外国株取扱数】

SBI証券・マネックス証券では4,000銘柄近くの米国株式を取扱っており、その選択肢の多さが伺えます。DMM株では米国株の取扱い数を拡大中。2021年11月30日に米国株式291銘柄を追加しました。（DMM株の米国株式は約定代金にかかわらず取引手数料一律0円）

外国株を多数取扱う証券会社であればNISA口座を活用する場も広がります。ただし外国株式の買付には約定代金の1％前後の買付手数料が必要です。例えば、米国株式：0.495%（税込）、中国株式：0.55%（税込）など表示されています。

ここで有利になるのがSBI証券です。SBI証券では、NISA口座での取引手数料（国内株（売・買）、および海外ETF（買））が手数料無料の取扱いになっています。

証券会社によっては外国株購入手数料のキャッシュバックキャンペーンもありますので、どうしても手数料のかかる外国株を購入する場合は、手数料を低く設定している証券会社を選ぶか、キャンペーンを活用する方法でコストを抑えましょう。

IPO実績で選ぶ

IPOとは企業が新規上場する際に発行される「新規公開株」のことです。成長が見込まれる企業の株式を上場前に購入できるため、上場後の値上がりで利益が出やすいというメリットがあります。

このように勝率の高いIPO株は人気であり、 購入権利を得るには申し込み（需要申告）をして抽選で当選する必要があります。IPOは新規公開株を引き受ける大手証券会社を中心として、IPOを取扱う証券会社に当選数が配分されるため、まずは割り当ての多い大手証券会社に注目です。

そして、割り当て分を申込者100％に対して公平に抽選をする証券会社もあれば、大口の取引先に優遇配分する証券会社もあるため、証券会社ごとのIPOの受付方や抽選手続きについて確認しましょう。また、IPO銘柄の取扱社数が多い証券会社ほど、今後もIPO株の大きな割り当てを得られる可能性が高い傾向にあります。

IPOの申し込みには資金の準備が必要です。証券会社によっては申し込みの前に事前資金が必要（前受方式）な会社もあれば、当選後の入金でよい証券会社もあります。IPOの当選確率を上げるために、多くのIPO抽選に参加することや、複数のIPOに申し込むことを考えると、事前入金不要の証券会社を選んだ方がコストが少なく済むでしょう。

IPO実績数の比較表

・SBI証券
SBI証券ではIPOの抽選に外れた場合でも、次回以降の抽選当選確率が上がる「IPOチャレンジポイント」という独自のシステムがあります。

・SMBC日興証券
三井住友ファイナンシャルの中核をなすSMBC日興証券は国内３大証券の1つ。IPOの幹事証券になることが多く、主幹事を務めることも多いため注目の証券会社です。ネットで当選しなくても最大5％を目処とした優遇抽選が適用されます。

・マネックス証券
IPOの抽選は完全に平等な抽選方式を採用しており、前受け金不要です。

キャンペーンで選ぶ

証券会社によりキャッシュバック、ポイント付与など多彩なキャンペーンがあります。外国株式のキャンペーン取引を検討している場合は、特典を利用してお得に取引を始められます。

キャンペーンのチェック項目
・キャンペーン期間
・入金や取引が必要かどうか
・エントリーの要否
・キャッシュバックなのかポイント還元なのか

キャンペーンの締め切りは、エントリー時点、入金・取引時点などキャンペーンごとに異なるため確認が必要です。

キャンペーンの比較表

投資・分析ツール／機能で選ぶ

証券各社の分析ツールや投資機能も証券会社選ぶ際に確認したいポイントです。多種多数のテクニカル表示が可能なツールは株取引において有意義に働くため、特に注目するべきでしょう。テクニカル分析は過去の値動きから将来の値動きを予想しようとするもので、指標とする種類の豊富さや複数の値動きを同時表示できるか、画面のカスタマイズ性能などにより使いやすさに違いが出ます。

ツール／機能の比較表

各社秀逸なツールが揃っていますが、自分にとって使いやすい性能が備わっているかが選定するうえで、重要なポイントだといえるでしょう。

NISA／つみたてNISAで選ぶ

「NISA（一般NISA）」「つみたてNISA」を利用することで投資の利益に対して通常なら課税される約2割（20.315％）の税金が非課税扱いとなります。どちらか1人1口座のみ開設でき、それぞれの非課税対象期間は以下のようになります。

成年年齢の引き下げに伴い、2023年は、一般NISAについては18歳以上の方、ジュニアNISAについては0歳～17歳の方がご利用いただけます。

引用元：金融庁｜NISA特設ウェブサイト「NISAとは？」

第四条：年齢十八歳をもって、成年とする。

引用元：e-Govポータル｜民法第七百五十三条（施行日：令和四年四月一日）

NISAは非課税枠が5年間であり、年間120万円まで対象内となります。つみたてNISAは最長20年間の対象期間で年間40万円まで可能です。

また、証券会社によって投資銘柄の数や種類に特徴があるため、以下で紹介します。

【NISAの取扱い比較】

※2021年12月1日現在
※松井証券は2022年2月に米国株取引に対応予定

証券会社によってはNISA・つみたてNISA未対応の場合があります。今後NISA対応となる証券会社も存在しますが、すぐに利用したいと考えている場合は対応しているか、事前確認が必要です。

【NISAで投資信託をするメリット】
投資信託というとNISAよりもつみたてNISAのイメージがありますが、NISA口座でも投資信託銘柄を購入でき、非課税枠の管理に役立ちます。NISAの非課税枠は年間あたり120万円までのため、1株当たりの金額が大きい株式のみで利用していると非課税枠が余ってしまうこともあるでしょう。そこで比較的少額から購入できる投資信託で枠を埋めていくと非課税枠の120万円に近い額までの投資が可能となります。

株売買には買付手数料・売却手数料が必要です。手数料は証券会社により異なり、例えば、楽天証券では買付・売却手数料とも無料ですが、有料の証券会社もあります。

【つみたてNISAの取扱い比較】

各社つみたてNISAの取扱い数は横並びですが、NISA・つみたてNISA口座はどちらか1つ、1人1口座のみとなります。積立て頻度なども含めて検討しましょう。

つみたてNISAの対象銘柄には購入手数料が無料（ノーロード）のファンドも多数ありますが、別途「信託報酬」も必要です。購入の際は商品説明や目論見書を確認してトータルのコストを確認する必要があります。

