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神戸空港の国際定期便「万博の25年ごろまでに」 関西エアポート山谷社長が意欲

2021.07.21
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 関西、大阪(伊丹)、神戸の3空港を運営する関西エアポートの山谷(やまや)佳之社長は、神戸新聞社のインタビューに応じ、国際線需要の回復時期に関し「来年に50%、2023年後半~24年に100%」との見通しを示した。50%回復を達成すれば「色んなことが見えてくる」とし、神戸空港の国際化やターミナルビル拡張などの検討に着手したいとの思いをにじませた。

 関空の国際線旅客数は、19年度が2206万人だったが、新型コロナウイルスの影響で、20年度は99%減の21万人。山谷社長は「大変しんどい。何とか耐えて、一進一退を繰り返しながら少しずつ改善している感じだ」と現状を語った。

 その上で、関空はビジネスよりも観光・レジャー目的の利用客が多いため、「(コロナ禍が収まれば)国際線の需要は必ず100%に戻り、さらに拡大する。リピーターが多いアジア圏の経済成長が止まるわけではない」と強調した。

 20年度の旅客数が前年度比63%減の121万人だった神戸空港については「需要が拡大する時期に、大きな期待がある」と指摘。大阪・関西万博が開かれる25年ごろまでに検討を進める国際定期便については方針を維持し、「関空の補完的な役割の中で検討したい」とした。

 具体的には「神戸空港の滑走路は2500メートルなので、あまり大きな飛行機は飛ばせない。近隣アジアへの就航が現実的だろう」と言及。同空港を基幹空港とするスカイマークが「効率的にも(国際線を)飛ばしやすい環境にある。(関空と)うまくすみ分けができれば」とした。

 また同社は、大規模改修を進める関空の第1ターミナルでデジタル技術を活用し、空港運用の最適化を進める。利用客の滞留状況などを把握して待ち時間の解消などにつなげるといい、山谷社長は「ハード面の整備だけでなく、新しい技術を使って効率化を図りながら、利用客に寄り添った、利便性の高い空港にしていきたい」と話した。(三島大一郎)