「コロナ離婚」外出自粛で増加？　夫婦の危機、専門家がアドバイス

　新型コロナウイルスの影響で夫婦が自宅で過ごす時間が増え、ストレスやあつれきから「コロナ離婚」が増えるとの懸念が広がる。危機を防ぐ方法を、大手前大（兵庫県西宮市）現代社会学部の武藤麻美准教授（心理学）に聞いた。（佐藤健介） 関連ニュース おうち時間増加で「昼間から飲んでる」　アルコール依存症悪化、専門家ら危機感 感染者個人情報に「愛人？」も　県のサイトに一時誤掲載 「迷惑かからないなら許される」禁止のバーベキュー相次ぐ青野ダム周辺

　武藤准教授によると、コロナ禍の影響を受けやすいのは、家事と育児の比重がどちらかに偏っていたり、個人の時間と空間を欲していたりする夫婦。潜在的な葛藤が、外出自粛などで浮き彫りとなるという。
　最大の対策は「家事や育児の分担について踏み込んで話し合うこと。性別役割に対する態度は容易には変化しないが、互いの考えを尊重し可能な限り歩み寄ってほしい」と助言する。
　その際、「私」を主語にして「私は○○してくれたらすごく助かる」などと、やんわり伝えるのがこつだ。
　また「別々の空間や時間で自分のペースやリズム、世界を確保すれば、精神的に安定する」とも。「時間を決めてリビングやダイニングに集まり、その他は自分の部屋で過ごすのもよい」
　簡単なリフレッシュ法として、ベランダやバルコニーで日光に当たる▽目を閉じてゆっくり深呼吸する▽イヤホンで音楽を聴いたり映画やドラマを鑑賞したりする－などがあるという。
　テレワークでは「精神的に余裕を持てる職場環境が望ましい」と話す。家族の問題を気軽に相談できる自治体窓口の拡充も求めた。
　とにかく夫婦がじっくり向き合うこと。「よく話す姿勢が身に付けば、家族全体のコミュケーション力も高まる。コロナを機に絆を深めてほしい」と期待する。
【むとう・まみ】１９８１年大阪市生まれ。大阪大大学院人間科学研究科博士後期課程修了。博士（人間科学）。専門は社会心理学と精神保健福祉。公認心理師や精神保健福祉士、社会福祉士の国家資格も持つ。
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