SBI証券の「投資信託 パワーサーチ」では「信託報酬0.55％以下」などの指定で商品を検索することができますので活用してみてはいかがでしょうか。

NISA／つみたてNISAの比較表

・楽天証券
つみたてNISAのみ、楽天カードで積立決済をすると「決済額100円につき1ポイント」付与など、楽天ポイントでの投資やポイント付与などのサービスが充実。

・SBI証券
Tポイントが目玉。積立方式も毎日・毎週・毎月など自由に設定。また、毎月コースの積立限定で三井住友カードの利用も可能。SMBCグループの共通ポイント「Vポイント」も貯まります。

・松井証券
老舗の証券会社ですが手数料の安さで定評のある松井証券。NISAは買付時も売却時も取引手数料が無料です。

おすすめネット証券総合ランキング

次にネット証券会社のおすすめランキングをご紹介します。

おすすめネット証券16選

SBI証券

SBI証券は証券口座開設数が720万件の実績を誇り、手数料コストや外国株、NISAやiDeCoの取扱銘柄数の多さなど、誰もが欲しいサービスを網羅しています。

SBI証券のメリット

SBI証券は国内株・外国株・資信託・ETF・REIT・先物・オプション・FX・債券など、トップクラスの品揃えを誇っています。米国株、中国株、東南アジア株への投資も可能。商品ラインナップが幅広く手数料が安いというバランスの取れた証券会社だといえます。口座開設先に迷ったときにおすすめなのがSBI証券です。

・最安！SBI証券の手数料
手数料に関しては1日定額の「アクティブプラン」が人気。国内現物取引で「アクティブプラン」を選択すると1日の約定代金合計100万円まで手数料が0円で業界最安。投資信託など国内株式以外の金融商品も業界最安水準です。

NISAの売買手数料、米国ETFの買付手数料も無料。

また、検索ツール「投資信託 パワーサーチ」では「信託報酬0.55％以下」などの指定で商品を検索することができます。

・IPO実績
SBI証券は2020年のIPO取扱銘柄数が85件というネット証券で最多。主幹事数も15件と比較的多く、2020年のIPO総数が91件のため9割以上のIPOにトライできることになります。さらに、IPOの抽選で外れたとしても「IPOチャレンジポイント」といったサービスがあるため、抽選回数によって当選確率をアップさせたいのであれば、SBI証券からIPO抽選に申し込むのもよいでしょう。

・クレジットカードで積立投資

SBI証券ではクレジットカードでの積立投資が可能です。連携先の年会費無料「三井住友カード (NL)」を利用して毎月5万円までの積立投資が可能。ポイント還元率は最大1.5%が設定されているため、効率よくポイントを貯めることができます。

SBI証券のデメリット

・デモ口座のサービスがない
口座開設数もダントツを誇り、初心者にも使いやすいと人気のSBI証券ですが、口座開設前に試用できるデモ口座のサービスはありません。証券口座をSBI証券1社のみで考えている初心者にとっても、実際に口座を開設し、資金を移してから取引の方法を学んでいくことになります。

・SBI証券はこんな人におすすめ
取扱い銘柄の種類が豊富であることや、手数料が安いというメリットが揃っているのがSBI証券です。また、高機能ツールである、AIロボアドバイザー「WealthNavi」もあるため、万人受けしやすい証券会社だといえるでしょう。

楽天証券

楽天証券はSBI証券と並んで口座開設数が人気を誇っており、楽天グループであるため、楽天ポイントでの投資も可能です。普段から楽天サービスを利用している人であれば、保有しているポイントを投資に充てがうこともできるため、既に楽天サービスを利用している方であれば、お得に投資を始めることができます。

・楽天証券の手数料

楽天証券の国内現物取引の手数料には2つのプランがあり、1日定額の「いちにち定額コ ース」なら1日合計100万円までの取引手数料が無料。

【楽天証券・SBI証券　比較】

楽天証券とSBI証券のスペックは横一線。違いをだすのであれば、楽天証券では、やや取扱銘柄数が少ないといった違いがあります。しかし、楽天経済圏（※2）で生活し、楽天ポイントを貯めている人にとって楽天証券は以下のようなメリットを得ることができます。

このような経済サイクルを使っている人にとって楽天証券はお得な証券会社になります。

（※2）楽天経済圏とは、楽天市場でのショッピングや楽天銀行・楽天カードなど、楽天グループのサービスを日常的に利用することで楽天ポイントが貯まり、貯まったポイントで支払いをするなどの経済サイクルに活かすライフスタイルのこと

楽天証券のメリット

楽天証券では投資に楽天ポイントを使うことができることだけでなく、株取引を行うことで、楽天ポイントも貯まります。楽天銀行とのマネーブリッジで資金移動も容易に行えます。「iDeCo」や「つみたてNISA」に対応し、100円から投資信託を買えるところもメリットでしょう。

日頃から楽天銀行や楽天カードを使っている人にとって利便性が優れている証券会社だといえます。

楽天証券のデメリット

楽天証券はIPO銘柄も取扱っていますが取扱い数が他の証券会社に比べると少ないため、多少見劣りするかもしれません。

また、楽天の各種サービスやポイント制度は普段利用しているからこそメリットが生まれます。そのため、あまり利用しないという人にとっては特別なメリットを感じることはできないかもしれません。それでも楽天グループの利用に応じてポイントが付与されるため、普段、楽天ポイントをあまり利用しなかった人にとってもお得感が出てくる可能性があります。

楽天証券は、普段から楽天ポイントを貯めていて投資に活かしたい人や、手数料などのコストをあまりかけたくない人にとっておすすめの証券会社だといえるでしょう。

マネックス証券

マネックス証券も手数料の安さが注目される証券会社です。1日の約定代金によって手数料が決まる「アクティブプラン」1回の取引ごとに手数料がかかる「スタンダードプラン」の2パターンを用意しており、主要ネット証券で最安レベルです。

【マネックス証券】手数料

他社と異なる特徴として米国株の豊富さがあり、米国株の取扱い銘柄数は業界No.1を維持しております。4000銘柄以上の米国株を取引することが可能で、米国株の売買ならマネックス証券だといえます。さらに中国株も2300銘柄以上を取り揃えていることや、香港取引市場のほぼ全銘柄も売買可能、ワン株という単元未満株の取扱いもあり、少額からの取引も手軽にできます。

【マネックス証券・SBI証券　比較】

SBI証券と比較すると、マネックス証券の手数料は高めという印象があります。投資信託銘柄数もSBI証券より少なめです。しかしIPO投資に関してマネックス証券は100％完全平等抽選であるため、公平性が保たれている証券会社だといえるでしょう。また、前受金（事前入金）不要であるため、取引完了までスムーズに進みます。

