増える若年介護者、支援のはざま　情報乏しく悩み抱え込み孤立も

　急激な高齢化の進行や共働き、ひとり親家庭の増加などで、学業や仕事をしながら家族の介護をする若年世代は増加傾向にある。

　国の２０１７年就業構造基本調査では、家族の介護を担う１５～２９歳は２１万１００人で、５年前の前回調査から３万２５００人増えた。また、１４年度の「仕事と介護の両立に関する調査」では、同居や別居の家族・親族を介護する２０代の約６割、３０代では約３割が、「自分の祖父母」を介護していると回答した。
　ＮＰＯ法人「介護者サポートネットワークセンター・アラジン」（東京）の牧野史子理事長は「具体的な介護の情報にも乏しく、介護を経験した友人もほとんどいない若年世代は、特に悩みを打ち明けられず『分かってもらえない』と心を閉ざしがち」と指摘。さらに学校を卒業し就職すると、社会的にも「一人前の大人」と見なされ、支援のはざまに陥ってしまうことも少なくないという。
　元幼稚園教諭（２２）が自宅で介護中の祖母を殺害した事件について「親族、ケアマネジャー、職場の人…、誰かが踏み込んで悩みを聞いていたら…」と牧野さんは悔やむ。「介護は家庭内の問題とされるが、つながりが濃いゆえに葛藤やあつれきも生じやすい」とし、「家族で抱え込まないよう、社会の理解や制度をもっと充実させるほか、地域にも多世代の介護者が集える場をつくってほしい」としている。