新型コロナ禍で小売り各社が苦戦する中、同社の２０２０年８月中間決算（単体）は売上高、純利益とも中間ベースで過去最高を更新した。緊急事態宣言が出た４、５月は客数が前年同月比で微減したが、６～１１月は客数、客単価とも増加した。

　粉ミルクなど育児の必需品も多く取り扱い、乳幼児を連れて外出するのをためらう世帯の「巣ごもり需要」も取り込んだ。

　店づくりの特徴は広さの他にもある。セルフサービスが中心で、衣類はハンガー掛けでたたみ直す必要がなく、従業員は常時２～３人と少ない。人件費や販管費などのコストが高くなる繁盛店ができないよう、店舗数を増やして１店舗への客の集中を防ぎ、「混まない店」を成り立たせている。

　８月に就任した大村浩一社長（３３）は、「買い物のしやすさと低コストを目的とした店づくりが結果として、コロナ禍でも安心できると評価された」とする。新規顧客を獲得し、足が遠のいていた客にも改めて品質と価格に関心を持ってもらうきっかけになった。

　国内の店舗数は１００８店（１１月末）。大村社長は「人口１０万人の商圏に１店舗の割合で出店しており、５年後に１２００店舗を目標にしている。子育て家庭の暮らしを豊かにする商品を提供し続け、収益につなげる」と話す。