マネックス証券のメリット

マネックス証券は取扱い商品の幅が広く、外国株を含めて幅広い取引を希望している人にとっておすすめの証券会社といえます。国内株式（東証/名証/福証/札証）だけでなく、海外株式（米国/中国）、投資信託、債権、外国為替（ＦＸ）、先物・オプション、ＣＦＤ、金・銀・プラチナの現物を取扱っています。

NISAやつみたてNISAはもちろん、iDeCo（個人型確定拠出年金）、ワン株といった ミニ株（単元未満株）の取扱いもあります。

マネックス証券はIPO（新規公開株）の引受け件数実績が全証券会社でトップ5に位置し、100％完全平等抽選、前受金（事前入金）不要という好条件が要因だと考えられます。

また、マネックス証券の高機能ツール「銘柄スカウター」は投資著名人に知られたツールで、企業の業績や事業別の売上や利益を見たい人にとって便利だといえます。

マネックス証券のデメリット

マネックス証券の国内現物取引手数料は約定代金が高くなると割高になります。1日定額の「一日定額手数料コース」で約定金額合計100万円までなら550円の手数料がかかるため。やや高い印象といった受けるかもしれません。

また、外国株式の取扱いが米国と中国の2ヵ国のみであるため、さまざまな国の株式を売買したい人にとってはデメリットとなりうるでしょう。

LINE証券

スマホユーザーであれば、誰もが親しみを持っているLINEアプリから簡単に投資ができます。LINEアプリから最短3分で口座開設ができ、IPOサービスも人気の高い証券会社です。また単元未満株を採用しており、通常数十万円程度必要な株式でも数百円から購入ができます。

【 LINE証券・SBI証券　比較】

LINE証券とSBI証券では取扱い銘柄に大きな差がありますが、LINE証券ならではのメリットがあるので、以下で紹介します。

LINE証券のメリット

LINE証券は1株単位から株を購入できるため、数百円からの少額投資が可能。また、投資信託は1口100円からできるので、業界最低水準の手数料だといえるでしょう。

LINE PayやLINEポイントにも対応し、投資にも活用ができます。また、株のタイムセールなど、お得なキャンペーンも随時開催しており、LINEからの通知に設定できます。平日は夜21時まで取引が可能ですので日中忙しい方にも取引がしやすい証券会社だといえるでしょう。

LINE証券のデメリット

LINE証券は外国株、NISA・つみたてNISAには対応していません。国内株や投資信託だけに投資したい方であれば十分ですが、幅広く投資したい方には少し物足りなく感じる方もいるかもしれません。

また、投資できる金額は各銘柄とも1000万円までと上限があるため、少額から手軽に投資にチャレンジしたい人向けの証券会社となっています。

松井証券

松井証券は創業100年を超える大手証券会社です。手数料の安さに定評があり、1日合計50万円までの手数料が無料。取引額100万円までは一律1,100円で、以降100万円増えるごとに1,100円ずつ加算というシンプルな料金体系を取っています。また、25歳以下の人は200万円まで無料で、国内株式だけでなく上場投資信託や不動産投資信託などの手数料も無料です。

【松井証券・SBI証券　比較】

松井証券とSBI証券では取扱い銘柄数に差がありますが、手数料の安さでは引けを取りません。また、取引ツールやサポート体制も充実しているため、以下にて紹介します。

松井証券のメリット

松井証券は現物取引の1日の約定代金が50万円まで手数料が無料であり、NISAの株式取引手数料も売買問わず、無料です。さらにIPOについても前受金不要で申し込みから購入までスムーズに行えます。

また、取引ツールやサポート体制も知識経験レベルに合わせて充実しています。パソコンの画面共有によるリモートサポートや、専用フォームからの質問は24時間対応といった体制を整備しているため、初心者でも安心して利用できるでしょう。

松井証券のデメリット

松井証券では外国株の取扱いがないため、米国株・中国株の取引を希望する場合は他の証券会社と兼用で利用することになります。しかし、取引ツールが充実しているため、複数口座を持つ際の1社として選択肢に入れることをおすすめします。

DMM株

DMM株は、動画配信、オンラインゲームなど多様なサービスを展開する「DMM.com」が運営しています。DMM株は1注文につき5万円であれば手数料は55円（税込）から取引可能です。

【DMM 株・SBI証券　比較】

DMM株とSBI証券との比較では、DMM株には投資信託・つみたてNISAの取扱いがないという違いがあります。DMM株は外国株式でいうと、米国株のみの取扱いですが、銘柄が絞られているので、選どれを選べばよいか迷うことも少ないでしょう。

DMM株のメリット

DMM株は取引ごとの手数料が他の証券会社と比べると比較的安く、米国株式の取引手数料は約定金額にかかわらず無料に設定されています。

また、米国株に特化しているDMM株では取扱い銘柄を拡大中で、2021年11月30日に米国株式291銘柄を追加しました。米国株の売買を検討している方であれば、選択肢に入れてよいでしょう。

DMM 株のスマホアプリには「かんたんモード」が搭載しています。かんたんモードとは、初心者に扱いやすいようにレイアウトを変更する機能です。ワンタッチ操作で簡単に切り替えられるので、上級者にも使いやすいような仕様になっています。

さらに、サポート体制も充実しており、メール・電話・LINEから連絡できるため、急なトラブルにもスムーズに解決できるでしょう。

DMM株のデメリット

DMM株は、手数料が安く初心者の方でも非常に使いやすい点が魅力ですが、米国株式の配当金が日本円による「円貨決済」になってしまうところがデメリットといえるでしょう。その分、為替手数料がかかるため取引の際はコストを意識しましょう。

また、株取引では独自の「DMM 株ポイント」のみが貯まります。Tポイントや楽天ポイント等と比べると利便性の面で使いにくさがあるかもしれません。

GMOクリック証券

GMOクリック証券はGMOフィナンシャルホールディングス <7177> グループの証券会社で手数料の安さ、取扱銘柄の豊富さに注目すべきでしょう。

【GMOクリック証券・SBI証券　比較】

GMOクリック証券とSBI証券を比較すると、GMOクリック証券では外国株の取扱いがなく、投資信託数は非常に多いもののつみたてNISAには未対応です。

GMOクリック証券のメリット

GMOクリック証券のFX・CFD取引には手数料がかかりません。それだけでなく、入金・出金手数料や口座開設費用・維持費用が無料なところもメリットといえるでしょう。

また、FX取引高世界No.1の証券会社であるため、FX専用のツールも注目を集めています。 狙ったタイミングで注文できる「スピード注文」やチャート分析のしやすさに特徴があります。 投資信託は約6,000銘柄あり、NISAにも対応しているので、NISAの幅広い銘柄から投資信託を取り入れたい人に適しているといえるでしょう。

