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業務スーパーがAI活用した店舗開設 品切れ自動検知 関連レシピ紹介

2021.06.25
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買い物カートのタブレット端末から、商品の情報やお薦めレシピを紹介するイメージ(神戸物産提供)

買い物カートのタブレット端末から、商品の情報やお薦めレシピを紹介するイメージ(神戸物産提供)

 「業務スーパー」をフランチャイズ展開する神戸物産(兵庫県加古川市)は8月、人工知能(AI)を活用した直営店舗を大阪市内に開設する。陳列棚の品切れを自動で検知するほか、顧客には購入する食材の関連レシピを提案する。次世代型の実験店と位置付け、顧客満足度向上や業務効率化の効果を検証する。(横田良平)

 直営3カ所目となる「天下茶屋駅前店」(西成区)で、8月26日にオープンする。ソフトバンクのシステムを活用する。

 AIカメラが陳列棚の映像を解析し、売り切れると従業員に通知する。最適なタイミングで補充して、売り上げ確保や業務削減につなげる。レジについても、精算待ちの人数や時間を記録し、曜日や時間帯ごとに適した稼働台数、人員配置を分析する。

 買い物カートには、タブレット端末を搭載する。客が手にした商品のバーコードを読み取らせると、その商品を使うお薦めレシピや食材を紹介する。支払金額も分かる。

 端末に表示されたQRコードを読み取っておけば、店を出た後もレシピを確認できる。カートとレジを連携させれば、セルフレジで精算できる。

 業務スーパーは今年4月末で922店舗となり、この1年間で60カ所増えた。新型コロナ禍で来店が増える一方、レジが長蛇の列になり、買い物をあきらめる客もみられるという。

 スーパーでAIを活用する例は増えており、研究を重ねて店舗運営の改善に生かす。同社は「新規出店時などに導入を図り、人手不足対策、売り上げ増加に役立てたい」としている。