【株価予測】VTIとは？VOOとの違いや初心者向け銘柄、おすすめ証券会社5選！

2017年～2022年の5年間、順調な右肩上がりの価格推移を記録した米国上場投資信託「VTI」。分散投資ができる、必要経費が比較的安いといった理由で株式投資初心者や長期投資を希望する方に人気です。

しかし中には、本当にこのまま右肩上がりが続くのか、利回りやチャート推移について気になる方もいるでしょう。結論からいうと、VTIは今後も上昇傾向を維持すると予測できます。

今回は、VTIとはどのような商品か、特徴や取引の基本情報、購入時の注意点を解説。VTI取引におすすめの証券会社や銘柄も紹介しましょう。

VTIとはどのような資産運用？

VTIとは、「バンガード・トータル・ストック・マーケットETF」の略で、バンガード社が提供するETF（上場投資信託）のことです。

ETFとは投資信託の一種であり、日経平均株価やTOPIX（東証株価指数）、NYダウなどの指数に連動するように運用されます。

通常の投資信託とは異なり株式市場に上場しているため、取引の方法は株式と同じです。
VTIは米国株式市場のすべての約4,000銘柄を対象としている、CRSP（クリスプ）USトータルマーケットインデックスに連動するように運用されます。保有する銘柄は、時価総額から3,500以上を選出しています。

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VTIの基本情報と特徴とは？

VTIとは、バンガード社が提供する、米国株を対象としたETFです。2021年11月時点の米国上場企業は、ニューヨーク証券取引所が約2,500社、ナスダック市場が3,600社で合計約6,000社以上となっており、VTIはその内、3,500社以上を採用しています。

VTIにおいて値動きが連動する指標はCRSP（クリスプ）USトータルマーケットインデックスとなっており、ほかの代表的な指数より対象銘柄が多いのが特徴です。

まずは、VTIとはどのような商品か、特徴や基本情報を解説します。

VTIはバンガード社が提供するETF（上場投資信託）

VTIは、ETF（上場投資信託）を425本保有するバンガード社が提供している投資信託（ファンド）です。VTIは高い利回りと低いコストが人気で、さまざまな証券会社の銘柄ランキングで上位を獲得しています。

引用元：楽天証券、SBI証券公式サイト

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バンガード社の会社概要と特徴

バンガード社はアメリカのペンシルバニアを拠点とした大規模な資産運用会社であり、425本のファンドを提供中です（※）。創業者はジャック・ボーグルで、現在は「インデックス・ファンドの父」とも呼ばれています。

ファンド自体がバンガードのオーナーになることで低コストでの運用を実現させており、長期投資に適しているのが特徴です。

バンガード社の会社概要

ETF（上場投資信託）の基礎知識と取引方法

ETFの大きな特徴は、投資信託とは異なり証券口座で株式と同様な取引が行える点です。市場が開いている間は需給に合わせて値動きし、一日に何度でも取引成立できます。一方投資信託は、申し込み受付日の当日終値を元に翌日の基準価額が決定し、当日中の基準価額の変動はありません。

また、ETFは一定の条件下で運用益が非課税となる「NISA」や「つみたてNISA」口座で取引できます。

ETF（上場投資信託）と投資信託の違い

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インデックス型投資信託の基本情報とメリット

投資信託の商品は、大きくふたつの値動きに分けることができます。

SMBC日興証券の公式サイトでは、インデックス型が以下のように述べられています。
アクティブ型は高い利回りを目指す分、値下がりリスクも大きくなるのが特徴です。また、ファンドマネージャーが厳選した銘柄を随時入れ替えしていくため、保有コストが高くなります。

なお、継続して市場時平均を上回るパフォーマンスを維持することは難しく、アクティブファンドであっても長期的に高い利回りを実現できないことも珍しくありません。さらに、インデックス型より運用成績が悪くなったアクティブ型ファンドも存在します。

その点、インデックス型は市場の値動きに連動しているため、大きく下落するリスクが小さいのが特徴です。また、信託報酬と呼ばれる保有に対してかかる費用が、インデックス型はアクティブ型より安く設定されていることがほとんどです。

