新型コロナウイルス流行の「第５波」で医療が逼迫（ひっぱく）し、兵庫県でも８月下旬のピーク時に自宅療養者が５千人近くに上った。主に軽症以下の患者だが、課題となるのは容体急変時の対応だ。県の委託で自宅療養者の健康観察を担う県看護協会は、離職中の潜在看護師らを集め、２月から延べ３万人以上への対応に追われている。（井川朋宏）

　今夏の第５波は、感染力の強いインド由来のデルタ株が若者を中心に流行した。感染が判明した場合、県は宿泊療養か入院を基本にしていたが、実態は軽症以下の感染者の多くが自宅療養になっていた。

　県内の自宅療養者数は、第４波では１８１７人が最多だったが、第５波では８月中旬に２千人を超え、２７日には最多の４７１５人に上った。その後減少したが、９月９日時点でも３５７４人いる。

　尼崎市では８月以降、９０代の男女３人と基礎疾患のあった４０代男性１人が自宅療養中に死亡。いずれも本人や家族の意向で入院しなかったという。ほかに西宮市で、感染者の濃厚接触者だった８０代女性が自宅で死亡し、後に陽性と判明したケースがあった。

　こうした自宅での容体急変を察知しようと、主に職務を離れていた看護師や保健師が電話対応している。

　「入力ありがとうございます。その後、お変わりないですか」。今月１日、神戸市中央区の県看護協会では、看護職の女性ら約１０人がパソコンの前に座り、次々と電話していた。

　自宅療養者は毎日朝夕の２回、専用アプリに体温や症状の有無を入力。職員はその内容を確認し、熱や症状がある人に電話をしていく。血中酸素濃度が低いなど容体が悪いと判断したり、電話がずっと通じなかったりした場合は、保健所に連絡し、往診や入院調整につなげる。

　職員は経験豊富な人が多く、患者の声のトーンや息づかいをつぶさに確認する。ある女性看護師は「とにかく患者の話に耳を傾けること。説明の仕方にも個人差があるので、ちょっとしたことでも、不安に感じる症状を詳しく聞いている」と話す。

　第４波のピーク時には、容体が悪化している高齢者がいても、病床が足りずすぐには入院できないこともあった。患者からは「こんなにしんどいのに」、「何をしているんや」と強く訴えられた。

　再び自宅療養者が急増した８月は５０代以下が目立つようになった。協会が対応したのは同月下旬に連日千人を超え、月間で約１万４千人に上った。

　同会の成田康子会長（６３）は「デルタ株は家庭内で１人が感染すれば家族全員が感染してしまう」と、感染力の強さを実感。収束していない現状に「コロナ疲れもあると思うが、若い人でも重症化するので、大丈夫と決して思わず、“自分ごと”として感染対策を続けてほしい」と呼び掛けている。

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