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生活協同組合などで広がる「NON-GMO」とは

2018.01.16
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コープ自然派が使用するNON-GMOなどの食品表示

コープ自然派が使用するNON-GMOなどの食品表示

米国で販売されている「NON GMO」と表示された食品

米国で販売されている「NON GMO」と表示された食品

 遺伝子組み換え(GM)作物を使っていない食品に対して米国で一般的な「NON-GMO(非遺伝子組み換え)」の表示をする動きが生活協同組合などで広がっている。最大の生産地でもある米国で健康不安から消費者が敬遠する動きを受けて、大手食品メーカーが一斉に原料を切り替えたことが世界に波及していることなどが背景にある。表示ルールの強化だけでなく、生協が企業と連携してNON-GMO製品を開発する動きも目立っている。

 兵庫など関西や四国に13万世帯の組合員を持つコープ自然派事業連合(神戸市西区)は、昨年4月にNON-GMOの表示をリニューアルした。飼料に遺伝子組み換え作物を使わない肉や乳製品に「えさまで不使用」とカタログに表示するようにした。

 NON-GMOの加工食品の開発にも力を入れ、多くの食品に使う醸造アルコールや酢は遺伝子組み換え栽培がない米を原料にしている。岸健二専務理事は「消費者が自分で判断して食べるという流れが世界で強まっている。情報公開をしっかりしていきたい」と説明する。

 グリーンコープひょうご(兵庫県伊丹市)など西日本の14生協でつくるグループは、カタログだけでなく、米国では一般的な製品自体へのNON-GMO表示を検討している。米国視察や消費者との交流を通して、内臓疾患や自閉症、認知症、アレルギーなどとGMとの因果関係を指摘する研究が増えてGM離れと食品表示が一気に広がった状況を知ったためだ。菓子やジュースなどに多用される糖類などは企業と開発した非GM原料を使った製品を使用する。

 グリーンコープひょうごの山本陽子理事長は「米国で起きていることは『消費者が求めるものを企業は売る』という当たり前のことだ。消費者が世界のGMの状況を知って選べる環境をつくっていきたい」と語る。(辻本一好)

【遺伝子組み換え(GM)食品の表示】日本では原材料に占める割合が5%未満や上位4位以下なら表示義務はない。しょうゆ、コーンフレークなど、組み換えた遺伝子が分解されて検出できない食品も対象外。消費者団体からは食品全てを原則表示義務の対象とする欧州連合(EU)並みのルールを求める声が上がっている。