また、フリーダイヤルによる24時間対応のサポート体制が整っているため、夜間トレードをしていてトラブルが発生しても迅速に対応してもらえるでしょう。さらに、コールセンターの着信状況は公式サイトから確認も可能という充実ぶりがうかがえます。

GMOクリック証券のデメリット

GMOクリック証券はNISA対応ですが、つみたてNISAには対応していません。また、外国株の個別株も対応していませんが、CFDや投資信託で間接的に外国株に投資することができます。国内株式であれば手数料を抑えて取引できますが、外国株の投資は、為替手数料が発生する「円貨決済」になってしまうので、注意しましょう。

また、GMOクリック証券FXの最小取引単位は1万通貨のため、数万円～数十万円単位の資金が必要になります。証券会社によっては数百円程度の資金でも取引できるケースがあるため、割高に感じるかもしれません。

岡三オンライン

岡三オンラインは岡三証券グループ傘下のインターネット専業証券会社。2つの手数料プランのうち定額プランでは1日合計100万円以下の約定であれば手数料無料です。

【岡三オンライン・SBI証券　比較】

岡三オンラインとSBI証券を比較すると、岡三オンラインでは手数料がやや高め。米国株の取扱いがなく、投資信託・つみたてNISAの取扱いもないという違いがあります。

ただし、IPO申し込みについては前受け金も不要で平等抽選、IPOの申込手数料と購入手数料も無料という理想的な条件が揃っています。分析ツールにも優れている岡三オンラインはIPO投資の穴場的な証券会社だといえるでしょう。

岡三オンラインのメリット

岡三オンラインは1日の約定代金合計額に応じて手数料が決まる「定額プラン」なら現物取引および信用取引において100万円以下の取引手数料が無料。1日に何度も取引する人に適しています。

岡三オンラインのIPO抽選は平等で事前入金も不要です。IPOの申込手数料と購入手数料も無料なので、IPO投資をするなら岡三オンラインも検討すべきでしょう。

岡三オンラインのデメリット

岡三オンラインはNISA・ジュニアNISA・iDeCoの取扱いはありますが、つみたてNISAは対応していません。また、米国株の取扱いがないため外国株での取引を希望する人には適さないといえます。

auカブコム証券

三菱UFJとKDDIによるメガバンク系列のauカブコム証券は2019年12月1日にカブドットコム証券から社名を変更しました。業界トップクラスの手数料の安さが魅力です。

【auカブコム証券・SBI証券　比較】

auカブコム証券とSBI証券を比較すると約定代金ごとの手数料の安さは同じ。ただしauカブコム証券は外国株の取扱いがなく、投資信託数も少なめです。

ただし、満50以上の方なら現物株式の売買手数料が2-4%割引となるシニア割や、NISA口座を保有している方の手数料が最大5％割引となるNISA割、auユーザーであれば手数料を1％割引になるなど独自の割引サービスがあり、これらの手数料割引は併用も可能なため組み合わせることで手数料はより安くなります。

また、取引ツール「kabuステーション」「EVERチャート」など、auカブコム証券ならではの高機能ツールを有しています。

auカブコム証券のメリット

通常、国内株式の売買では100株単位での取引となりますが、auカブコム証券なら「プチ株」というサービスにより1株からの購入が可能。本来なら数十万円必要な株式投資も数千円から始めることができます。

また、発注機能やカスタマイズが魅力の取引ツール「kabuステーション」や比較・シミュレートなど細かな分析ができるチャートソフト「EVERチャート（旧ウルトラチャート）」が利用できます。

auカブコム証券の投資信託では保有しているPontaポイントを投資信託の購入に使える他、保有する投資信託の額に応じて毎月Pontaポイントが貯まるチャンスもあります。

auカブコム証券のデメリット

auカブコム証券では外国株の取扱いがないため、米国株を目的とした人にとっては外国株の取扱いが多い他の証券会社がおすすめだといえるでしょう。

SBIネオトレード証券

SBIネオトレード証券は、SBIフィナンシャルグループのネット証券会社。SBIネオトレード証券は2021年1月1日に「ライブスター証券」から「SBIネオトレード証券」に商号変更しました。SBI証券とは異なる証券会社です。

現在、期間限定（2021年12月1日～2022年1月31日）で「一律プラン（1注文毎に手数料）」で約定した現物株取引の約定代金50万円超の取引手数料が一律330円（税込）に。業界最安水準に設定されています。

【SBIネオトレード証券・SBI証券　比較】

SBIネオトレード証券とSBI証券を比較すると、手数料は最安水準のSBI証券よりもSBIネオトレード証券の方が低く設定されています。しかし、SBIネオトレード証券には外国株の取扱いがなく投資信託銘柄数も2本のみと、SBI証券に見劣りするでしょう。

ただし、IPOについてSBIネオトレード証券は事前入金が不要であり、FXではIFD注文（If done：イフダン注文）を始めとした多彩な注文方法が可能という特徴があります。

SBIネオトレード証券のメリット

SBIネオトレード証券は手数料の安さやIPO投資、取引ツールに秀でています。 現物取引の株式手数料「一律プラン」「定額プラン」とも業界最安水準であり、手数料プランにかかわらず信用全銘柄の取引手数料が無料です。

2020年10月1日にSBIグループ100％子会社化となったため、IPOの取扱銘柄は急激に拡大しています。IPO抽選では、ステージ制抽選と完全抽選制の混合抽選方式ですが、理想的なIPO投資の条件が揃っているといえるでしょう。

また、使いやすさが追求された取引ツールを無料で使用できます。信用取引の注文方法もさまざまなので、SBIネオトレード証券は信用取引に挑戦したい人や本格的な取引ツールを使いたい人など、初心者から上級者までおすすめできる証券会社だといえるでしょう。

SBIネオトレード証券のデメリット

外国株や外国ETFに取扱いがないため、投資したい方は、他の証券口座と使い分けることを検討する必要があります。

また、投資信託の取扱いが10本であるため、他の証券会社と比べて少ない印象を受けるでしょう。実際に取扱いされている銘柄は、SBIアセットマネジメント提供の5銘柄、レオス・キャピタルワークス提供の5銘柄、「SBI中小型割安成長株ファンド」「SBI米国小型成長株ファンド」「ひふみプラス」「ひふみワールド＋」など、数は少ないものの厳選ファンドが設定されています。

