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 日本オリンピック委員会(JOC)は9日、東京五輪で実施される各競技団体の幹部とテレビ会議を開き、新型コロナウイルスの感染拡大の影響についての聞き取りで、協賛金やチケット収入の減少で財政悪化を憂慮する声が相次いだ。籾井圭子常務理事は「JOCができること、他の機関に要望を出さないといけないことを整理して、統括団体として働き掛けをしていきたい」と述べた。

 JOCによると、会議には24競技団体の会長や専務理事、事務局長が参加。主に強化、財政、選手選考の3点で意見を聞いた。

 大幅な収入減への懸念が深刻で、会員の登録や放送権料、露出機会の減少を見込む団体も多かった。

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