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 総務省の調査によると、2018年で60代のスマホ所有率は約6割、70代でも3割近くまで増えている。家族に勧められ、従来型の「ガラケー」から切り替えたものの、「使い方が分からないから解約したい」など相談や苦情も相次ぐ。専門家は「シニアをサポートする場が少ない」と指摘する。

 兵庫県立消費生活総合センターによると、県内の60代以上のスマホ利用者から18年に寄せられた苦情・相談は計767件に上る。15年と比べると3割増。使い方が難しいから解約したい▽架空請求のメールが届いた▽店員から「安い」と言われたが料金が高い-などが多いという。

 スマホ歴5年の神戸市須磨区の女性(71)は検索機能が分からず、販売店を訪れたが「若いスタッフにとっては当たり前なのか、自分が困っていること自体を理解してもらえなかった」と苦笑。同市中央区の女性(70)も「文字が小さくて分かりづらい。字を大きくしたら画面からはみ出てしまう」と困り顔だ。

 スマホを巡る問題に詳しい兵庫県立大環境人間学部の竹内和雄准教授は「需要の広がりに、サポートする態勢が追い付いていない。学生が教えるのは世代間のコミュニケーションも育まれ、良い取り組み。行政や民間主催の教室だけでなく、地域交流の場に組み込むことも効果的だ」と話す。(千葉翔大)

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