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自宅の一室で、チャットで同僚らと情報交換しながらプログラミング作業を進める伊藤淳一さん=西脇市(撮影・中西幸大)
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自宅の一室で、チャットで同僚らと情報交換しながらプログラミング作業を進める伊藤淳一さん=西脇市(撮影・中西幸大)
ソファでパソコンを広げる藤井祥平さん。同僚とチームワーク用のアプリで連絡を取り合う=神戸市中央区(撮影・中西幸大)
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ソファでパソコンを広げる藤井祥平さん。同僚とチームワーク用のアプリで連絡を取り合う=神戸市中央区(撮影・中西幸大)

 新型コロナウイルス感染拡大で、職場に出勤せず、自宅などで勤務するテレワークをする人が増えた。感染が再拡大し、終息が見通せない中、今後も普及が進むとみられる。8年前から完全在宅勤務という兵庫県西脇市のIT企業社員と、映像やIT分野に進出した企業でテレワーク環境の改善に取り組む若手幹部に、こなし方や利点を聞いた。(大島光貴、中務庸子)

 西脇市。田園地帯の一角に、プログラマー伊藤淳一さん(43)の自宅はある。東京のウェブシステム開発会社ソニックガーデンの正社員。2012年の入社時から在宅勤務を続ける先達(せんだつ)だ。

 パソコンを起動し、会社のオンラインシステムに入れば、そこがオフィス空間だ。画面には社長以下約50人の顔写真がずらり。話したい人に呼び掛ける。簡単なやりとりはチャット、込み入った内容はビデオ通話で。伊藤さんは「コミュニケーションに不便を感じたことがない」と言い切る。

 出版社やNPO法人などの依頼を受け、電子商取引(EC)のサイトやアンケートシステムを開発する。顧客ともビデオ通話で定期的に打ち合わせ、各地でテレワークする同僚と仕上げていく。

 西脇は、妻(34)の出身地だ。自宅敷地に併設する小さなパン店を妻が切り盛りする。伊藤さんは勤務中、家事や子育てを手伝うこともしばしば。チャットで「ちょっと席を外します」などと知らせれば支障はない。

 同社では現在、従業員約50人全員が東京、長野、愛媛、沖縄などでテレワークをしている。可能にするのは、社員の技術や人柄への信頼だという。採用選考に力を入れ、伊藤さんの試験も約半年に及んだという。

 伊藤さんは「社員が互いのスキルや、働き方を理解し合っているからこそ、余計な手続きや規則で縛られる手間やストレスを感じずに、自分の仕事に集中できている」と実感する。

 神戸市中央区の藤井祥平さん(29)は金属加工の兵庫ベンダ工業(姫路市)で事業戦略部長を務める。自宅のワンルームマンションで、ソファに腰掛けた藤井さんが膝に乗せたノートパソコンを開く。

 同社は映像やIT分野にも進出。14年入社の藤井さんは、新分野の事業開発や社内の業務環境の改善を担う。テレワークの制度設計にも携わり、自らも週に2日程度、喫茶店や自宅で仕事をする。

 東京や京都で在宅勤務する社員もいる。難しいのは、勤務状況の把握だ。当初はパソコン画面の状況が1時間ごとに上司に自動送信されるソフトも試したが、上司も部下も心理的な負担が増した。

 現在は毎週、チャット上で進捗(しんちょく)を確認し合い、時にはビデオ会議で顔を見て話す。特に、部下や後輩の状況はこまめに確認し、いざというときにサポートできるよう目配りを欠かさない。

 藤井さんは「緩みすぎないよう、日や週ごとの目標を自分で設定し、達成状況を同僚と共有するよう心掛けている」と話す。

■経験者78%「続けたい」

 多様な働き方を可能にするテレワーク。定着に向け、ハード、ソフト両面の課題が浮かび上がっている。

 産学労でつくる関西生産性本部(大阪市)が企業や労働組合、大学などで働く人を対象に実施したアンケートでは、在宅勤務を経験した回答者389人のうち78%が継続を希望した。

 一方、出社の必要性を感じることが「よくある」「たまにある」とした人は計75%に上った。機密性が高い資料を扱うケースや、決裁や契約に印鑑を必要とする商習慣が壁になっているという。情報セキュリティーの強化や契約の電子化などが不可欠だが、企業によって取り組みにばらつきがある。

 在宅勤務でストレスが「増えた」「やや増えた」は計32%。仕事のやりがいが「低くなった」、人事評価が「不安」という回答も一定数あった。

 新型コロナウイルス感染再拡大で、政府は各企業に再びテレワーク率7割を求める中、心のケアを含めた労務管理のあり方や業務内容の見直し、評価制度の改革などが求められそうだ。(中務庸子)

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