PayPay証券

PayPay証券はスマホユーザーに特化したネット証券会社です。株式取引画面も見やすく、アプリ上で株を購入できるという使いやすさが魅力だといえます。

【PayPay証券・SBI証券　比較】

PayPay証券とSBI証券を比較すると手数料の設定に違いがあり、PayPay証券では取扱い銘柄が絞られていることが分かります。銘柄数や取扱い商品の幅ではSBI証券より小規模ですが、スマホでの投資に特化しているため、投資情報が多くなりすぎず、初心者向けだといえるでしょう。

PayPay証券のメリット

日本株の売買単位にかかわらず、PayPay証券では1,000円から株購入が可能です。また、IPOも通常は単元（100株）単位で申し込みをしますが、PayPay証券では1株単位から申し込みができます。

取引ツールはスマホアプリに特化しており、銘柄選択からわずか3タップで株を購入可能です。

PayPay証券のデメリット

PayPay証券はNISAやiDeCoには未対応です。また大手証券会社に比べると銘柄数が少なめで外国株も米国株のみ。ただしPayPay証券おすすめ銘柄から迷いなく選択できるといえます。

サクソバンク証券

サクソバンク証券では外国株式の取扱いが業界最高水準の12,000銘柄以上。米国株式も5,000銘柄以上で、米国ETFを含め約6,000という米国銘柄を提供しています。

【サクソバンク証券・SBI証券　比較】

サクソバンク証券とSBI証券を比較すると、サクソバンク証券の取扱銘柄の多さに圧倒的な違いがあります。米国株やFX、先物取引、CFDなどの金融商品を取扱い、米国株6,000銘柄以上、アジア・中国株は2,500銘柄以上、欧州株は約3,000銘柄、外国ETF/ETNは約380銘柄など国内最多水準です。

米国株式は一般的な証券会社では3,000銘柄ほど、SBI証券でも4,000銘柄ほどですので、サクソバンク証券では圧倒的な取扱い数を誇ることが分かります。

また、サクソバンク証券には数々の受賞歴を誇るマルチデバイス対応の取引ツール「オートチャーティストTM」があり、50を超えるインジケーターや銘柄スクリーニング機能などを装備。さらにサクソバンク証券にはSBI証券にはないデモ口座があり、20日間無料で試行が可能です。

サクソバンク証券のメリット

サクソバンク証券の手数料は「取引金額×0.2%（5米ドル～上限15米ドル）」に設定されており、短期売買にも適しています。

また、「DRIP」という保有株式の配当金を自動的に再投資する仕組みを日本国内で唯一提供。DRIPは手数料無料で利用可能です。さらに20日間無料でデモ口座の利用ができるため、自身に適しているか判断できます。

サクソバンク証券には、50を超えるインジケーターや銘柄スクリーニング機能などが備わった、数々の受賞歴を誇るマルチデバイス対応の取引ツールがあります。

サクソバンク証券のデメリット

サクソバンク証券では円建て決済のみのため、外貨決済を希望している場合は注意しましょう。また、外国株を中心に扱う証券会社であるため、NISAやつみたてNISAには未対応となります。

野村證券

大手証券会社・野村證券。外国株の取扱いも多く、豊富なラインナップが魅力です。

【野村證券・SBI証券　比較】

野村證券とSBI証券を比較すると野村證券も日本で最大手の証券会社といえるでしょう。主幹事を務めることが多いため配分される株式も多くなります。しかもブックビルディング（需要申告）の申込み時は口座資金が不要であるため、利用しやすい証券会社だといえます。

野村證券のメリット

野村證券はIPO株の取扱数が業界トップクラス。申し込み時点での口座資金が不要のため手軽に応募できます。また、大手証券会社ならではのサポートが整備されています。

また、投資情報・銘柄分析レポートが豊富。野村證券のアナリストによる詳細な情報が入手可能です。

野村證券のデメリット

野村證券では、5万円以下の取引にも152円の手数料が必要となるため取引回数を抑えるなど対策が必要だといえます。また資金に余裕があれば投資のコンサルティングも依頼できますが、少額からの取引を想定している場合には各種相談料はどうしても高めだといえます。

SMBC日興証券

国内屈指のIPO取扱銘柄数を誇るSMBC日興証券。IPOの取扱数、主幹事数が多い証券会社です。

【SMBC日興証券・SBI証券　比較】

SMBC日興証券とSBI証券を比較すると、SMBC日興証券では手数料が高めであり、米国株の取扱い数でも遅れを取っているようです。しかし、IPOの主幹事数が多く、AIによるポートフォリオのリスク診断や日興フロッギーなど、サービス面でも充実。手数料の面で納得感があれば投資情報の集積に非常に役立ちます。

SMBC日興証券のメリット

SMBC日興証券は国内屈指のIPO取扱銘柄数を誇り、新規口座開設から3ヶ月以内ならIPOの抽選に落選しても優遇特典で再抽選に参加することができます。AIの活用により顧客のポートフォリオのリスクを診断。新規ポートフォリオの提案や売却タイミングの通知など、株価見守りサービスがあります。

SMBC日興証券が運営する人気サービス「日興フロッギー」では企業紹介記事から株を購入でき、NISA口座も対応しています。

SMBC日興証券のデメリット

サービスが充実しているSMBC日興証券ですが、他のネット証券会社に比べて手数料が高め。定額プランは設定がないため投資回数を考えて利用する必要があります。

大和証券コネクト

大和証券コネクトはスマホ利用に特化した次世代型ネット証券会社。2019年4月1日に設立の大和証券グループ子会社です。2020年11月から信用取引・IPO取引サービスを開始、2021年から投資信託のサービス開始。IPOの取扱い銘柄数も豊富です。

【大和証券コネクト・SBI証券　比較】

大和証券コネクトとSBI証券を比較すると、大和証券コネクトは東京証券取引所の上場株式のみで、外国株式や先物などの取扱いがなく、初心者向けに商品が厳選されています。実際の取引前に投資のデモ体験も可能なので、これから投資を始めたい人、国内株式を中心に考えている人におすすめの証券会社だといえます。

大和証券コネクトのメリット

大和証券コネクトでは手数料無料で取引できるクーポンが毎月10枚発行。また信用取引口座開設すると手数料無料クーポンがさらに毎月10枚配布されます。

また、現物取引や信用取引の手数料も業界最安水準。現物取引の手数料は1回につき約定代金の0.033％（税込）のため、約定代金が50万円のときは165円（税込）、100万円のときは330円（税込）です。