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VTIは米国株式市場全体への分散投資が叶う

VTIが連動するマーケット指標のCRSP（クリスプ）USトータルマーケットインデックスは、米国市場の過半数以上を占める約4,000社の時価総額を元に算出されています。そのため大型株や小型株、大手企業からベンチャー企業まで幅広くカバーすることが可能です。

米国人気指標であるS&P500やナスダック総合指標より対象銘柄が多いため、CRSP（クリスプ）USトータルマーケットインデックスに投資するだけで、米国株式市場全体への分散投資が叶います。

VTIの組み入れ銘柄上位

VTIに組み入れられている約3,500社の中でも、組み入れ比率が上位の銘柄を紹介します。

※2022年2月15日現在

上位に組み込まれている銘柄はいずれも世界的規模の大企業であり、安定した利回りが期待できるでしょう。

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VTIの投資セクター

VTIの構成銘柄上位にはIT関連企業が多くランクインしています。それを踏まえたうえで、VTIの投資セクター比率はどのように構成されているのか見ていきましょう。

• テクノロジー……27.1％
• 消費財（消費サービス）……16.0％
• 資本財……13.9％
• ヘルスケア……13.1％
• 金融……11.2％
• 生活必需品……4.7％
• 不動産……3.5％
• 電気通信……3.0％
• 石油・ガス……2.9％
• 公益……2.6％

• 素材……2％
  出典：NET MONEY

  構成比率の上位をテクノロジーや消費財、資本財が占めています。人口も多く経済大国である米国の特徴がよく表れているのがわかります。

  VTIの5年株価推移チャート

2017年3月から2022年2月13日までのチャートです。乱高下を繰り返しながら右肩上がりに上昇しているのがわかります。

間近である2020年3月時点の暴落は、新型コロナウイルス感染拡大による景気後退の懸念からきていますが、その後回復しています。今後も世界情勢に左右されながらも上昇することが期待できるでしょう。

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VTIの基準価額と直近経費率

VTIの基準価額と直近の分配金や利回り、経費率は以下の通りです。

長期で運用していくとなると経費はコストになるため、できるだけ低いものを選ぶことが多いでしょう。VTIの経費率は0.03％と極めて低いのが特徴です。

VTIの直近分配金と分配回数

VTIの直近分配金は、2021年12月27日の0.8592米ドルでした。年4回分配金が支払われており、2021年時点の年間分配金は以下のようになっています。

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VTIの騰落率と傾向

SBI証券によると、2022年2月15日時点のVTIの騰落率は以下のようになっています。

1ヵ月や3ヵ月、6ヵ月ではマイナスを記録していますが、設定来では400％超えとなっており、長期投資に向いていることがわかります。

2022年の米国株式相場は軟調な動きとなる見込みといわれていますが、その原因のひとつにテーパリング（量的緩和の縮小）があります。数回に分けて利上げが実施される予定で、今後のFOMC（連邦公開市場委員会）の動向によっては、VTIの成長も鈍化が懸念されるでしょう。

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VTIの特徴と魅力

VTIは米国市場全体をカバーできるETFです。特徴は主に2つあります。

それぞれの特徴と魅力を紹介します。

約3,500銘柄で入れ替えが少ない

VTIを構成する組み入れ銘柄は約3,500社で、米国上場市場のほとんどをカバーしています。組み入れる銘柄が少ないと頻繁に入れ替えが生じますが、VTIには入れ替えが必要ありません。売買回転が発生する理由は、上場廃止の株を売却し新規上場株を購入しているためです。

信託報酬が安くコストが低い

信託報酬とは運用や管理にかかる手数料のことで、保有する限り永久にかかる費用です。そのため、信託報酬が高いETFを保有しているとコストがかかってしまいます。

SMBC日興証券の用語集では、信託報酬は以下のように記されています。

信託報酬とは、投資信託を管理・運用してもらうための経費として、投資信託を保有している間はずっと投資家が支払い続ける費用のことです。ただし、別途支払うのではなく、信託財産の中から「純資産総額に対して何％」といった形で毎日差し引かれます。

