東日本大震災は１１日で発生から丸１１年となる。これを前に、民間気象会社「ウェザーニューズ」（千葉市）は、全国の約１万人を対象にした災害に関する調査で、家庭での非常食の平均備蓄日数が平均３・０９日で震災後最高になったと発表した。近年の相次ぐ豪雨や台風に加え、２年以上続く新型コロナウイルス禍で、備蓄の意識が高まったとみている。

　調査は２０１０年以降、ほぼ毎年行っている。今年は２月２４～２７日、インターネットで全国の２０歳未満から６０歳以上までの９４９５人に尋ねた。

　非常食の備えを尋ねる質問は、複数の項目から回答を選択してもらった。それによると回答は、１週間分＝２５％▽３日分＝４２％▽１日分＝１０％▽用意していない＝２３％－となった。備蓄しているとした割合が全体の７７％を占めた上、平均備蓄日数は１８年から５年連続で増え、初めて３日を超えた。

　都道府県別では、宮城（３・５２日）や福島（３・４４日）など東日本大震災の被災地は高い傾向がうかがえた。関東では東京の３・３０日をはじめ、埼玉、千葉、神奈川も３・１～３・３日台で、いずれも全国平均を上回った。

　一方、関西では大阪が２・９１日、兵庫が２・９８日とやや低く、京都は３・１８日とやや高かった。ほかの主な地域では、北海道＝３・１６日▽愛知＝２・７１日▽広島＝２・６９日▽福岡＝２・５３日－となっている。

　このほか、災害に関する情報の入手方法では、年々増加するスマートフォンが６３％を占め、テレビ（１６％）、ラジオ（１２％）などを大きく上回った。また、避難場所を知っている割合は、自宅近くは９３％だったのに比べ、会社や学校付近は７２％とやや低かった。（井川朋宏）