わが家の避難計画「見える化」　マイ・タイムラインに関心

　台風の接近などを想定し、一人一人が取るべき防災行動を時系列に整理しておく「マイ・タイムライン」への関心が高まっている。行政から発信される防災情報の意味を知り、水害の前に落ち着いて具体的にどう行動するかを考えてもらうのが狙いだ。兵庫県内でも作成の指導に当たるリーダー役を育てようと、ハザードマップなどを活用したワークショップが始まっている。 関連ニュース 鹿児島・悪石島の避難者１人に　新たに５人戻る 【能登地震初期対応報告書】避難所運営の課題を指摘　石川県に主体的取り組みと被災自治体との連携提言 首相、津波避難の検証指示　炎天下で長時間、防災相に

　マイ・タイムラインは２０１５年の関東・東北豪雨で茨城県常総市の鬼怒川堤防が決壊し、多くの人が逃げ遅れたことを教訓に、国土交通省が作成を推奨している。鬼怒川を管理する同省下館河川事務所（同県筑西市）によると、今年３月までに流域の住民約２万２千人が作成。サポートする「リーダー」には約２８０人が認定されたという。
　９月下旬、同省姫路河川国道事務所が加古川市でマイ・タイムラインの講習会を開いた。小中学生向けに下館河川事務所が開発した教材「逃げキッド」を使い、気象予報士の岩谷忠幸さんが町内会長ら約４０人に手ほどきした。
　「地震と違って、台風はこの先起こり得ることがある程度予測できる。『まさか』ではなく『もしかすると』と考えて」と岩谷さん。参加者はハザードマップを手に避難場所や避難のタイミングを話し合い、約２時間かけて作成した。
　同市の女性（６７）は町内会の仲間５人と参加。最寄りの指定避難所の小学校よりも徒歩２０分の距離にある公民館の方が高い位置にあり、浸水リスクが低いことを知った。女性は「手を動かすと記憶に残りやすい。ハザードマップで自分の家のリスクを確かめるきっかけにもなる」と話した。
　新型コロナウイルスの感染拡大防止のため、今年は講習会の開催が減っているものの、兵庫県内でも普及を図る動きが見られる。
　９月に６年ぶりに市の防災マップを改訂した加古川市は「新しいハザードマップを生かし、住民が一人一人に合った避難計画を立てられるようワークショップを続けたい」とする。
　小野市は６月に改訂した防災マップに、質問に答えながら簡易的なマイ・タイムラインを記入する仕掛けを取り入れた。
　逃げキッドは下館河川事務所のサイトからダウンロードして印刷でき、動画投稿サイト「ユーチューブ」で解説ガイドも見られる。（竹本拓也）