災害時の医療・保健の知見を世界で共有し、政策に反映するため、世界保健機関（ＷＨＯ）神戸センター（神戸市中央区）が、データの収集方法や調査項目に統一した基準や手法を示した指針を作った。阪神・淡路大震災を機に設置された同センターの２５年間の集大成とし、３月に広島県で開かれる日本災害医学会で発表される。

　筆頭編者の茅野龍馬・同センター医官（３７）によると、過去の災害医療・保健の記録は、医師らが経験に基づいて症状などを記すことが多く、統一性がなかった。また、現地入りした複数の調査機関が同じようなデータを収集する重複も目立った。多岐にわたる課題の項目立ても標準化されていなかった。

　一方、震災を契機に１９９６年に設置された同センターは、自然災害時の医療・保健の調査研究を重ねてきた。指針は英語表記の６章６３４ページで、日本を含む２５カ国の研究者ら１０８人が執筆した。

　被災情報の収集手法を扱った章では、死者だけでも、人口に対する比率▽年代、死因ごとの人数▽死亡時期－などの調査を推奨。調査手法を共通化することで、後に時期や場所が異なる災害と比較できるようにもなる。

　若手研究者や行政関係者の教科書として活用することも期待される。茅野医官は「次世代につながる災害医療研究の礎になることを願っている」と話す。指針は同センターのホームページからダウンロードできる。（霍見真一郎）