地球温暖化の進行による人類の危機が予想されながら、脱炭素社会への転換が進まない現状に、若い世代が対策の強化を訴える動きが活発化している。スウェーデンの環境活動家グレタ・トゥンベリさん（１９）の影響もあり、兵庫でも若者たちが市民団体などを立ち上げた。勉強会や街頭活動、イベントを企画し、同世代との連携や市民活動の広がりを模索している。

　「今、神戸で起きていることに関心を持ってください」。昨年１２月中旬、神戸市灘区のＪＲ六甲道駅前で、大学生や若者ら十数人が呼びかけた。参加者の多くは、会員制交流サイト（ＳＮＳ）などを通じて集まり、関東から駆け付けた若者もいた。近くでの石炭火力発電所増設に反対する住民らの声を聞き、街頭にも立った。

　企画したのは、市民団体「フライデーズ・フォー・フューチャー・神戸」。グレタさんの呼びかけに応じて、各地で展開されている草の根活動の一環で、神戸大卒業生の今井絵里菜さん（２５）らが立ち上げた。

　今井さんが地球温暖化に強い危機感を抱いたきっかけは、大学時代に２年連続で国連気候変動枠組み条約の締約国会議（ＣＯＰ）に参加した経験だった。「世界が『脱石炭』と言っている中で、石炭火力発電を続けようとする日本への風当たりの強さを目の当たりにした」と振り返る。

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　同世代の動きに背中を押された学生もいる。

　神戸大４年の杉友優さん（２２）。大学での脱炭素社会の授業を機に昨年、学生数人で、活動の基盤となる「学生環境会議」を立ち上げた。今月半ばには、大学が主催するＳＤＧｓ（持続可能な開発目標）を考えるイベントに関わり、来月は企業の協力を得てワークショップを開く。

　モデルにしたのは、欧州発で、国内でも取り組まれつつある「気候市民会議」だ。くじ引きで選ばれた市民が語り合い、政策提案などにつなげる。杉友さんは「世代や立場を超えた対話で、新たな発見があるはず」と期待する。

　一方で、活動を広げる難しさも痛感した。「学生は授業にバイトに忙しい。関東の友だちと話していると、関西の盛り上がりはまだまだ」と杉友さん。「『就活のために企業の人と話したい』という動機でもいい。大学や企業の協力を得ながら、気候変動について考えるきっかけをつくりたい」と話す。（石沢菜々子）