阪神・淡路大震災から１５年を前に、神戸新聞社は、震災で家族を亡くした人たちを対象に、アンケートによる調査を初めて実施した。３０３人が回答し、そのうち子どもを失った遺族は３人に１人が、その死を今も受け入れられないと感じ、とりわけ深刻な影響が続いていることが分かった。また「経済的、精神的な理由で今も生活に影響がある」との項目に、回答者全体の半数が「当てはまる」と答えた。

　調査は昨年１１～１２月、遺族約６００世帯に質問用紙を郵送した。

　現在の心境を聞く「家族、親族の死を受け入れられたと感じる」との項目に、「全く当てはまらない」「あまり当てはまらない」と答えた人は計３６・２％。ほかの家族を亡くした遺族よりも際立って多く、逆縁となった遺族のつらさを映す結果となった。

　２７歳の次女を亡くし、「全く当てはまらない」と回答した７０代の女性は〈もう大丈夫かなと思いながら、震災が近づくと新聞やテレビで特集が報道され、見るとたまらなく涙が出てきます〉と、自由記述欄に書いた。

　また、１９歳の長女を亡くし、丹波市に住む６０代の女性は〈話し合える人もなく暮らす中で、人に言えず苦しんでいる〉と記した。震災当時はグリーフ（悲嘆）ケアへの関心も低かったため、支援の手が届かないままのケースも多いとみられる。

　また「１月１７日が近づくと体調や感情が不安定になる」との設問で、子どもを亡くした人は「よく当てはまる」「少し当てはまる」の合計が過半数を占め、これもほかの遺族と比べて多かった。

　一方で「死を受け入れられたと感じる」との設問に、子どもを亡くした回答者のうち「よく当てはまる」「少し当てはまる」と答えた人の合計も半数強あり、一人一人受け止め方が違うことをうかがわせた。

　なお「今も生活に影響がある」との設問では、配偶者を亡くした回答者の３６・４％が「よく当てはまる」と答え、子どもを亡くした回答者の２７・５％を上回った。（小西博美）

2010/1/8