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水野敬氏
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 睡眠障害や3カ月以上の疲労が続く「小児慢性疲労症候群」の患者は、脳内で学習意欲を感じさせる部分の活動が低下していることを、理化学研究所ライフサイエンス技術基盤研究センター(神戸市中央区)などのグループが突き止めた。新たな治療法の開発につながる可能性があり、オランダのオンライン科学誌に発表した。

 同症候群は、不登校で受診した子どもの56%が中等症から重症とされる厚生労働省研究班の調査もある。

 研究では、13人ずつの同症候群と健康な子の集団(共に平均14歳)が、金銭報酬が得られるカードめくりゲームを実施。機能的磁気共鳴画像装置(fMRI)で脳の血流の画像を比較した。その結果、やる気に関わるドーパミン神経が集まる「線条体」は、報酬が高い場合はいずれのグループも活性化した。だが報酬が低い場合、患者は健康な子に比べて活動が低下していた。

 さらに事前に聞いた質問と合わせて画像を見ると、疲労が強かったり、普段の学習で正しく評価されていないと感じたりしている患者ほど活性化していないことも分かった。

 同センターの水野敬上級研究員は「今後、ドーパミン神経系を標的にした治療を考える必要がある。fMRIの試験は、意欲低下を伴う注意欠陥多動性障害(ADHD)などの研究にも使えるはずだ」とする。(森 信弘)

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