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山岳救助にドローン 神戸の会社や東北大が研究

2017.11.23
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山岳救助の共同研究に使用されるドローン(ドーン提供)

山岳救助の共同研究に使用されるドローン(ドーン提供)

ドローンを活用した山岳遭難者の捜索支援システムのイメージ

ドローンを活用した山岳遭難者の捜索支援システムのイメージ

 地図情報システム(GIST)のドーン(神戸市中央区)は、山で遭難した人の早期救助に役立てるため、小型無人機「ドローン」を活用した捜索支援システムの共同研究を始めた。スマートフォンに専用アプリを入れることで、捜索の時間短縮を図る。東北大学などと連携し、来年度に実証実験に乗り出す。(横田良平)

 ほかに、救助ロボットを活用した災害対応の普及を図るNPO法人「国際レスキューシステム研究機構」(神戸市長田区)と、アプリ開発のエム・デー・ビー(東京)が参加する。

 共同研究では、ドローンを使った上空からの捜索と地図情報を連動させ、遭難場所を特定するシステムの開発を目指す。

 登山者は事前に、スマホに専用アプリを登録。遭難した場合、救助要請を受けた消防や警察が、アプリから得られる登山経路などの情報やドローンが収集した動画、温度センサーを分析して場所を特定する。自動走行するドローンの制御や、情報を瞬時に分析する機能も構築する。

 アプリには登山者に最適な経路を案内し、自力下山を支援する機能も搭載するという。ドーンは「迅速な人命救助につなげたい」としている。

 警察庁によると、2016年に全国で発生した山岳遭難事故は2495件、遭難者は2929人。2千件を超えたのは4年連続で、登山ブームを反映して高水準で推移している。ドーンによると、特に遭難場所の特定に時間がかかり、要救助者の早期発見と捜索の負担軽減が課題という。

 同社は、聴覚や言語に障害がある人がスマホで消防に救急通報できるシステムを運用している。衛星利用測位システム(GPS)を使って外出先からでも通報できるのが特長で、消防が同社に山岳救助への転用を要請していた。