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 日本ラグビー協会の岩渕健輔専務理事は16日、理事会後にオンラインで取材対応し、国際統括団体ワールドラグビー(WR)が2022年5月に選定する27年と31年のワールドカップ(W杯)について、招致するかどうかを11月までに理事会で話し合う考えを示した。これから招致準備を整えるのは難しいとみられるが、意見を聞いて方向性を決める。25、29年の女子W杯についても検討する。

 アジアで初めて開かれた昨年の大会は、184万枚弱のチケットを売り、99%の販売率を達成。経済波及効果は過去最大の6464億円となるなど大成功を収めた。

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