引用元：SMBC日興証券「初めてでもわかりやすい用語集」

信託報酬はETFや投資信託によって異なりますが、一般的に年間0.5〜2.0％となることが多いと言われています。VTIの信託報酬率は0.03％と、投資信託やETFの中でも低コストで運用できるのがわかります。

VTIに投資するメリットとは

VTIが多くの人に支持されるのには理由があります。ここでは、VTIに投資するメリットについて解説します。

長期投資に向いているパフォーマンス力

VTIを構成する米国経済は2022年2月現在も発展しており、今後も右肩上がりとなることが期待できます。実際、VTIのチャートは現在、上下を繰り返しながらも右肩上がりです。保有後は一時的に下落することも考えられますが、長期的に見ると値上がりが期待できるでしょう。

そのため、基準価額が上がったことによるキャピタルゲイン（売却益）と、分配金によるインカムゲイン（保有することで得られる利益）のどちらも得られるパフォーマンスが期待できます。

中小企業が成長した場合のリターンに期待できる

米国を対象としたETFはVTIのほかにも存在しますが、VTIと組み入れ銘柄が異なります。人気の米国ETFのひとつであるVOOは、S&P500に連動した値動きを目指しているETFです。そのため、すでに経営が安定している大企業を対象に構成されています。

一方、VTIは米国上場企業のほとんどの部分をカバーしているため、中小企業が成長したときに大きなリターンを得られる可能性を秘めています。

VTIに投資するデメリットとは

どんな投資にもメリットがある反面、デメリットも存在します。どちらも確認し、自分に合った投資かどうか判断することが大切です。続いては、VTIに投資するデメリットを見ていきます。

取得単価が高く手元資金が必要

VTI の価格は2022年2月時点で200米ドルを超えています。2022年に入ってからは1ドルあたり115円前後の米ドル円相場となっていることから、1株取得するのに23,000円以上かかる計算です。

また、購入するためには為替手数料がかかるほか、買付手数料がかかる場合があります。購入時にVTIの価額以上の手元資金が必要となることは、投資初心者にはデメリットと言えるかもしれません。

為替の影響でマイナスになる可能性がある

VTIを購入するためには円貨をドルに換える必要があります。そこで生じるのが為替手数料です。1米ドルにつき値段が設定されていることがほとんどで、購入のたびに為替手数料が発生します。

そのほかにも米ドル円相場は常に変動しているため、購入時より円高がすすむとVTIの価額は上昇していても為替差損が生じる恐れがあります。このように、為替の影響によってマイナスになる可能性があることもデメリットとして理解しておきましょう。

米国市場の動向とVTIの今後の推移予想

VTIは米国市場のほぼすべてをカバーしている商品のため、米国経済動向に左右されやすいのが特徴です。現在の米国では、FOMC（連邦公開市場委員会）による金融緩和の縮小の動きが懸念されています。

利上げのタイミングに注目が集まっており、状況によっては米国経済に大きなダメージを与えるでしょう。また2022年2月現在では、ウクライナ情勢を懸念した値動きに引っ張られることも珍しくありません。以上を踏まえると、一時的に値下がりすることも考えられます。

しかし三井住友DSアセットマネジメントによると、2022年の米国経済の見通しはかなり落ち着いているとのことです。

米国では、物価の高止まりが続いていますが、主因は原油と自動車の価格上昇です。ただ、すでにWTI原油先物価格は上昇が一服し、自動車価格上昇のきっかけとなった半導体不足も解消しつつあります。そのため、米国の物価は、2022年後半にはかなり落ち着いた状態になっていると思われ、個人消費支出（PCE）物価指数は、2021年が前年比+3.8%、2022年は同+3.1%、2023年は同+2.0%を予想しています。

引用元：三井住友DSアセットマネジメント「2022年の米国経済見通し」

そのほかにも三井住友DSアセットマネジメントでは、米国実質GDPの成長率予想を立てています。2022年は前年比4.4％の成長率を予想していますが、2023年はさらに鈍化した2.7％の予想です。これを受けると、先数年間の見通しは鈍いことが考えられるでしょう。

