「全ての農地を見回ることはできない。実際に見に行かなくても、作物の状態が分かるのは大きい」

　兵庫県丹波篠山市味間奥の株式会社「アグリヘルシーファーム」の役員、前田雅弘さん（４２）は今年導入した「営農支援アプリ」に舌を巻く。前田さんを含めた９人が、甲子園球場２０個分を超える田畑約５００枚（計８５ヘクタール）で水稲や黒大豆などを育てている。

　パソコンやスマートフォンで、植え付けた日付を入力すると、人工知能（ＡＩ）が天気予報や過去の気象データ、人工衛星写真といった情報と合わせて分析。作物の成長速度を細かく予測し、収穫の最適な時期を教える。

　丹波地域が豪雨に見舞われた７月３日の数日後には、稲の様子を見て回った。アプリが「葉いもち病」の発生リスクの上昇を警告していたからだ。酷暑の中、人が農地に足を運ぶのは、本当に必要な時だけになりつつある。

　来年には、アプリと連動して自動的に肥料の散布量を調節する機械の導入も検討する。前田さんは「『こんなのがあればいいのに』という技術が現実になりつつある」と言う。アプリ利用料も低下し、同社が支払うのは年間約３万円だ。

　データを生かした農業はアプリ以外にも。丹波県民局は３年前から市内１２カ所で、土壌センサーの実証実験中。深さ１５センチの地中で、土壌の水分や温度、肥料の浸透具合を計測し、スマホでいつでも確認できる。

　「土壌の水分量が２０％を切るかが水やりの目安。勘よりセンサーの方が信用できる」。山の芋の地域特産物マイスター、平野正憲さん（７５）＝丹波篠山市＝は、最新技術を歓迎する。

　近畿で史上初めて６月中に梅雨が明けるなど、農家泣かせの天候が続くが、センサーのおかげで水管理の心配はなかった。葉や地表の渇き具合で判断するしかない以前なら、毎日やきもきしただろう。

　経験と勘からデータとＡＩへ－。丹波篠山市の田んぼや畑で、ハイテク技術による転換が進んでいる。（那谷享平）