兵庫県の教職員の精神疾患について、新型コロナウイルス感染拡大の影響が明らかになった。長期休校、行事の縮小、感染対策…。昨春からめまぐるしい変化と異例の対応に追われてきた学校現場。専門家らは「影響の判明が改善につながれば」と期待するが、負担軽減への道筋は見えない。

　９月初め、緊急事態宣言中の新学期が始まったばかりの神戸市立中学校。職員室は慌ただしい。

　音楽会、運動会、修学旅行と多くの行事は本年度も内容が二転三転。そのたびに一から相談、会議、保護者への伝達の繰り返しだ。「無限ループ。もう何回やったか分からない」。男性校長はため息をついた。

　昨春の長期休校後、学校現場は混乱が続く。距離の確保や消毒など、学校生活での感染対策を徹底。地域住民や業者に消毒などへの協力を頼む選択肢もあるが、「外部の人を入れる方が心配だ」との声もあり、教職員が担う学校は多い。

　また、前年度は休校による学習の遅れを取り戻すため、授業により多くの時間を充てた。本年度は若年層に感染が広がり、懸念すべき状況はさらに増えた。

　「いつ起きてもおかしくない学校閉鎖を視野に入れている」と男性校長。そうなっても授業が遅れないよう、オンライン授業の環境整備を急ピッチで進める。

　「教える方も不慣れな上に研修の時間も少なく、てんてこ舞い。全ては子どもが下校した６時以降から。授業研究も含め、一体、何時に帰れるのか」。残業時間の減らない日々が続く。

　「もし職員室で陽性者が出たら、どうしたらいいのか。学校は回らない」と懸念。「教師は元気で当たり前、ではない。みなストレスがうまく発散できない状況だ」と訴える。

　多くの学校で同様の状況が続く中、教員の心のケアなどに取り組むＮＰＯ法人「共育の杜」（東京）の藤川伸治理事長は「コロナと教職員の精神疾患との関連を明らかにした例は聞いたことがない」といい、「疲弊する学校現場の実情を保護者らに知ってもらう上で評価したい」と強調。

　「国が全国の統計をとれば、教職員のストレス対策を自治体ごとに比較する材料になるのではないか」と提案した。（古根川淳也、鈴木久仁子）