「何となく賛成」から転換/開催意義見いだせず
開幕まで1カ月余りとなった東京五輪・パラリンピックに対し、国民の厳しい視線が注がれている。新型コロナウイルス禍の収束が見通せない中、各種世論調査では中止や再延期を求める意見が多数を占め、開催を進める国際オリンピック委員会(IOC)や五輪組織委員会への批判も渦巻く。スポーツと国民意識や政治の関係性を研究し、昨年「東京オリンピックの社会学」を出版した関西学院大社会学部の阿部潔教授(56)は「『何となく賛成』で開催を肯定してきた層が、コロナ禍でその意義を見いだせなくなった」とみる。私たちは五輪とどう向き合うべきなのだろうか。(横田良平)
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