さらに、単元未満株取引「ひな株」では1株からの株式購入が可能で、毎日100円から手軽に積立できる「まいにち投信」も利用できます。

大和証券コネクトのデメリット

現物取引やひな株の取引の対象は日本株限定で、海外企業の株式を購入することはできません。投資信託を活用することで間接的に海外株式の購入ができます。

SBIネオモバイル証券

「ネオモバ」と呼ばれるSBIネオモバイル証券はTポイント利用の投資が可能。S株サービスというミニ株（単元未満株）もあり、IPOも1株からの申し込みができる「ひとかぶIPO」があります。

【SBIネオモバイル証券・SBI証券　比較】

SBIネオモバイル証券とSBI証券を比較すると、手数料の面でSBIネオモバイル証券はやや高め。外国株の取扱いがなく、NISA・投信・つみたてNISAの取扱いもないためSBI証券よりラインナップが狭い印象です。

ただしSBIネオモバイル証券では「S株サービス（ミニ株・単元未満株）」での購入、Tポイントを使った購入が可能。AI投資の「WealthNavi（ウェルスナビ）」も利用できます。SBIネオモバイル証券は少額から投資したい人や投資初心者に向いているといえるでしょう。

SBIネオモバイル証券のメリット

SBIネオモバイル証券は取引の際に月間手数料のみかかります。月間50万円まで月額220円(税込)で何度でも取引可能です。

また、「S株サービス（ミニ株・単元未満株）」での購入、Tポイントを使った購入が可能。Tポイントを1ポイント=1円として現金と組み合わせた取引も可能で、中には100円台から購入できる株も。少額からの投資、ポイントを使った投資の幅広さが特徴です。

毎月指定した日に指定の銘柄を100円から自動的に買い付けることが可能であるため、買い忘れるといったことがありません。

SBIネオモバイル証券のデメリット

SBIネオモバイル証券では現在、外国株の取扱がありません。

またSBIネオモバイル証券の月額手数料は取引の有無に関わらずサービス利用料が毎月必要です。

ネット証券と総合証券はどっちがおすすめ？

証券会社には大きく分けて「ネット証券」と「総合証券」の2種類に分かれます。インターネット上のみのネット証券会社には来店型の店舗が存在しないことが多く、総合証券は実店舗で顧客一人ひとりに営業担当が付く営業スタイルを取っています。

ネット証券と総合証券との違いは、手数料、サポート体制、手軽に始められるかどうかが異なりますので、自分の取引スタイルに合った選択をするとよいでしょう。

ネット証券の例

インターネットでの取引に特化したネット証券にはSBI証券、楽天証券、auカブコム証券などが該当するでしょう。口座開設から売買の取引までネット上で完結するため手数料の安さが目玉であり、取引コストを抑えることができます。

その一方、ネット証券では店舗がないため総合証券と比べてサポート体制に不安があるかもしれませんが、Webサイトや取引ツール・アプリが充実しています。とくに動画セミナーや初心者向け勉強会などの情報提供も活発に行っている証券会社が多く、最新の投資情報についての解説が行われています。

ネット系証券会社には、ネオモバ（SBIネオモバイル証券）やLINE証券（ライン証券）といったスマホ取引に特化した「スマホ証券」も登場しています。サービスの提供内容がシンプルで、スマホアプリでの取引を中心としており、若年層や株取引の初心者向けに分かりやすいサービスを提供しています。

ネット証券のメリット

ネット証券では店頭に行って手続きを行う手間が必要ありません。オンラインで全て完結するため、口座開設から実際の取引までパソコンやスマートフォンを利用すれば、どこでも株や投資信託の取引ができます。外出先などのスキマ時間しか取引できない人にも便利だといえます。

その他、ネット証券には以下のようなメリットがあります。

10万円以下など少額の取引であれば手数料が100円以下という証券会社も多く、少額からでも気軽に取引できます。投資をするうちに1日のトレード回数が増えたとしても手数料の安さは大きな安心感となるでしょう。

また、ネット証券は自分で判断して売買を行います。オンライン証券各社が開催しているセミナーや投資ツールを用いることで、最適なタイミングを見つけて売買ができるため、ネット証券にはさまざまな強みがあるといえるでしょう。

ネット証券のデメリット

ネット証券はオンライン上ならではのリスクがあります。不正ログインや情報漏洩のリスク、パソコンやスマートフォンなど機器の不調やインターネット回線のトラブルが該当します。

スパムメールのリンクを開いてしまったことで、証券口座のIDとパスワードを盗まれて不正ログインされるといった事例もあり、情報漏洩リスクがあります。ネット証券では暗号化などでセキュリティを強化したり、個人情報を保護したりする対策を取っていますが、100％安全ではありません。オンライン上の取引になるため、回線上のトラブルやセキュリティの確保なども考慮しなければいけません。

パソコンやスマートフォンの不調や回線トラブルなどで取引のタイミングを逃してしまう恐れもあり、システムダウンにより取引ができなくなる可能性もゼロではありません。

また、ネット証券で自分の判断をもとに銘柄選択から売買まで手軽にできるのはメリットとなりますが、損失が出てくると不安になる人もいるでしょう。専門家からアドバイスを受けたくても受けられず、デメリットと感じるケースもあるかもしれません。全てが自己判断・自己責任になるため、投資について勉強しながら利用することになります。

ネット証券の注意点

ネット証券では手数料の無料化・低価格化が進んでいますが売買の額や取引回数によって手数料のプランを適切に選ぶことが大切です。手数料の低い証券会社でも、今の利用状況と手数料プランが合っているかどうか確認し、コスト意識をもって取引をしましょう。

ネット証券は全てオンライン上で完結するためセキュリティ面に注意が必要です。少なくない資産を証券会社に預けるため安心して運用できる会社を選ぶようにしましょう。

また、自身のセキュリティ対策も重要です。不正ログインや情報漏洩のリスク、パソコンやスマートフォンなど機器の不具合の発生やインターネット回線のトラブルなど、全て自分で対策し、トラブルが起きた場合は解決していかなくてはなりません。使い勝手がよい反面、潜んでいる危険性についても理解しておきましょう。

IPO株（新規公開株）は人気が高いですが、取扱いが多いのも総合証券・店頭証券になります。IPOでは主幹事証券を中心に複数の証券会社が幹事証券を分担して取扱うので、幹事証券に口座を開設しないとIPOに応募することはできません。主幹事証券を務めるのは野村證券や大和証券など歴史ある大手証券会社であるため、IPO投資なら総合証券が比較的有利だといえるでしょう。

