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 東京商工リサーチは20日、2021年に希望退職を募った上場企業は84社あったとの調査結果を発表した。20年の93社からは減ったが、2年連続で80社を超えたのはリーマン・ショック後の09、10年以来。募集人数も判明した69社だけで1万5892人に上り、新型コロナの影響の長期化で業績が悪化した企業を中心に、人員削減の傾向が続いている。

 業種別では、三陽商会やワールドなど「アパレル・繊維」が11社で20年に続き最多。外出自粛や在宅勤務の浸透による衣類の売り上げ減少が響いたとみられる。国内生産拠点の集約が進む「電気機器」(10社)などが続いた。

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