播磨灘や大阪湾を望む丘陵のあちこちにソーラーパネルが広がる。この１０年で、官民連携の再生可能エネルギー（再エネ）拡大が進められた兵庫県の淡路島では太陽光発電施設が相次いで建設された。世界がカーボンニュートラル（温室効果ガス排出の実質ゼロ）に向かう今、島は日本の脱炭素戦略の道筋を探る先進地となった。だが、その構想は転換期を迎えている。（石沢菜々子）

　島の北部、淡路市野島貴船の山腹で、見渡す限りのソーラーパネルが陽光を集めていた。淡路貴船太陽光発電所の松村孝一社長（６７）は「山を切り開かなくてもいい適地があったことで、これだけの規模の発電所ができた」と語る。

　神戸市の建設会社が設置し、２０１４年から稼働する。甲子園球場１７個分（約６７ヘクタール）の敷地は、関西空港の埋め立てなどに使った土砂の採取跡地を活用した。約１４万枚のパネルの発電出力は計３０メガワット。一般の１万世帯以上をまかなえる、国内最大級の大規模太陽光発電施設（メガソーラー）だ。

　人口減少に危機感を抱く淡路島は１１年、エネルギーや食料の自給自足を目指す「あわじ環境未来島構想」を打ち出した。日照時間の長さや山に遮られない地形を売りに、メガソーラー級だけで約４０カ所が整備された。国の特区に指定され、２２年に３期目の申請手続きに入る。

新規施設頭打ち

　政府は昨秋、国内の電源構成に占める再エネの割合を、３０年度までに１９年度から倍増させる計画を掲げた。高まる再エネ拡大の機運とは裏腹に、淡路の再エネは明らかな伸び悩みを見せている。

　最大の要因は用地不足だ。同構想推進協議会によると、メガソーラーの適地は「既に頭打ち状態」。協議会が把握するメガソーラー級の施設は１２年以降、年１０件前後の急増を続けたが、３年前からはほとんど動きが見られない。

　送電の課題もある。日本では、再エネも従来の電力会社の送電線を使うが、その容量は決まっている。淡路島のように再エネ大量発電が可能な地域でも、増やせる量に限界があるのだ。送電線に空きがなく、進出を断念した事業者もある。

　さらに、生まれたクリーンな電気の多くは関西電力に売られ、収益は島外資本が取り込む。再エネの地元への恩恵は乏しかった。

用地・送電の壁

　淡路島では、約６０％にまで高めた再エネ自給率（使用量に占める再エネ発電量の割合）を、５０年に１００％にする計画だが、協議会の担当者は「太陽光はため池や耕作放棄地などを活用し、小規模でも地道に増やしていくしかない」と話す。竹や特産のタマネギを使ったバイオマス発電にも活路を求める。

　政府は再エネを主力電源に押し上げようとしている。再エネの切り札とされる風力は技術や費用の面で課題が多く、当面の軸は太陽光だ。先進地・淡路が突き当たった用地と送電の限界は、国の電源計画にとっても大きな壁となり得る。

　脱炭素の世界的潮流に背を押された政府の方針を受け、国内の再エネ需要は熱を帯びる。各地で再エネの争奪戦が始まる一方、淡路は電力の「地産地消」という原点への回帰を模索する。