ネット証券では取引の全てが自己判断になるため、ネット証券が開催するオンラインセミナーで学んだり、コールセンターに問い合わせたり、疑問は自分で解決しなくてはなりません。ネット証券では初心者向けのサービスやツールが充実していますので不安のある場合はサポート体制の充実しているネット証券を選ぶとよいでしょう。とくに口座開設数の多い証券会社は初心者にも人気だといえます。ランキングを元に選ぶことをおすすめします。

総合証券会社の例

総合証券会社には大和証券、野村證券、SMBC日興証券など日本の名だたる証券会社があります。IPO株の引き受け幹事会社になるケースが多く、顧客への優先割り当てを有している証券が多いのが特徴です。

総合証券は顧客ごとに営業が担当し売買のサポートをしてくれるため必要な情報も得やすく詳しい説明を受けることができるなどのメリットがありますが、商品の勧誘も多くなる傾向にあります。担当者がいるため手数料が全般的に高くなります。

複数口座を開設するメリット

証券会社1社につき開設できる口座は1つですが、他の証券会社に新規の証券口座を作ることで、口座を複数持つことは可能です。複数の口座を利用することで証券会社ごとの特徴を活用した運用ができるようになります。

ただし、NISA・つみたてNISAについては所持できるのはどちらか一方の口座のみ、かつ証券口座も1社のみとなるため注意が必要です。どの証券会社でNISA・つみたてNISAの口座を開設するのかは、開設申請前に慎重に検討しましょう。

購入できる商品の幅が広がる

複数の証券口座を持つメリットとして、購入できる金融商品の種類や組み合わせの幅が広がるという点があります。証券会社ごとに取扱い銘柄の分野や種類が異なるからです。商品の例として挙げられるのは、投資信託や債券、外国株式、ETF、金などです。

金融商品には多くの種類があるだけでなく、証券会社ごとの取引・分析ツールにも特徴があります。証券口座開設の際には、投資したい商品の取扱いや利用したいサービスについて調べたうえで証券会社を選ぶようにしましょう。

各証券会社の強みを生かせる

証券会社はそれぞれが独自の運用、分析ツールを提供しています。複数の口座を開設することにより、各ツールを実際に使用することが可能です。ツールにはそれぞれ特徴があり、使用感をもとに使いやすいツールを見つけやすくなります。

ツール以外では、メルマガやセミナー、投資レポートなど各社が提供している資産運用の際に活用できる情報が得られる点も、複数口座開設のメリットです。複数の口座の管理に不安がある方は、複数の口座・アカウントを一括管理できるツールやアプリもありますので活用してみましょう。

新規公開株の当選確率が上がる

IPO株（新規株式公開株）とは未上場の会社が初めて上場した株式のことです。新規公開される会社の株式はIPOを取扱う証券会社に配分され、証券会社ごとに割当数が異なります。

IPOは大手証券会社を通して上場するため、幹事となる証券会社や系列の証券会社に口座があれば抽選で当たる確率も高くなります。割り当て分を全て抽選に充てる証券会社と大口取引先に優先して充当する証券会社もありますので、複数の証券会社から申し込むことがIPO当選への第一歩となるでしょう。

複数口座を開設するデメリット

複数の証券口座を持つことはメリットも多いですが、デメリットが隣り合わせであることも念頭に置きましょう。口座を開設する前にデメリットについても理解しておくことで、開設後の運用への影響を最小限にできます。

税金がかかる場合がある

複数の証券口座で運用した場合、1つの口座で運用していた場合よりも多めに税金を徴収される可能性があります。複数の特定口座（源泉徴収あり）で取引を行うと各口座の損益に応じて源泉徴収され、他の口座の損失は考慮されないためです。

この場合の対策としては確定申告が有効で、特定口座の利益と他の口座の損失を合算申告して利益の出た口座の源泉徴収分の還付を受けることが可能となります。口座の数に応じて管理の手間も多くなるので、この点は複数口座開設のデメリットになりうるでしょう。

IDの管理が大変になる

証券口座が複数あるとセキュリティ管理が煩雑になる可能性があります。当然複数のID・パスワード・取引暗証番号・セキュリティコードの管理が必要になり、二段階認証の手間も増えます。IDやパスワードを忘れてしまった場合は再発行に時間がかかるだけでなく、運用の仕方によっては他の取引に影響が出てもおかしくありません。セキュリティ面の管理も全て自分自身の責任となる点には注意が必要です。

損益計算が複雑になる

複数の口座で取引をする場合、全体の資金状況を把握するためには自分で全ての損益を把握・管理しなければなりません。各証券口座で複数の商品を運用していれば配当の時期や利益確定の時期の管理をすることになります。場合によっては、情報過多になる可能性も否定できません。

資産運用に使用している口座が1つであれば、そのアカウントを管理することで自分の資産の状況の全体像を確認することが可能です。口座が増えるにつれ損益を含む資産全体の管理が難しくなることは、複数口座を持つことのデメリットになります。

確定申告が必要になる可能性もある

源泉徴収がある特定口座に各証券口座を設定していれば、各口座に損失が無い場合は確定申告の必要がありません。しかし、以下のような場合は確定申告が必要になります。

前述の通り、特定口座（源泉徴収あり）では各口座の損益のみで源泉徴収され、他の口座の損失は考慮されません。損失のある口座の分を利益の出た口座と合わせることで、損益全体をプラスマイナスゼロに近づけたい場合は、確定申告が必要です。確定申告により、利益の出た口座の源泉徴収分の還付を受けることができます。

証券口座を複数開設するデメリットに共通しているのは、管理の手間が増えることです。証券会社へ口座開設を申請する前に、各サービスの特徴を認識しておき、管理のプランやスケジュールも準備しておきましょう。

ネット証券の口座開設から取引までの流れ

ネット証券は口座開設も非常に簡単です。まず取引をしたいホームページを検索し、「口座開設はこちらから」などと書かれたボタンをクリックし、必要事項を記入します。オンライン上で開設できる会社もあるため、郵送よりも短時間で開設できます。

ただ、注意点として、開設の際にはマイナンバーカードの提出が求められるので、手元に忘れず用意しておきましょう。事前にスマートフォンやスキャナで本人確認書類の画像を用意しておけば、最短で口座開設が可能です。

