神戸大などの研究グループは１２日、昨年４、５月に神戸こども初期急病センター（神戸市中央区）を受診した子どものぜんそく患者数が、同期比で平年の４分の１程度となり、過去１０年で最少だったと発表した。新型コロナウイルスの緊急事態宣言が発令され、休校も続き、子どもの外出や人との接触の機会が減少。大気汚染物質を吸い込むリスクも低下したことなどが背景にあるとみている。

　２０１１～２０年の１０年間、夜間などに対応する同センターを受診し、気管支ぜんそくと診断された１５歳以下の患者数を調査。１９年までの平年は４、５月に月間７０人前後、９、１０月に同１１０人程度と、それぞれ春と秋にピークが来ていた。

　兵庫県内では昨年４月７日～５月２１日に緊急事態宣言が発令されると、ぜんそく患者は４月に１２人、５月は１９人にとどまった。一方、宣言解除後の１０月は、平年より少ないものの７１人と前年並みに増加した。

　車の排出ガスにも含まれ、呼吸器疾患につながるとされる二酸化硫黄は、神戸市内の大気中の濃度が昨春から激減し、年末まで過去１０年で最低レベルで推移した。昨春に患者が減少した要因として、この二酸化硫黄が減った上、宣言中に外出して吸い込む機会が減ったと推測。さらに休校で人との交流が減り、さまざまなウイルス感染症にかかる可能性も低下したためとみている。今回の調査結果は１０月下旬に国際科学雑誌に掲載された。

　神戸大大学院医学研究科の山口宏特命助教（４４）＝小児科学分野＝は「新型コロナの収束に伴って活動が活発化することで、ぜんそく患者が再び増える可能性がある。マスクや手洗い、うがいといった感染対策はぜんそく予防にも重要」と話した。（井川朋宏）