VTI投資をする2つの方法

VTI投資をする方法は、主に2つあります。

それぞれの特徴を紹介します。

現物取引－商品自体を売買

VTIは、基本的に現物取引と呼ばれる商品自体を購入し保有する取引で行います。現物取引は自分の資金の範囲内で購入するため、資金がマイナスになることがありません。

SMBC日興証券では、現物取引について以下のように記されています。

通常、株式や債券などの有価証券の取引は、その時々の市場の時価で計算した売買代金を受け渡すことで行われています。この通常の取引のことを現物取引といい、信用取引や先物取引、オプション取引などと区別する際に使われます。単に、「現物」と省略して呼ばれることもあります。

引用元：SMBC日興証券「初めてでもわかりやすい用語集」

手持ちの現金を払ってVTIを購入し、手放すときはVTIを売って現金を受け取るという比較的わかりやすい仕組みになります。

CFD取引－売買利益だけを決済

VTIは手持ちの現金を使った取引のほかに、CFDを使った取引も可能です。

CFDでの取引は、VTIそのものの受渡を行わずに売買による差額を決済する仕組みです。このCFD取引ではレバレッジと呼ばれる自己資金以上のリターンを得られる効果をかけられるため、大きく利益を出すことができます。反対に損失も大きくなるため、リスク管理が重要です。

現物取引ではVTIそのものを売買するため、購入しなければ売却することができません。しかしCFDはVTIの受渡しをしないため、購入していなくても売却から取引を始めることができます。これにより下落局面でも利益を得ることができるのです。

VTIとVOOの違いとは

米国で人気のETFはVTIだけでなく、VOO（バンガードS&P500 ETF）もあります。それぞれの特徴を見比べてみましょう。

VTIとVOOは両者ともバンガード社が提供しているETFであることから、経費率は極めて少ないことがわかります。一方で、VTIは約20年前から運用されてきたのに対し、VOOは設立から約10年程度しか経過していません。

大きな違いは構成銘柄の数です。VOOは500社なのに対し、VTIは約3,500社もの企業に投資をしています。

バンガード社のVOOとは

VOOは、バンガードS&P500 ETFのことで、S&P500に連動するように運用されるETFです。バンガード・インベストメンツ・ジャパン株式会社は、VOOを以下のように記しています。

バンガード社が提供する米国株式市場のパフォーマンスを示すS&P500指数への連動を目指すETFです。投資対象は米国大型株式が大部分を占め、米国の主要業種を代表する500銘柄で構成され、低コストのETFでもあることが好まれ、最もご好評いただいている商品のひとつとなっています。

引用元：バンガード・インベストメンツ・ジャパン株式会社「「VOO」って何だろう？」

VOOは米国大型株式を対象に組み入れており、VTIと同じくアップルやマイクロソフト、アマゾン、テスラが組み入れ割合上位にランクインしています。VOOの騰落率は設定来で416.13％を記録しており、VTIと同じく長期投資により高いリターンが期待できることがわかります。

分配回数は年4回、間近の2021年12月21日では1.5329米ドル分配され、2021年の年間トータルは5.4367米ドルとなりました。

VTIと楽天VTIの違いとは

VTIのほかに、同じ指標に連動した動きになるよう運用されているのが、「楽天・全米株式インデックス・ファンド」通称、楽天VTIです。

VTIは1株ずつ取引を行うため、値動きによって約定代金が変動します。一方楽天VTIは100円以上から1円単位で売買できるため、少額投資が可能です。

VTIは経費率が0.03％と低コストだったのに対し、楽天VTIは0.162％となっています。

楽天VTIとは

楽天VTIとは楽天投信投資顧問が運用するETFで、投資対象はVTIです。為替ヘッジを行っておらず、基準価額は円貨で決済されます。

楽天証券によると、楽天VTIは以下のように記されています。

「楽天・全米株式インデックス・マザーファンド」を通じ、主として「バンガード・トータル・ストック・マーケットETF」に投資する。CRSP USトータル・マーケット・インデックス(円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。

