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住友ゴム増収減益 中国、中近東の販売低調

2019.02.13
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 (表の数字の単位は百万円。▲は赤字計上か、割合減少。前期の配当は実績)

 (表の数字の単位は百万円。▲は赤字計上か、割合減少。前期の配当は実績)

 タイヤ大手の住友ゴム工業(神戸市中央区)が13日発表した2018年12月期連結決算(国際会計基準)は、中国の景気減速や中近東の政情不安による消費の低迷が響き、純利益が2割超の減益だった。利益率の高い市販用タイヤの販売が両地域で伸び悩んだほか、米国、トルコなどの増産投資に伴う減価償却費やブラジルの通貨安なども利益を押し下げた。

 「ダンロップ」ブランドで高付加価値品を販売する中国では、政府の環境規制でタイヤ販売店が閉鎖に追い込まれるとともに、景気減速も影響した。

 19年12月期はタイヤ販売の微増を予想するが、ブラジルや南アフリカでの増産投資に伴う償却負担や対ユーロの円高などが響き、2年連続で増収減益となる見通し。

 東京都内で同日会見した池田育嗣社長は、中国での営業強化で18年後半から販売が伸びつつあるとした上で、「19年12月期はプラスの方向にいくだろう」との見通しを示した。(大島光貴、藤森恵一郎)