株式投資の指標（上） 収益性示す配当利回り

　株式に投資する際は、いくつかの指標を知っておくと役に立ちます。その一つが「配当利回り」です。これは１株当たりの「年間配当額」を株価で割った数字に１００を掛けた値で、投資初心者にも分かりやすいデータと言えるでしょう。 関連ニュース 配当総額６４７億円２年連続減　県内上場８０社 ＩＨＩが５０億円赤字に下方修正　９月中間、８年ぶり通期無配 兵庫県内上場８１社　配当総額３年ぶり減少

　例えば株価が千円で、中間と期末の配当額が１株１５円の銘柄があったとします。この場合、年間配当額は３０円です。これを株価の千で割り１００を乗じると「配当利回り３％」ということになります。
　配当利回りは国債の利回りなどと比較し、収益性判断の参考にします。今は超低金利なので、利回りが長期国債を上回る株も多数あって、２％を超えれば「高配当銘柄」と呼ばれたりします。
　株価が関係するので、ある会社の年間配当額が他の会社より多くても、配当利回りをみると優劣が逆転するということもあります。
　現在、証券会社や大手商社などには、利回りが３％を上回る銘柄もあります。ただ、業績が悪くなると企業が配当を減らしたり、ゼロ（無配）にしたりすることも珍しくありません。
　また、業績が多少変化しても配当をあまり変えない企業と、業績変動に応じ配当を大きく増減させる企業に分かれます。配当を重視する場合は、業績はもちろん、会社の配当方針にも注意すべきでしょう。
　このほか、株主優待を金額に換算した後、株価で割って算出する「優待利回り」というデータを活用している投資家もいます。
　優待で金券を配る企業があるほか、居酒屋チェーンが自社の店舗で使える飲食券を贈る例もみられます。こうしたケースは利回りを計算しやすいのですが、進呈するのが食品といった場合は金額換算が難しくなります。
　投資の際に配当利回りと優待利回りを合計した数値が高い銘柄を買うのも一つの方法ですが、これまであった株主優待がなくなる可能性も頭に入れておきましょう。