引用元：楽天証券「楽天・全米株式インデックス・ファンド」

楽天VTIは設定日以降分配金を設定しておらず、分配金による利益は期待が薄そうです。欲しいタイミングで欲しい数量購入するスポット購入のほか、楽天証券口座での積立投資にも対応しています。

取引金額は100円以上1円単位から可能なため、VTIほど初期費用がなくても投資をスタートさせることができるでしょう。また、VTIは米ドルで購入する必要がありますが、楽天VTIは円貨決済に対応しているため、為替手数料がかかりません。

VTI投資ができるネット証券会社5社比較

VTIは証券口座から購入することができます。証券口座は店頭証券とネット証券のどちらでも開設できますが、近年では取引の手軽さや手数料の安さからネット証券が支持されています。

ここでは、VTIの取引ができるネット証券5社を比較してみました。

VTI投資におすすめのネット証券5社を紹介

VTI投資をするには、手数料が安く手軽に取引できるネット証券がおすすめです。複数の証券会社で取引ができることから、自分に合った証券会社を選ぶことも重要です。

ここでは、それぞれの特徴やメリット、デメリットを紹介します。

SBI証券－口座開設数が多い人気の証券

SBI証券は、日本株式のほか外国株式、海外ETF、FX、債券、コモディティなど、幅広い資産運用が行える証券会社です。取引手数料が安いことから、投資初心者の人から上級者まで使いやすいのが特徴です。

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SBI証券を利用するメリットは主に3つあります。

メリットがある反面、デメリットも存在します。

SBI証券は取引内容に応じてSBIポイントが付与されますが、米国ETFの取引は2022年2月現在ポイント対象外となっています。また、ネット証券はスマートフォンアプリ上で取引や最新ニュースが閲覧できるものも少なくありません。SBI証券もスマートフォン向けアプリを提供していますが、他社と比べると取引内容が複雑で使いにくさが否めません。以下は、SBI証券の「株アプリ」の口コミ・評判です。こちらも参考にしてみてください。

出典：Google Play プレビュー

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SBI証券での取引がおすすめの人とは

SBI証券での取引がおすすめの人は、IPO（新規公開株）投資がしたい人や海外株式への投資がしたい人です。IPO（新規公開株）とは、名前の通り新たに上場する株式のことで、上場前に公募され株式が売り出されます。

上場初値が事前に公募で手に入れた公開価格より上回ることが多く、IPO投資は利益の出しやすい投資として知られています。SBI証券はIPO銘柄の取扱いも多いため、IPO投資をしたい人に向いています。

そのほかにも海外株式の取扱い銘柄が多く、米国はもちろん中国やベトナム、インドネシアなどの国にも投資可能です。日本だけではなく海外を視野に入れている人にも向いているでしょう。

VTIの手数料は無料

SBI証券でVTIを取引する場合、手数料は無料で行えます。また国内株式の現物取引は、一日約定代金100万円以下は手数料0円で取引が可能です。VTIと合わせて国内株式への投資を行いたい人は、手数料を抑えることができるでしょう。

IPOの取扱い銘柄が多い

IPO（新規公開株）投資の取扱い銘柄数は、証券会社によって異なるうえ保有株数にも差があります。SBI証券は取扱い数が証券会社の中でも多いだけでなく、主幹事証券になっていることも少なくありません。そのため、IPO投資に強いことがわかります。

また、抽選に外れてしまった場合もIPOチャレンジポイントを獲得でき、貯まったポイントを使用することでIPOに当選しやすくすることができます。

取扱商品が豊富

SBI証券は国内株式のほかに投資信託や9つの国の株式を取り扱っているため、ほかの証券会社には取り扱いのない商品を取引できることも特徴です。また海外ETFの種類も豊富で、債券やコモディティ（商品）などに連動する銘柄もあります。

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SBI証券での取引がおすすめではない人

スマホから手軽に取引をしたい人

スマホから手軽に取引をしたい人にはSBI証券は向いていません。SBI証券はサイトだけでなくアプリを利用して取引ができます。しかし、対象商品に応じて使うアプリが異なるため、国内株式と米国株、投資信託を同じツールで取引することができません。

