日本ケミカルシューズ工業組合（神戸市長田区）によると、加盟企業の大半が同区周辺に集まる。震災による倒壊や火災によって約８割が一時操業不能に。再開できた業者も、中国産などの輸入品との競争や不況で廃業。コロナ禍も追い打ちをかけている。

　生産額は１９年に３３０億６００万円と震災前から半減。コロナに伴う外出自粛でおしゃれの機会が失われ、２１年には１７７億４１００万円にまで落ち込んだ。

　震災を機に、生産コストの安い中国など海外生産に転じる企業が増え、組合企業の従業員数は震災前年の６４４４人から、２２年１１月には２３２２人と約３分の１に。下請けも含めると、約４万人から約４分の１に減った。製造には熟練の技が要り、人材の育成や確保も簡単ではないという。

　その中、業界は再興に向けて統一ブランド「神戸シューズ」を発足。１１年に裁断や縫製の規格を設け、１４年には特許庁の地域団体商標登録を受けた。ファッションや機能性の高さを売りに、百貨店からの引き合いも出てきているという。

　企業数は減ったが１社平均の生産額は、コロナ前の１９年には約３億９千万円と、震災前の１・３倍に拡大した。２５年の大阪・関西万博や神戸空港の国際化を見据え、地元神戸での直営店開設を目指す。

　新井康夫理事長（６８）は「生産額はコロナから少しずつ盛り返し始めている。ブランドを国内外にＰＲしながら、将来的には企業数も１００社まで戻したい」と前を見据えた。