口座開設の流れは、

（1）店舗、もしくはインターネットや電話で口座開設申込書を請求する

（2）申込書に必要事項を記入・署名・捺印の上、必要書類を添えて提出する（インターネットや電話で請求した場合は、書類を返送する）

（3）審査を経て、口座開設完了

となります。

引用元：口座開設の時に必要な書類等は？｜投資の時間｜日本証券業協会

口座開設

ここではネット証券の口座開設方法を手順に沿って解説します。スムーズな口座開設のために口座開設に必要なものや開設方法について紹介していますので、参考にしてください。

必要なもの

証券口座の開設の際に必要なものとして「マイナンバーカード」があります。マイナンバーカード（個人番号カード）を本人確認書類としても利用できる証券会社もあり、準備書類を減らすことができるためおすすめです。

マイナンバーカードそのもの以外にも「マイナンバー通知書」「マイナンバーが記載された住民票の写し」でも受付可能な証券会社もあります。以下4点が、必要書類の代表例です。

開設方法

ネット証券の口座開設の手順は以下のような流れとなります。証券会社のサイトから口座開設のページを利用するケースが多いと思われますが、念のためそのページが証券会社の公式サイトページであるかどうかを最初に確認をするよう注意してください。

【ネット証券の口座開設のステップ】
1．口座開設の申請
証券会社の公式サイトページであるかどうかを確認のうえ、「口座開設」というボタンをクリックし指示に従いながら必要事項を入力します。
2.メールアドレスを入力
3.受信メールに記載の「認証コード」を入力
4.必要情報を入力
5.「ネットで開設する」を選択
6.「本人確認書類」などの必要書類の写真をアップロード
本人だと分かる公的な証明書や、マイナンバーなどの提出が義務付けられています。
7.口座開設申し込み完了
入力した情報をもとに証券会社側で審査が行われます。会社にもよりますが、申し込みの翌日から1週間ほどで審査結果が分かり、メール、もしくは郵送で口座開設完了通知や初回ログインコードが届きます。
8.取引開始
口座を開設したあとは投資に必要な資金を入金します。申請時に紐付けられたネット証券会社の口座に資金を移動後、アカウントへの反映が完了すると取引が可能となります。

以上が、開設から取引開始までのステップです。証券会社によっては即日で取引が可能になる場合もありますが、本人確認書類の画像照合などを含め審査に数日を要するケースもあります。実際の利用開始までに余裕を見ておきましょう。

もしNISA・つみたてNISAを利用する場合は口座開設後、早めに申し込みをしましょう。非課税制度を利用するためNISAまたはつみたてNISAの利用には税務上の審査があります。ネット完結型の申し込みでも数営業日かかるケースもあるようです。

銘柄を選ぶ

ネット証券で口座を開設できたら投資用資金を自分のアカウントに送金して投資の準備をします。アカウントへの着金確認後、投資をする銘柄を選定することが可能です。

選定の際は、まずは希望の投資スタイルと投資の目的を再確認します。ポートフォリオの組み合わせを考えるときは、根拠を持つことが必要です。以下には代表的な投資スタイル・目的を挙げました。

投資スタイルや目的によって、理想のポートフォリオは異なります。銘柄選定は慎重に行いましょう。

買い注文を出す

値動きを確認して購入する銘柄が決まったら買い注文を出します。証券会社のサイトによりますが、NISA口座を使った取引を希望している場合はかならずNISAを選択したうえで注文します。注文の際は、「銘柄コード」「株数」「注文方法（主に「指値」「成行」「逆指値」）」の入力が必要です。

画面表示は証券会社ごとに違いがあります。自分が確実に理解・把握できる範囲内でのみ取引をするようにしましょう。

取引成立

希望する銘柄が購入できれば取引成立です。その後は短期・長期の保有などに沿って値動きを見守ります。短期保有であれば数日から1ヵ月のうちに5%程度の値上がりがあれば売りのタイミングです。長期保有であれば1割ほどの値上がりが売るタイミングの目安になります。

株式投資を始めたばかりであれば、リスク回避のためにも少し高値になったタイミングで早めに売り、確実に利益を確保する売り方もおすすめです。

ネット証券におすすめの学習方法

株式運用で成功するためには、市場動向や銘柄分析などを行うことも大切です。株式運用を学ぶおすすめの方法として、書籍で学ぶ方法、セミナーに参加して学習する方法、SNSなどを使って学習する方法の3つが挙げられます。

それぞれ1つずつ詳しく解説します。

本で学ぶ

株式投資をテーマにした書籍や雑誌は多数販売されています。基礎知識から時事的な話題まで網羅されている本や、初心者向けに画像つきで解説されている本もあるため、わかりやすいのが本で学ぶことの魅力といえます。本を選ぶ際には、投資用雑誌などキャッチ―なフレーズに目が行くこともありますが、できるだけ最新版のもの購入するようにしましょう。

また株式投資なら会社四季報は重要な資料集といえます。会社四季報には、上場企業に関する詳細な情報が網羅されています。また会社四季報オンラインではWeb上で絞り込みができるスクリーニング機能があり、検索条件を設定して企業情報を抽出することも可能です。

セミナーに参加する

株式運用を学習する方法の1つとしてセミナーへの参加も有効です。証券会社では株式投資に関するセミナーがオンラインやセミナー会場で開催されています。

実際に証券会社の口座を開設していない人でも参加可能なセミナーもあり、投資の専門家が株式投資のトレンドの解説や銘柄ごとの傾向を説明してくれます。証券用語の解説や、投資の種類・銘柄の種類の解説といった初心者向けのセミナーも多いため、セミナーはぜひ活用しておきたい学習方法です。

インターネット／SNS

インターネットやSNSを利用して株式運用の学習をすることもおすすめの学習方法です。 証券会社が発信する情報以外にも、インターネット上には投資に関する情報があふれています。書籍と比べて幅広い情報を気軽に得られやすいため、情報収集用としてSNSのアカウントを活かす方法もあります。

有名な投資家の提供している情報は真似することが難しいものですが、投資における情報の1つとしてチェックしながら参考にするものよいでしょう。インターネット上の情報は玉石混交の面もあるため、SNSなどでリアルタイムの情報を見慣れていくスキルも必要といえます。

まとめ

ネット証券のおすすめランキングや証券会社の選び方、ネット証券のメリットやデメリットなどご紹介しました。ネット証券は多数ありますが、手数料で選ぶのかNISAの有無で選ぶのかなどでジャンルも変わってきます。そのため、自身が一番重視している分野に特化した証券会社を選ぶのがポイントです。また、安全に取引を行うためにもネット証券会社の特徴に加えてメリット・デメリットについても把握しましょう。本記事を参考にし、最適なネット証券会社を探してみてください。