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楽天証券－ポイント投資が充実

楽天証券は、楽天銀行や楽天市場などのサービスを提供する楽天グループの証券会社です。日本株式や米国株式のほかに、バイナリーやFXなどの取扱いもあります。

楽天銀行とのマネーブリッジを利用することで、銀行からの送金手続きなどが不要かつ無料で銀行と証券間の資金移動が行えます。

楽天証券のメリットは以下の通りです。

楽天証券での取引に応じて楽天ポイントが付与されるほか、ATM手数料などの手数料無料回数も増えていきます。そのほか取引にかかる手数料は安く、投資信託の取扱い数が多いため、初心者の人でも使いやすいでしょう。

一方、楽天証券のデメリットには以下のものが該当します。

通常日本株は1単元100株から取引します。ネット証券の中には100株に満たない未単元株を1株から取引ができるものも存在しますが、楽天証券は対応していません。

VTIは1株から取引できるため問題ありませんが、日本株の取引もしたい人にはデメリットになるでしょう。また、IPO（新規公開株）の取引数も少ないため、IPO投資をしたい人は物足りなさを感じてしまうかもしれません。また、実店舗がないので対面で取引をしたい方には不向きでしょう。

楽天証券での取引がおすすめの人とは

楽天証券での取引がおすすめの人は、楽天カードや楽天銀行を利用している人です。楽天証券と楽天銀行でマネーブリッジを設定することで、通常時の0.02％から0.1％まで普通預金の金利が上昇するほか、投資による楽天ポイントが貯まります。

ほかにも、楽天証券を利用することで楽天市場でのお買い物ポイントの付与倍率が上がる特典もあるため、楽天系サービスを活用しているユーザーにおすすめです。

投資すると楽天ポイントが貯まる

楽天証券は楽天銀行とのマネーブリッジを利用することで、取引ごとに楽天ポイントが貯まります。貯まった楽天ポイントは、楽天市場での買い物など楽天グループで利用できます。

そのほかにも、楽天ポイントで投資信託や現物国内株式、円貨決済の米国株式、バイナリーオプションへの投資が可能です。

ポイント投資については以下の動画も参考にしてみてください。

楽天証券 - YouTubeチャンネルより

VTI取引手数料が無料

楽天証券は、VTIの取引が手数料無料で行えます。通常取引の「いちにち定額コース」では、一日約定代金合計100万円まで手数料0円、200万円まで2,200円（税込）、300万円まで3,300円（税込）となっており、これ以降は100万円増えるごとに1,100円（税込）増えていきます。

一日の取引が100万円に満たない人は、楽天証券のいちにち定額コースを使うと手数料無料で取引できるでしょう。

投資信託の種類が豊富

楽天証券は、投資信託の取扱い数が2,700本以上と豊富です。投資信託の買付手数料は0円であるため、取引コストも抑えられます。また、投資信託は楽天ポイント投資や楽天カード決済での積立投資も可能です。

楽天証券での取引がおすすめではない人

実店舗で相談したい人

楽天証券での取引がおすすめできない人は、実店舗で相談したい人です。楽天証券はネット型証券のため、実店舗がありません。なにか困ったときに訪れて相談することができないため、店頭で相談したい人には向いていないでしょう。

マネックス証券－米国株式に強い

マネックス証券は、国内株式や米国株式のほかに投資信託、FX、暗号資産CFDなどの取引ができる証券会社です。

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マネックス証券のメリットには、以下のような点が挙げられます。

マネックス証券は米国株式の取扱い数が豊富です。米国株式投資向けのツールも充実しているため、米国投資に役立つ証券会社です。また、IPO（新規公開株）の抽選は完全に平等抽選にしており、応募者全員に公平にチャンスがあるのもメリットです。

