新潟県中越沖地震（２００７年）に見舞われた柏崎市の星野健二さん（８０）は、１人住まいの自宅が全壊した。「何とか元の場所に戻りたい」。願いはかない、今、跡地に立つ２Ｋの建物＝写真＝で生活する。
建物は実は、０９年夏まで星野さんが一時暮らしていたのと同タイプの仮設住宅だ。通常のプレハブとは違い、壁には木製パネルが使われ高機密・高断熱。冬でも暖かく、広さも約３０平方メートルと、１人暮らしには申し分なかった。
すっかり気に入った星野さんの要望を受け、仮設を建てた地元の工務店「ウエキハウス」が恒久住宅に転用した。仮設は県へのリース物件だったため、返還された建物を再利用できた。
基礎工事も含め費用は４５０万円。貯金や支援金で支払えた。一時は福祉施設への入居も勧められた星野さんだったが、今も地震前と同じように自宅に亡き両親の写真を飾り、毎日お経を唱える。
最近の災害では、仮設を地域に分散して設けたり、集落単位で入居したりと、工夫が凝らされるようになった。「地元にとどまりたい」との被災者の要望や、コミュニティー維持に配慮した取り組みだ。これらは阪神・淡路大震災の教訓を踏まえた改善策だった。
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大震災で建設された仮設は４万８３００戸。多くは郊外に建ち、住まいを失った上、地域を離れた被災者は少なくなかった。
そのような状況下、神戸市兵庫区の本町公園には２０００年４月まで、行政が建てた「応急仮設住宅」ではない仮設があった。
「ここに残りたい。その一心」。運営委員長だった河村宗治郎さん（７３）は振り返る。地震直後、公園には４００人もの住民が避難していた。自衛隊がテントを設営したが「長くは暮らせない」と感じた河村さんは、早急に仮設を建てる必要があると考えた。
公共空間への建設は法的な問題もあった。だが、テント暮らしの住民の中にはすぐ近くの神戸中央卸売市場にパートで勤める人も多かった。「この土地に一人一人の暮らしが根付いている」と、公園での仮設にこだわった。
４５戸が大震災の５カ月後、日本基督教団からのカンパで完成した。それから約５年。住民は近くの復興住宅に移り住むなど、大半が望み通り、住み慣れた町での再出発を果たした。
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大震災では、被災者が自力で建てた仮設住宅も約５０００棟あったとされる。しかし、公的支援はなく、それは今も変わらない。
岡本忠男さん（６７）＝神戸市長田区＝も、自力で仮設を建設した１人だ。借地を地震後、地主から買い取ってプレハブを建て、自宅の本格再建までの７年間を過ごした。
土地区画整理の対象地区だったため、プレハブの建設費は移転補償で賄えた。しかし、周辺には借地・借家人も多く、長田を去った顔なじみもいる。「借地でも、地主さんの自力仮設を支援するような仕組みがあれば、もっと状況は違ったのに…」と岡本さん。
次の大地震も予測されている。それまでには、大震災が残した課題に答えを出さなければならない。（田中陽一）
