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「週1日以上スポーツ」神戸の働く世代41%止まり 神商議調査

2019.01.09
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神戸新聞NEXT

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 神戸商工会議所は9日、会員企業の役員や従業員で週に1日以上運動する人の割合が41・8%と、半数に満たないとする調査結果を発表した。経済界は、2020年東京五輪・パラリンピックなどを機に、働く世代の健康増進とスポーツ関連消費の喚起を目指す。調査では、仕事の繁忙を運動不足の理由に挙げた人が48・8%に上り、地元企業向けの啓発を強化する。

 調査は昨年10月29日から11月16日までウェブサイトで実施。神戸市内の80社の経営者、管理職、従業員ら約2400人が答えた。

 週1日以上運動する成人の割合「スポーツ実施率」について国は、15年の40・4%を21年には65%へ引き上げる目標を掲げている。17年度の全国調査では51・5%だった。

 神商議の調査が全国の値を下回ったことについて、兵庫県立大の伊藤克広准教授(45)=スポーツ社会学=は「企業を通じた調査で、回答者の8割近くが運動不足になりがちな30~50代に偏ったため」と分析。「働き盛りの世代の底上げが課題」とし、余暇の有効活用に加えて「自転車通勤や立ったままのデスクワークなど職場でできるメニューも提案したい」と話した。

 調査では、関西の官民が成功を目指す21年の生涯スポーツ国際大会「ワールドマスターズゲームズ関西」に関心を持つ人も14・2%にとどまった。神商議産業部は「神戸港開港以来、テニスやゴルフなど西洋スポーツの発信源となった歴史にも目を向け、スポーツに親しむ生活を呼び掛けたい」とする。(内田尚典)