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一方のデメリットは、以下のような点が挙げられます。

マネックス証券が取り扱う外国株式は米国と中国のみです。そのため、ベトナムやインドネシアなどの新興国への投資をしたい人にはデメリットとなるでしょう。また、VTIの取引手数料は無料ですが、国内株式では取引が少額であっても手数料がかかります。マネックス証券でも実店舗はないので、対面で相談したい方には不向きです。

マネックス証券での取引がおすすめの人とは

マネックス証券での取引がおすすめの人は、米国株式投資に興味がある人です。マネックス証券は米国株の取扱い数が4,500社以上あるため、ほぼすべての市場銘柄の購入ができます。VTIはもちろん個別企業への投資を検討している人には、マネックス証券が向いているでしょう。

米国株の取扱銘柄が4,500社以上と豊富

マネックス証券は米国株の取扱い銘柄が豊富で、個別銘柄で4,500社を超えています。さらにETFやADRを含むと5,000銘柄を超えており、随時取扱い銘柄を増やしています。米国株式の銘柄を分析するツールやスクリーニング機能も提供しているほか、米国株を対象にしたセミナーも開催するなど、米国株に強いのが特徴です。

IPOの取り扱い数が多く抽選が公平

マネックス証券はIPO（新規公開株）の取扱い数が多く、マネックス証券調べによる「2018年度新規公開株引き受け件数実績」では、全証券会社のトップ5にランクインしています。また抽選方法は公平に行っているため、初めてIPO投資に挑戦する人も参加しやすいのが特徴です。

一定額までなら手数料のキャッシュバックがある

マネックス証券は投資信託の買付手数料は無料ですが、通常の取引には手数料がかかります。しかし、一定額までなら手数料がキャッシュバックされるキャンペーンを行っているため、利用方法次第ではお得に取引ができるでしょう。

キャッシュバックされる取引と金額

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マネックス証券での取引がおすすめではない人

さまざまな国に投資をしたい人

マネックス証券での取引がおすすめではない人は、広く海外投資をしたい人です。マネックス証券が取り扱う外国株式は米国と中国のみであるため、ほかの国への投資ができません。世界各国への投資を検討している人には向いていないでしょう。

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DMM 株―米国への投資がしやすい

DMM 株は株式会社DMM.com証券の中の証券口座です。国内株式のほかに米国株式を取り扱っています。

DMM 株のメリットには、以下のような点が挙げられます。

DMM 株は国内株式には取引手数料がかかるのに対し、米国株式の取引手数料は無料です。また、25歳以下の場合は国内株式の現物取引も実質0円で取引できます。国内株式の取引手数料の1.0％はDMMポイントとして貯まり、現金に交換することが可能です。さらに、スマホアプリの「DMM 株スマホアプリ」が使いやすいと評判なので、スマホで取引をしたいという方にはおすすめです。

一方、デメリットも存在します。

DMM 株は国内株式やETFのほか、海外株式では米国しか取扱いがありません。米国株式の取扱い銘柄も個別株で1,260社、ETFで138社と少なくなっています。また、NISAやジュニアNISAの口座は開設できるものの、つみたてNISA口座には対応していません。さらに、SBI証券や楽天証券では「1日100万円までの取引が無料」というコースがあるのですが、DMM株ではそのような定額プランがないので、1約定ごとに手数料がかかります。

DMM 株での取引がおすすめの人とは

DMM 株での取引がおすすめなのは、米国株への投資がしたい、かつ手数料を安く抑えたい人です。DMM 株は米国株の取引手数料が約定金額に関係なく無料であるため、米国株へ積極的に投資をしたい人に向いています。

米国株式の取引手数料は0円

DMM 株の米国株式の取引手数料は金額に関わらず0円です。取り扱っている個別銘柄は1,260社と少ないですが、アップルやジョンソン＆ジョンソン、アルファベットなど大手企業の取扱いがあります。

国内株式の手数料水準も安値

米国株式だけでなく、国内株式の取引手数料も安値です。1回の約定金額ごとに手数料が異なります。

NISAとつみたてNISA口座での国内株式取引は手数料無料で行えます。

国内株式取引で現金に交換できるポイントが貯まる

国内株式の取引手数料の1.0％がDMMポイントとして貯まっていきます。手数料が880円だった場合は8ポイント貯まり、貯まったポイントは取引に利用できるほか出金することが可能です。なお、ポイントは約定日の翌日に付与されます。

