兵庫県立工業技術センター繊維工業技術支援センター（西脇市野村町）が、沖縄産パイナップルの葉を使った糸を開発し、播州織の布づくりに取り組んでいる。目指すのは「かりゆしウエア」としての商品化。その先に見据える持続可能な開発目標（ＳＤＧｓ）の実現は、廃棄資源の再利用にとどまらない。（伊田雄馬）

　２０１７年設立のスタートアップ企業「フードリボン」（沖縄県大宜味村）との共同プロジェクト。地域資源を活用し、循環型社会を目指すことを企業理念に掲げる同社は、シークワーサーの果皮を使ったアロマオイルやサプリメントなどを開発してきた。

　パイナップルの葉は繊維質のため、畑にすき込んでも土に分解されにくく、廃棄されてきた。その特性に注目し、布の開発に乗り出した同社は、葉の繊維を使った服を試作、販売するなどしたが、硬い繊維から糸を紡ぐのは想像以上に難しく、２０年７月、専門的な技術を持つ同センターに協力を依頼した。

　センターの本来の任務は地場産業・播州織への貢献だが、藤田浩行所長は「ＳＤＧｓに沿った取り組みを求める声が強まる中、環境に優しい素材は産地に必ず役立つ」と考え、協力を受諾した。

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　国内で紡績技術を研究する大学や研究機関はほとんどなく、同センターにも経験を持つ職員はいなかった。藤田所長は自ら繊維と向き合い、薬品や酵素で加工性を高める実験と試し織りを繰り返した。

　パイナップルの葉の繊維は硬くて真っすぐなため、糸にしづらい。自然なねじれを持つ綿と混ぜ、まとまりを持たせて紡ぎやすくした。試行錯誤の末に紡がれた糸は、播州織の素材として十分な品質を持ち、布を織るとからっとした肌触りになった。

　綿との混紡率は５割程度で、藤田所長は「いずれは１００％を目指したい」。繊維の処理方法は近く特許出願を予定している。染めムラが起きやすいため、商品化には播州織の技術も欠かせないといい、現在、地元メーカー２社に協力を呼びかけている。

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　やんばるの日差しに育まれた自然の糸で、沖縄らしいかりゆしウエアづくりを目指す。商品化は企画段階からアパレルメーカーと協力し、ブランド展開で生産コストを回収できる仕組みを目指す。来年度中には商品化できる見込み。

　「やや高価にはなるが、理念や意義に賛同してくれる人に購入してほしい」と藤田所長は語る。従来の天然繊維や化学繊維と比べて生産・製造過程での温室効果ガスの排出を抑制できる。さらに、この共同プロジェクトが挑むＳＤＧｓ実現は、廃棄資源の再利用や脱炭素にとどまらず、途上国の現実を見据える。

　「パイナップルの産出国は東南アジアなど、賃金水準が低い国が多い」と、フードリボン社繊維事業統括マネジャーの長谷場咲可さん。協業によって得られた技術を生かし、海外展開を描く長谷場さんは「果実だけでなく葉からも収益が得られる仕組みを広げることで、農家の所得向上につなげられたら」と話す。