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 新型コロナ感染拡大を受けた昨年春の緊急事態宣言の期間中、18%の人が治療の必要なうつ状態にあり、48%がストレスを感じていたとする約1万1千人へのオンライン調査結果を、徳島大の山本哲也准教授(臨床心理学)らのチームが26日、発表した。

 単純比較はできないが、コロナ流行以前の別の研究や調査に比べ割合は増加。欧州のように強制的でなく、自粛に頼る「ゆるいロックダウン」でも負荷が大きいことを示した。

 ストレスが特に高かったのは、医療関係者や39歳以下の若い世代、精神疾患の既往歴がある人。チームは「個々人の事情に合わせた、きめ細かな支援が必要だ」とした。

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