DMM 株での取引がおすすめではない人

つみたてNISAを検討している方

DMM 株での取引がおすすめではない人は、つみたてNISAを検討している人です。VTIはつみたてNISA対象商品ではないためNISA口座があれば対応できますが、今後つみたてNISAで投資をしたいと考えている人には向いていないでしょう。

PayPay証券―少額投資が可能

PayPay証券とはPayPay銀行の残高やボーナスで投資ができる証券会社です。VTIをはじめとする米国ETFのほか、米国個別株や国内株式に投資できます。

PayPay証券のメリットは、主に3つあります。

PayPay証券ではすべての商品に1,000円から投資できるため、VTIなど金額が大きい銘柄でも始めやすいでしょう。さらにPayPay決済を利用した際に得られるボーナスを運用に使うことも可能です。

一方、PayPay証券のデメリットには以下のような点が挙げられます。

PayPay証券は日本個別株160銘柄、ETF4本、REIT4本、米国個別株は147銘柄、ETF25本という少数しか取扱いがありません。さらにそれらの取引注文は、成行注文と呼ばれる値段の指定をせずにその場次第で金額が決定する方法で取引します。

希望の金額を指定できないのはデメリットと言えるでしょう。また、投資で得た利益にかかる税金が非課税になるNISAやiDeCoなどの制度が利用できないことも難点です。

PayPay証券での取引がおすすめの人とは

少額投資がしたい人はPayPay証券での取引がおすすめです。1,000円という無理のない金額からスタートできます。もちろん1,000円以上の金額を設定することも可能。少額で始めることで、さまざまな企業への分散投資もできるでしょう。

PayPayボーナスを使って運用できる

PayPay証券では、PayPay決済によって得られたボーナスを使った運用が可能です。ボーナスでの運用は1円から設定できるため、1,000円未満でも投資が始められます。

運用できる銘柄は、米国の3つのETFから選べます。

• INVESCO QQQ TRUST, SERIES 1（QQQ）
• SPDR S&P500 ETF

• DIREXION S&P 500 3X（SPXL）

  VTIは選択できないため、ボーナス運用とは別で投資を行う必要があります。

1,000円からの少額投資が可能

前述したように、PayPay証券では1,000円からの少額投資ができます。1,000円で有名企業であるアップルやメタ・プラットフォームズ、スターバックスなどの株主になることが可能です。投資額1,000円に対しても配当金は支払われるため、長期保有にも向いているでしょう。

投資のアプリツールが充実している

PayPay証券では基本的操作ができるPayPay証券アプリのほかに、つみたてロボ貯蓄アプリ、誰でもIPO！アプリ、10倍CFDアプリ、日本株CFDアプリを提供しています。

それぞれの取引対象に特化したツールであるため、自分の投資スタイルに合ったアプリが利用できるでしょう。

PayPay証券での取引がおすすめではない人

手数料を抑えたい人は、PayPay証券での取引をおすすめできません。PayPay証券では基準価格に対して、それぞれ以下の手数料がかかります。

取引金額によっては手数料が高額になってしまい、利益が出ても手数料による損失が出る可能性があるため注意が必要です。

VTI投資で米国全体に分散投資が叶う

VTI投資は、米国市場全体を対象としたETFによる投資方法です。コストも安く、分配金や値上がり益など安定した運用に期待できるため、投資初心者でも保有しやすいでしょう。

VTIは5つのネット証券での取り扱いがあり、それぞれにメリット、デメリットが存在します。向いている人が異なるため、自分に合った証券会社を選ぶことも大切です。

本記事を参考に、VTI投資で資産運用をはじめてみてはいかがでしょうか。

VTI投資に関するQ&A

※本記事で記載の情報は、個別に記載のない限り、2022年1月25日時点でのものになります。証券会社等の口座開設やキャンペーン利用の際には、各社公式ホームぺージの最新情報をご確認ください。

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