【１】危機意識　避難すれば助かった命

　避難の有無が命の行方を左右する。悔やんでも悔やみきれない。西日本豪雨をそう振り返る男性がいる。 関連ニュース 福祉避難所、明石市が強化　収容体制、36施設714人に拡大　災害時移動困難な高齢者ら対象 東京の企業と相生市、災害時の応援協定　避難所へ日用品供給　在庫4万点、職員の事務用品も 災害時のトイレ「もしも」に備え　伊丹のNPOが冊子　避難生活に役立つグッズや注意点、漫画で紹介

　２０１８年７月６日朝。気象庁の大雨特別警報が広島県に発令される半日前のことだった。
　「明るいうちに、いつも通り避難するように」。仕事に出掛ける前、同県坂町の男性（５０代）は妻（４０代）に念を押した。
　山あいの自宅前には川が流れる。「水位が増えなければ上流で（雨水が）せき止められている。土石流になるから、その時は何も持たずに逃げろ」。妻は「分かったよ」と応じた。
　結婚から２０年以上、妻や子どもたちと繰り返してきたやりとりだ。数え切れない避難は家族の習慣となっていた。避難先は約１０メートル離れた実家。１メートルほどだが、自宅よりも高台になっている。男性の亡父がかつて経験した土石流でも無事だった場所だ。
　午後８時すぎ、職場で携帯電話が鳴った。
　「母さんと姉さんが流された」
　長男の言葉に耳を疑った。「なぜ避難していない」
　後から聞いた状況はこうだ。妻と長女は実家に避難していたが、自宅２階に残っていた長男を心配し、様子を見に戻った。自宅前から「はよ来（き）んさい！」と呼び掛けたが、長男は降りてこなかった。直後、山から噴き出した濁流が一瞬で妻と長女を押し流した。長女は助かったが、妻は半年が過ぎた今も見つかっていない。
　　　　◇
　平成最悪の水害となった西日本豪雨。死者は１５府県２２２人、行方不明者は３府県で９人に上る。兵庫県でも２人が死亡した。
　大惨事から半年たち、「避難」を巡る課題が見えてきた。自治体が出す避難情報の中で、最も重い「避難指示」。これを受け、実際に指定避難所へ逃げた住民の割合（避難率）が、極めて低かった。
　被害の大きかった広島、岡山、愛媛３県１７市町で４・６％。兵庫県１０市町では２・１％にとどまった。避難情報の重さと住民の危機意識が直結していない。
　　　　◇
　「息子に避難の重要性が伝わっていなかった」。男性は唇をかみ、言葉を継いだ。「自分の父親がしてくれたように、土石流の怖さを真剣に教えていれば…」
　男性の亡父は、かつて目の当たりにした土石流について何度も語ってくれた。
　「屋根より高い岩が迫ってきた」「岩は川を飛び出てくる。でも、実家なら命は取られん」
　何十回と避難したが、土石流は一度も起きなかった。長男が疑問をぶつけてくることはなく、避難に納得していると思っていた。
　「家族全員を避難させられなかった」
　いまだ涙は枯れない。自責の念が絶えず胸を締め付ける。（金　旻革）
　　　　◇　　◇
　大阪府北部地震、西日本豪雨、台風２１号など昨年も災害が相次いだ。災害が起きるたび、命を落とす人がいる。阪神・淡路大震災から２４年。南海トラフ巨大地震は３０年以内の発生確率が７０～８０％とされ、揺れとともに津波を引き起こす。「命を守る避難」をいま一度考えたい。