新型コロナウイルスの新変異株「オミクロン株」の急拡大で、治療法が限られる妊婦の感染に、警戒感が高まっている。妊婦には軽症者向けの飲み薬（経口薬）「モルヌピラビル」が使えず、ウイルスの増殖を抗体で防ぐ中和抗体薬も条件付きの使用が求められるためだ。兵庫県産科婦人科学会の山崎峰夫会長（６５）は「感染力の強さを改めて認識し、予防を徹底してほしい」と訴える。（霍見真一郎）

　山崎会長は、周産期医療のパルモア病院（神戸市中央区）で院長を務める。神戸市内では、昨年秋以降はしばらくなかった妊婦のコロナ感染が今月５～１６日の１２日間で計１１人が確認されたといい、「一気に広がっている印象」と話す。

　兵庫県がまとめた感染者の年代別割合（１３～１９日）で、２０代が最多の２８・８％、１０代と３０代も入れると６２・５％と、妊婦が多く属する若い世代に感染が爆発的に広がっている。

　妊婦は症状が重くなる傾向を示すデータもある。国立成育医療研究センターなどのチームが、２０２０年１月～２１年４月、データベースに登録された１５歳以上４５歳未満の女性入院患者約４千人を分析したところ、酸素吸入が必要となるような中等症以上になる割合は、同世代の妊娠していない人と比べて妊婦の方が２倍近く高かった。さらに感染経路をみると「家族から」が約４割で、妊娠していない女性の約２割よりも多い。

　一方、政府が現在、コロナ感染症治療の「切り札」と位置づける飲み薬モルヌピラビル（販売名ラゲブリオカプセル）は、胎児に悪影響が出る恐れがあり、妊婦には使えない。妊婦が対象となる有効で安全な経口薬は未開発だ。

　また、体内に注入した抗体がウイルスの侵入を防ぐ中和抗体薬「ソトロビマブ」（販売名ゼビュディ点滴静注液）は、妊婦に対しては「有益性が危険性を上回ると判断される場合」との条件に限って投与できる。重症で施すステロイド薬は使えるものの、軽症の妊婦への治療法は少ないのが実態だ。

　さらに、病院内でクラスター（感染者集団）が発生し、分娩を一時的に中止せざるをえない懸念もつきまとう。

　県産科婦人科学会は県に対し、妊婦をコロナワクチン３回目の優先接種の対象に加えるよう申し入れ、家庭に感染者が出た場合、宿泊療養施設などを使った隔離を働きかけている。山崎会長は「妊婦のいる家庭は、洗面所のタオルを家族ごとに分けたり、寒くても部屋を換気したりし、対策を徹底してほしい」と呼びかけている。

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