経済
規格外イチゴで新商品を 県立大生ら、メーカーと共同開発へ レシピやPR方法磨く
兵庫県産のイチゴの規格外品を使った商品開発に、兵庫県立大の学生らが挑戦している。カフェなどの市場調査や食品メーカーへの聞き取りを経て、西脇市の農園を視察。果物の特性や課題を踏まえ、新商品のアイデアを膨らませている。
規格外品は、青果として出荷できず捨てられることもあり、有効活用は喫緊の課題となっている。兵庫県流通戦略課が本年度から進める流通促進事業の一環。同大国際商経学部グローバルビジネスコースの26人が取り組んでいる。
学生たちは10月から商品開発を始めた。大阪・梅田のカフェやパン販売店などを巡り、陳列法や顧客層、商品名などについて調査。食品メーカーの担当者の話も聞き、商品のレシピやデザイン、価格、PRの方法などを詰めてきた。
11月下旬には、約3300平方メートルでイチゴ約2万1000株を育てる「篠田いちご園」(西脇市)を訪ねた。篠田重一代表はイチゴづくりの流れのほか、年間生産量約15トンのうち、5~6%ほどが規格外品となり、青果として出荷できていないことなど課題を説明した。学生たちは、ビニールハウスでの水やりや温度管理などを質問。イチゴを手に取って写真を撮ったり、摘みたてのイチゴを試食したりした。
同大1年の木元海聖さん(19)は「ビニールハウスでイチゴを見ながら話を聞け、生産の特徴などがよく分かった。商品化のアイデアをさらに磨いていきたい」と話していた。
学生らは来年1月下旬に同大で開く発表会で、新商品のレシピや狙い、販売法などを説明。共同開発する阪急ベーカリー(大阪府高槻市)の担当者らにプレゼンテーションする。(三宅晃貴)



















