神戸新聞社など全国の地方紙１２社が参加する「第１７回地方紙フォーラムｉｎ鹿児島」が１７日、鹿児島市の南日本新聞会館であった。新型コロナウイルス禍の中、地域に密着した報道の果たす役割を探った。

　日本地方紙ネットワークの主催。新型コロナの感染状況を踏まえ、初めてオンライン形式で開き、各社の記者が報告した。

　神戸新聞の霍見真一郎記者は、大規模な院内感染が発生しながらも、コロナ治療の「最後の砦（とりで）」であり続けた、神戸市立医療センター中央市民病院の幹部職員インタビューを連載したと報告。「視点が異なる複数の幹部の声を伝えることで、院内の様子を立体的に再現できた」と述べた。

　南日本新聞奄美総局の藤崎優祐記者は人口５千人余りの与論島で約５０人が感染する事態を追った。感染者を中傷する空気は感じられなかったとし、「現地に入らなければ分からない実態を伝えることができた」と振り返った。

　高知新聞の芝野祐輔記者は「感染者が自殺した」というネット上のデマを、記事で否定した経緯を紹介。「報道でデマは収まった。誰でも情報発信が可能だからこそ、新聞の信頼性が問われている」と述べた。