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 JR西日本は24日、近年増加している局地的豪雨に対応するため、在来線全線で、気象庁や国土交通省が提供するレーダー雨量情報を活用した運転規制システムを導入したと発表した。

 同社は、徐行や停止など雨による運転規制について、駅など計約340カ所に設置した雨量計の値をベースに規定している。ただ、雨量計は平均12キロ間隔で設置しているため、狭い範囲で起きる集中豪雨を把握するのは困難だった。

 2016年7月には広島県三次市の芸備線で雨量計が規制値を下回ったため、徐行運転を解除した普通列車が、線路内に流入した土砂に乗り上げて脱線。事故現場は雨量計の観測地点から約4キロ離れており、事故後の調査で、直前に1時間に最大53ミリの局地的豪雨があったことが判明した。

 この反省から、気象庁や国土交通省が提供するレーダー雨量の活用を検討。空中に電波を発射して雨の強さを捉える仕組みで、面的な観測が可能。従来の雨量計と併用することで、より細かく、タイムリーな運転規制ができるという。

 神戸線や宝塚線など京阪神の主要エリアでは、風速や震度、レール温度など他の気象災害情報と合わせて一元管理できる独自のシステムを約2億円かけて開発し、23日から運用を始めている。その他の在来線でも本年度中から順次、展開していくとしている。

 同様の取り組みはJR東海が今年6月から導入しているという。(前川茂之)

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