コロナ禍では収入や学歴が低いほど「余暇の身体活動」が少ないことを、神戸大大学院人間発達環境学研究科の喜屋武（きゃん）享助教と琉球大医学部の高倉実教授が分析し、発表した。喜屋武助教は「行動制限や休業要請によって経済格差が広がり、健康格差にもつながりかねない」と警鐘を鳴らしている。

　研究は、「笹川スポーツ財団」（東京）が２０２０年８～９月に実施した身体活動調査のデータを基に実施。喜屋武助教らが必要な項目がそろった２２９６人分を分析した。

　教育水準、世帯収入と身体活動との関係に着目。収入と「余暇の身体活動」の格差を調べると、「等価所得１３７・５万円未満」は「同５５０万円以上」の０・５８倍だった。一方、学歴と「仕事の身体活動」の格差については、「高卒以下」が「大卒以上」の１・９倍と、学歴が低いほど長いことが判明した。時間を十分に余暇に割きにくいことがうかがえるとしている。

　喜屋武助教は「行政がコロナ禍で支援が必要な人々の実情を捉えられていない可能性がある。誰をどう支えるか、政策の方向性を決める上で参考になれば」と話している。

　研究成果をまとめた論文は４月、英学術雑誌「Ｐｕｂｌｉｃ　Ｈｅａｌｔｈ」に掲載された。（大橋凜太郎）

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