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 筑摩書房と中央公論新社、河出書房新社、角川春樹事務所の出版4社が、文庫本の本文を印刷する用紙を共通化することが21日分かった。2月刊行分から順次用紙を切り替える。出版不況が続く中、用紙の確保と調達価格の安定化が狙い。中央公論新社によると業界初の取り組みという。

 「ちくま文庫」「中公文庫」「河出文庫」「ハルキ文庫」などを抱える4社と王子製紙が用紙を共同開発した。これまで文庫本の本文用紙は、各社が独自の仕様を持ち、色合いや紙の厚さが異なっていた。近年は書籍の販売低迷で、製紙会社側が出版社ごとの用紙生産を維持するのが難しくなり、共通化を協議してきた。

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