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握手する住友ゴム工業の池田育嗣社長(左)と、ダンロップスポーツの木滑和生社長=東京都中央区八重洲1
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握手する住友ゴム工業の池田育嗣社長(左)と、ダンロップスポーツの木滑和生社長=東京都中央区八重洲1

 タイヤ大手、住友ゴム工業(神戸市中央区)の池田育嗣社長は31日、東京都内で会見し、連結子会社でゴルフ・テニス用品のダンロップスポーツ(同)を吸収合併する狙いを「ダンロップブランドの価値向上やスポーツ事業拡大に向け、グループの全ての経営資源を活用し、総力を挙げる」と説明した。

 住友ゴムは、2018年1月1日付でダンロップスポーツを吸収合併する方針を29日に発表した。

 池田社長は、03年にスポーツ事業部門を分社化し、現在のダンロップスポーツとなった歴史を振り返り、「経営責任の明確化や判断の迅速化で業績を伸ばしてくれた。一定の成果があった」と評価した。

 その上で、今年4月に海外のスポーツ用品の「ダンロップ」商標権を取得し、全世界で展開できるようになった点を踏まえ、「環境が変わった。住友ゴムとして全力でスポーツ事業を伸ばし、タイヤビジネスにもつなげる」とした。

 具体的には「住友ゴムの資金力と技術研究力、ダンロップスポーツの人材を活用し、新たな製品を作れないか」と期待。住友ゴムに占めるスポーツ事業の売上高について「20年でも25年時点でも10%は確保したい」と意気込んだ。

 合併後の組織や強化したい分野については「詳細を検討中」と述べるにとどめたが「当社の強みであるラケットやボール、ゴルフの技術を伸ばすようなビジネスを早急に考えたい」と意欲を示した。(佐伯竜一)

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