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 日本自動車部品工業会(東京)の岡野教忠会長は14日の記者会見で、激化する米中貿易摩擦に関し「環境変化にうまく対応できるようサプライチェーン(部品の調達・供給網)を最適化していく」と述べ、状況に応じて拠点や調達先などの見直しが必要になるとの見方を示した。

 岡野氏によると、中国での自動車販売が停滞しているほか、4月以降はインドの落ち込みも大きいという。ここ数年拡大が続いた市場動向が一変しつつあり「経営陣にとって難しいかじ取りが必要になる」と話した。

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