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神戸と姫路に挟まれ、地味な東播磨ちゃん(東播磨県民局CM動画より)
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神戸と姫路に挟まれ、地味な東播磨ちゃん(東播磨県民局CM動画より)

 東播磨県民局が制作した「自虐的」な観光PR動画は、兵庫県明石市から苦情を受け一時配信を停止し、ネット上で大きな話題になった。

 東播磨県民局は観光PR動画について、「炎上は覚悟の上」と意気込んで公表したが、兵庫県明石市から苦情を受け一時配信を停止した。全国では、自治体が制作した動画がしばしばネット上で炎上し、PR効果を左右している。

 宮城県は2017年、女性タレントを起用し、観光キャンペーンのPR動画を制作した。ところが女性県議らが「性の対象として表現されている部分が多い」と配信中止を申し入れ。県は約2カ月で終了した。同県観光課は「キャンペーンの認知度が、前年度を大きく上回った。結果的に、騒動は一定の効果があった」と振り返る。

 一方、炎上により「イメージダウンになった」というのは、鹿児島県志布志市。2016年にふるさと納税を呼び掛ける動画をネットで配信。特産の養殖ウナギを女性に見立ててPRしたが、批判が相次ぎ、6日間で停止した。制作費は約800万円。動画は約36万回再生されたものの、同市港湾商工課によると、ふるさと納税の額は想定より減ったという。

 甲南大学文学部社会学科の菅康弘教授(社会学)は「PR動画は目立つことが大前提だが、観光など実際の行動に結び付くかどうかも問われる」と指摘。「東播磨県民局の動画は面白いが、ストーリー重視のあまり、観光スポットの紹介がかすんでいたのが残念。続編を作ってもいいのでは」と話した。(本田純一)

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