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 平成期の終幕を前に、1円玉から500円玉まで6種類の硬貨の年間平均発行枚数を調べたところ、2種類で昭和期を上回った。消費税が導入される一方、クレジットカードや電子マネーなどが普及した平成期。昭和期を上回る需要があった硬貨は。その背景は-。

 造幣局(大阪市)が公表する昭和23年銘から平成30年銘の発行枚数のデータを基に、昭和期と平成期の1年当たりの発行枚数を比較した。

 支払いで重宝される1円玉は、昭和・平成期の通算で6種類最多の443億3千万枚。やはり平成改元の約3カ月後に導入された消費税の影響が大きく、平成元~3年銘はそれぞれ20億枚超。平成2年銘の27億7千万枚は、全硬貨の年銘別で最大の発行規模だ。

 だが、カードや電子マネーの普及により、10年ほど前から発行枚数が激減。数十万枚という低水準が続き、年平均では昭和期の約6割にとどまる。5円玉も同様の経過をたどった。

 昭和期の約9割増と大幅に伸びたのが、昭和57年銘が初出の500円玉。造幣局は「昭和期は使えない自動販売機も多く、平成期に需要が高まった」と説明する。日常生活に浸透すると、偽造・変造貨幣が増え、平成12年銘からデザインが改定されたが、旧硬貨との入れ替えもあって製造枚数が膨らんだ。

 自販機などでの使用頻度が高い100円玉は平成24年銘以降、製造枚数は6種類中トップが続き、年平均も押し上げられ昭和期比較で約5%増となった。

 ある通貨処理機メーカーの担当者は硬貨の選別・計数機の普及を指摘。「硬貨が機械を通ることが増え、摩耗しやすくなって新陳代謝が進んだ」と明かす。

 流通高が最も少ない50円玉の発行枚数は半分以下、10円玉は昭和期の大量発行などの影響で6割台。

 時々の社会情勢を色濃く反映する硬貨事情。令和期に入っても、消費税増税や500円玉の改定など発行を左右する事象が続く。財務省は「将来的な見通しは立てておらず、状況を見て判断する」としている。(小川 晶)

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